日立製作所の年収【2024年最新版】(2ページ目)

出世すると高収入が期待できる！？ボーナスや競合他社の平均年収も紹介

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日立製作所の社長や役員の年収

平成30年4月1日～平成31年3月31日までの日立製作所の有価証券報告書によると、取締役（社外取締役を除く）の平均年収が3200万円、社外取締役の平均年収が3163万円、執行役の平均年収が1034万円となります。

ちなみに、同有価証券報告書によると、日立製作所の社長である東原敏昭氏の年収は、3憶6900万円となっています。

競合他社と日立製作所の年収比較

大手電機メーカーである日立製作所の競合他社というと、ソニーやパナソニック、三菱電機などが有名です。

ソニーの平均年収は1013.7万円、パナソニックの平均年収は768.1万円、三菱電機は792.4万円と予想されるので、日立製作所の平均年収はソニーほどではないですが、ほか二社の競合他社と比べると非常に高いことが伺えます。

各競合他社の年収の詳細については以下のページも参照して下さい。

・ソニーの平均年収
・パナソニックの平均年収
・三菱電機の平均年収

日立製作所の平均年収が高い理由

平均年収が871.5万円と高収入な日立製作所ですが、なぜこんなに平均年収が高いのでしょうか。

日立製作所の平成31年度の有価証券報告書によると、売上総利益が2017年4月1日～2018年3月31日までで2,502,092（単位：百万円）、2018年4月1日～2019年3月31日までで2,515,984（単位：百万円）と順調に上がっていることが分かります。

この影響により、従業員の平均年収も高くなっているのではないでしょうか。

日立製作所の事業内容

日立製作所は、日本最大手の電機メーカーで、国内2位の従業員数を誇る大規模企業です。

そんな日立製作所の主な事業をご紹介します。

主な事業

日立製作所では、情報・通信システム事業、社会・産業システム事業、電子装置・システム事業、建設機械事業、高機能材料事業、オートモティブシステム事業、生活・エコシステム事業などを展開しています。

情報・通信システム事業では、システム構築や運用、保守・サポート・コンサルティングなど多数のITサービスを提供しています。社会・産業システム事業では、生活を支えるインフラである鉄道車両の運行管理システム、エレベーター・エスカレーターなどの提供など社会の課題やニーズに合わせた最適なソリューションを展開しています。

その他の事業

日立製作所では、情報・通信システム事業や社会・産業システム事業のほかにも、光ディスクドライブの製造・販売や、不動産の分譲販売や賃貸、オフィス・商業ビルの管理サービスなどを手掛けています。

日立製作所の歴史

日立製作所は、1910年に創業されてからこれまでに様々な事業を展開してきました。

そんな日立製作所の歴史を簡単にご紹介します。

• 1910年：久原鉱業所日立鉱山付属の修理工場として発足する。
• 1956年：日立金属工業株式会社（現在の日立金属株式会社）、日立電線株式会社分離独立する。
• 1960年：キュービックタイプの冷蔵庫を開発する。その後、1967年にはドライタイプルームエアコンを開発する。
• 1970年：新幹線運転管理システムであるCOMTRACを開発する。
• 1980年：北海道・本州間電力連系用300MW交直変換設備が完成する。
• 1995年：超広視野角スーパーTFT液晶ディスプレイを開発する。株式会社日立家電を吸収合併する。
• 2000年：Net-PDAベンチャーカンパニー新設。
• 2009年：車載用リチウムイオン電池を開発する。カンパニー制を導入し電力システム社や情報・通信システム社など6つのカンパニーを設置する。
• 2017年：日立製作所がイギリスのテンプル社を買収し、欧州の昇降機市場に参入する。

日立製作所が属する日立グループとは？

日立製作所は、世界に多数の企業を持つ日立グループに属しています。

日立では、「社会が直面する課題にイノベーションで応える」というグループ全体のビジョンを掲げ、自主技術・製品の開発を通じて社会貢献を目指しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日