高砂熱学工業の年収【2024年最新版】(2ページ目)

有名施設での施工実績多数！就活前に押さえておきたい面接の傾向とは？競合会社とも徹底的に比較！

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高砂熱学工業の社長や役員の年収

2020年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員は存在しませんでした。

また、社内取締役9名に対して総額3億4800万円で1人あたり3866万円、社内監査役2名に対して総額5300万円で1人あたり2650万円が支給されていました。

このことから、代表取締役会長CEOの大内厚氏の報酬は3866万円以上1億円未満であると考えられます。

新たなシステムの開発にも尽力しているため、役員の報酬も今後徐々に伸びていくでしょう。

競合他社と高砂熱学工業の年収比較

高砂熱学工業の競合として、三機工業やダイダン等が挙げられます。

それぞれの年収を見てみると、高砂熱学工業は848万円、三機工業は808万円、ダイダンは952万円でした。

現時点でダイダンには及びませんでしたが、三機工業よりも約40万円程高いことが分かりました。

建設業界の平均年収706.6万円と比較しても141.2万円高く、水準は高いと言って良いでしょう。

今後の年収の伸びしろにもまだまだ期待できます。

高砂熱学工業の平均年収が高い理由

高砂熱学工業の年収の高さの理由として、リスクマネジメントを徹底していることが挙げられます。

経済情勢の変化・資金調達・人材の確保等考えられるあらゆるリスクに対しての対処法を用意。

影響を最小限に抑えることで収益も確保することができ、社員の年収も高くなっているのでしょう。

高砂熱学工業の事業内容

主な事業

高砂熱学工業では設備工事事業として空調設備の設計・施工を中心に手掛けています。

これまでに東京駅丸の内駅舎・東京ドーム等をはじめ、オフィスやホテル、レジャー・スポーツ施設等の施工を行ってきた実績を持ちます。

現在はスマートフォンから空調機のリモコンを操作できるアプリケーションソフト等、各種システムの開発に取り組んでいます。

今後も更なる利便性の向上に向けて尽力していくでしょう。

その他の事業

高砂熱学工業は上記以外にもグループ企業にて人材派遣事業・アウトソーシング事業等を行っています。

アウトソーシング事業ではＣＡＤ業務・現場支援業務・見積業務・技術支援業務・人事関連業務等を展開。

事業範囲をどんどん拡大していることから、今後も新たな事業を手掛けていくと考えられます。

高砂熱学工業の歴史

ここで高砂熱学工業のこれまでの歴史を簡単に振り返っていきましょう。

1923　高砂煖房工事が設立される

1943　社名を高砂熱学工業に変更する

1969　東京証券取引所の第二部に上場する

1971　大阪証券取引所の第二部に上場する

1973　東京証券取引所・大阪証券取引所の第一部にそれぞれ上場する

2007　丸誠・沖電気工業と業務・資本を提携する

2015　「環境大臣賞」を受賞する

2017　ヤマトと業務・資本提携契約を締結する

高砂熱学工業が属する高砂熱学グループとは？

高砂熱学グループは、TMES・日本ピーマック・日本開発興産・清田工業等が所属するグループです。

グループ企業では不動産事業をはじめとし、保守メンテナンス事業・建物清掃業務・空調機器の設計等あらゆる事業を展開しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日