いすゞ自動車の年収【2023年最新版】(2ページ目)

国内自動車メーカー最古の歴史を持つ企業!役員の報酬は1億円以上?気になる面接の内容は?


いすゞ自動車の社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書を確認すると、代表取締役社長の片山正則氏の報酬は1億4100万円でした。

またその他の役員の報酬については、社内取締役11名に対して総額6憶5100万円で1人あたり5918万円、社内監査役3名に対して総額6600万円で1人あたり2200万円がそれぞれ支給されていました。

業績も好調であるため、役員の報酬も今後更に上昇していくでしょう。

競合他社といすゞ自動車の年収比較

いすゞ自動車の競合会社として、マツダ日野自動車が挙げられます。

それぞれの年収を見ると、いすゞ自動車は766万円、マツダは677万円、日野自動車は667万円と、現時点では競合会社よりも年収が高いことが分かりました。

既存商品の商品力強化に尽力していることからも、今後更に競合との差を開いていくと考えられます。

いすゞ自動車の平均年収が高い理由

いすゞ自動車の売り上げ・経常利益の推移を見てみると、売り上げは2017年で1兆658.9億円、2018年で1兆813.8億円、2019年で1兆1308.3億円でした。

経常利益は2017年で1003.3億円、2018年で717.5億円、2019年で1004.1億円となっていました。

経常利益が2018年に一度下降してしまったものの売り上げは1兆円以上を常にキープしており、業績は好調であると言って良いでしょう。

そのため、社員の年収も高くなっていると考えられます。

いすゞ自動車の事業内容

主な事業

いすゞ自動車では主に自動車やその部品、産業用エンジンの製造販売を行っています。

現時点で展開している商品としては以下の通りです。

  • 小型トラック エルフ
  • 中型トラック フォワード
  • 大型トラック ギガ
  • ガソリン車 エルフ100
  • 農業用ディーゼルエンジン 等

現在は上記の商品に省燃費性能をはじめとした様々な新機能を搭載することに尽力。

今後も顧客のニーズに応えるため開発に注力していくでしょう。

その他の事業

その他にもいすゞ自動車では、グループ企業にてアフターサービスの一環でパーツカタログやマニュアルの制作も行っています。

主にパーツカタログでは部品の情報等を、マニュアルでは取扱説明書・修理書をそれぞれまとめて制作。

今後も顧客に商品についての情報をしっかり提供していくと考えられます。

いすゞ自動車の歴史

ここで、いすゞ自動車のこれまでを簡単に見てみましょう。

1937 東京自動車工業を設立する

1949 社名をいすゞ自動車に変更する

1982 いすゞ自動車海外販売を設立する

1993 小型乗用車の自社開発・製造を中止する

2004 「みまもりくんオンラインサービス」を発売する

2006 トヨタ自動車と資本提携する

2010 国内年間トラック販売台数トップクラスとなる

2017 創立80周年を迎える

2018 トヨタ自動車との資本提携を解消する

いすゞ自動車が属するいすゞ自動車グループとは?

いすゞ自動車グループは、いすゞ自動車販売・いすゞユーマックス・いすゞ中央研究所・いすゞ車体等の子会社112社・関連会社4社から成り立つグループです。

グループ企業では研究開発や車両製造、部品製造、トラック・バス・中古車等の卸売販売等の他にも、不動産や販売金融、オフィスサポート等、様々な事業に携わっています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2023年1月1日

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