ミサワホームの年収【2019年最新版】(2ページ目)

30年連続グッドデザイン賞を受賞!?特許出願件数業界No.1を誇る住宅業界のパイオニア!面接で重視されることとは!?


ミサワホームの社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書を確認すると、報酬が1億円を超える役員は存在しないとのことでした。

また、社内取締役7名に対して総額2億3700万円で1人あたり3385万円が支給されていました。

このことから、取締役会長の竹中宣雄氏の報酬は3385万円以上1億円未満であると考えられます。

事業もそれぞれ順調であるため、竹中宣雄氏を含め役員の報酬は今後1億円を超える可能性は高いでしょう。

競合他社とミサワホームの年収比較

ミサワホームの競合他社として、大和ハウス工業積水ハウスが挙げられるでしょう。

それぞれの年収を見てみると、ミサワホームは710万円、大和ハウス工業は907万円、積水ハウスは819万円と、現段階では競合他社の年収には及びませんでした。

しかし累積特許出願件数も業界内で一番多く、新たな技術を次々と生み出していることから、今後も時代のニーズに合った製品を輩出し社員の年収も上昇していくと推測できます。

ミサワホームの平均年収が高い理由

ミサワホームの売り上げを見てみると、2017年では1929.9億円、2018年では1896.8億円、2019年では1907.3億円でした。

2018年にやや下降してしまいましたが、2019年にはしっかり回復していることが分かります。

手掛ける事業の幅も広く、収益源も多いことから社員の年収も高くなっていると考えられます。

ミサワホームの事業内容

主な事業

ミサワホームでは、主に戸建住宅事業・リフォーム事業・資産活用事業等を運営しています。

それぞれの事業内容について詳しく見ていきましょう。

戸建住宅事業

戸建住宅事業では注文住宅や分譲住宅等の設計・販売等を行っており、大きく分けて工業化戸建住宅・在来木造住宅等を手掛けています。

これまでに二世帯住宅商品「GENIUS GATE」や、子育て世代向け商品「Season n」等を開発し、グッドデザイン賞も複数回受賞してきました。

最近では「熱交換型24時間フロアセントラル換気システム」や太陽光発電システム搭載製品「Solar Maxシリーズ」等を新たに開発する等、時代のニーズに合わせた製品を提供しています。

リフォーム事業

リフォーム事業では、住宅をはじめ医療施設や介護・福祉施設、保育施設、商業施設・店舗、旅館・ホテル等あらゆる建物のリフォームを行います。

近年では定額制マンションリフォーム商品の「Marm」を展開しており、マンションの内装・間取り・設備機器等を定額でリフォームすることが可能です。

顧客のニーズも高いことから、リフォーム事業の代表とも言える製品となりました。

アフターサービスも整っているため、今後も需要は高まり続けるでしょう。

資産活用事業

資産活用事業では、顧客が持つ土地の活用として賃貸住宅経営・賃貸併用住宅・保育施設等の運営を提案しています。

独自の資産活用コンサルティング「トチエ」を活用した現地調査・市場分析・設計・施工・アフターサービス等総合的なサポート体制も万全。

賃貸住宅の現場見学会・資産活用セミナー等も積極的に開催しているので、土地のオーナーからの信頼も厚いでしょう。

その他の事業

ミサワホームでは、上記の他にもライフサポート事業を手掛けており、コビーアンドアソシエイツと連携して子育て住宅の研究や園舎の設計・施工を行っています。

これまでに保育施設「コビープリスクールせきまち」を設計した実績を持ち、園庭・園舎デザイン検証プロジェクト等では第7回キッズデザイン協議会会長賞も受賞。

今後もあらゆる研究やプロジェクトで事業を活性化させていくと考えられます。

ミサワホームの歴史

ここで、ミサワホームのこれまでの歴史を振り返っていきましょう。

1967 ミサワホームが設立される

1968 南極昭和基地の居住棟、ヘリコプター格納庫をそれぞれ建設する

1994 リサイクル木素材の「M-ウッド」を開発する

1996 「GENIUS蔵のある家」でグッドデザイン賞グランプリを受賞する

1999 地球環境大賞を受賞する

2004 次世代耐震構造の「MGEO」を開発する

2005 リフォーム用制震システムの「MGEO-R」を開発する

2012 大規模木造建築物向けの独自構法の「フューチャーウッドシステム」を開発する

2019 30年連続グッドデザイン賞を受賞する

ミサワホームが属するミサワホームグループとは?

ミサワホームグループは、ミサワリフォームディーラー、テクノエフアンドシー、ミサワホーム総合研究所等が所属するグループです。

グループ企業はそれぞれ住宅販売・施工、生産・物流、住宅関連の三つの分野に分かれて事業を運営しており、防災ネットワーク事業や地方都市大規模街づくり事業等も行っています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2020年8月25日

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