出世すると高収入が期待できる！？ボーナスや競合他社の平均年収も紹介
日立製作所の平均年収は894.3万円でした。業界内順位は13位、全上場企業内順位は189位となります。世界有数の電気機器メーカーで、電車やエレベーターなど日常的に社会貢献を実感できるやりがいのある企業です。家賃補助やフレックス制度を取り入れるなど、従業員の働きやすさやをしっかりと考えているため、平均勤続年数が19.0年と長いことも頷けます。業績推移を着実に向上させている日立製作所の気になる勤続年数・従業員の売上推移などを見ていきましょう。
目次
閉じる平均年収推移（日立製作所と上場企業平均）
日立製作所の平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると22.8万円増加しています。
上述のように、過去5年間の平均年収は869.1万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。
| 日立製作所の平均年収 | 年収 |
|---|---|
| 2019年 | 894万円 |
| 2018年 | 872万円 |
| 2017年 | 850万円 |
| 2016年 | 869万円 |
| 2015年 | 861万円 |
| 日立製作所の平均年収 | 上場企業の平均年収 | 全国の平均年収 |
|---|---|---|
| 894.3万 | 612.5万 | 432.2万 |
日立製作所の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると281.8万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると462.1万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)
上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中189位と高い順位となります。
| 日立製作所の平均年収 | 電気機器業界の平均年収 |
|---|---|
| 894.3万 | 664.7万 |
日立製作所が属する電気機器業界の上場企業の平均年収は664.7万円です。 そのため、日立製作所の年収は業界平均と比べて229.6万円高く、業界内順位を見ると244社中13位と高い順位となります。
| 日立製作所の平均年収 | 東京都の平均年収 |
|---|---|
| 894.3万 | 647.2万 |
日立製作所の所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、日立製作所の年収はエリア平均と比べて247.1万円高く、エリア内順位を見ると1979社中144位と高い順位となります。
日立製作所では、6月と12月の2回ボーナスが貰えます。
口コミや平成31年度の有価証券報告書の平均年間給与をもとにボーナスを予測すると、日立製作所のボーナスは春と冬の2回合わせて平均200万円～224万円程が平均となります。
次に、日立製作所の職種別の年収を見ていきましょう。
平成31年度の有価証券報告書をもとに平均年収を予測すると、総合職が1000万円～1250万円程、技術職が700万円～870万円程、一般職が750万円～900万円程となります。
ちなみに日立製作所の公式ホームページによると、新卒者の初任給は、2018年の実績として大学学部卒業が月211,500円、大学修士が月235,500円、高専卒業が186,500円となります。
年収の目安としてください。
実際に日立製作所で働いていた方の口コミや有価証券報告書などから予想すると、主任になると750万円～900万円、係長だと945万円～1100万円、課長だと950万円～1300万円、部長クラスになると1100万円～1300万円となります。
ちなみに元従業員の口コミによると、33歳で主任になった方の年収は985万円だそうです。
平成30年4月1日～平成31年3月31日までの日立製作所の有価証券報告書によると、取締役（社外取締役を除く）の平均年収が3200万円、社外取締役の平均年収が3163万円、執行役の平均年収が1034万円となります。
ちなみに、同有価証券報告書によると、日立製作所の社長である東原敏昭氏の年収は、3憶6900万円となっています。
大手電機メーカーである日立製作所の競合他社というと、ソニーやパナソニック、三菱電機などが有名です。
ソニーの平均年収は1013.7万円、パナソニックの平均年収は768.1万円、三菱電機は792.4万円と予想されるので、日立製作所の平均年収はソニーほどではないですが、ほか二社の競合他社と比べると非常に高いことが伺えます。
各競合他社の年収の詳細については以下のページも参照して下さい。
・ソニーの平均年収
・パナソニックの平均年収
・三菱電機の平均年収
平均年収が871.5万円と高収入な日立製作所ですが、なぜこんなに平均年収が高いのでしょうか。
日立製作所の平成31年度の有価証券報告書によると、売上総利益が2017年4月1日～2018年3月31日までで2,502,092（単位：百万円）、2018年4月1日～2019年3月31日までで2,515,984（単位：百万円）と順調に上がっていることが分かります。
この影響により、従業員の平均年収も高くなっているのではないでしょうか。
日立製作所は、日本最大手の電機メーカーで、国内2位の従業員数を誇る大規模企業です。
そんな日立製作所の主な事業をご紹介します。
日立製作所では、情報・通信システム事業、社会・産業システム事業、電子装置・システム事業、建設機械事業、高機能材料事業、オートモティブシステム事業、生活・エコシステム事業などを展開しています。
情報・通信システム事業では、システム構築や運用、保守・サポート・コンサルティングなど多数のITサービスを提供しています。社会・産業システム事業では、生活を支えるインフラである鉄道車両の運行管理システム、エレベーター・エスカレーターなどの提供など社会の課題やニーズに合わせた最適なソリューションを展開しています。
日立製作所では、情報・通信システム事業や社会・産業システム事業のほかにも、光ディスクドライブの製造・販売や、不動産の分譲販売や賃貸、オフィス・商業ビルの管理サービスなどを手掛けています。
日立製作所は、1910年に創業されてからこれまでに様々な事業を展開してきました。
そんな日立製作所の歴史を簡単にご紹介します。
日立製作所は、世界に多数の企業を持つ日立グループに属しています。
日立では、「社会が直面する課題にイノベーションで応える」というグループ全体のビジョンを掲げ、自主技術・製品の開発を通じて社会貢献を目指しています。
日立製作所では、新卒採用と中途採用（経験者採用）、そしてグローバル採用、障がい者採用を行っています。
ここでは、新卒採用と中途採用の情報をご紹介します。
日立製作所の新卒採用は、技術系職種を2018年に500名、事務系職種を2018年に100名採用した実績があります。
募集対象は、職歴の有無を問わず、4年制大学の学部課程、大学院の修士課程、博士課程、高等専門学校を卒業（修了）見込みの国内大生と、海外大生です。
募集職種は、研究開発や設計開発、生産技術、品質保証、システムエンジニア、営業職、経理財務、資材調達、人事総務、生産管理、法務、知的財産、マネジメントなど様々です。
使用期間は入社日より3ヶ月で、勤務予定地は全国の各事業所や海外事業所です。
日立製作所では、新卒採用希望者に対して、東京や大阪、名古屋などで多数の職種イベントを行っています。
気になる職種がある学生の皆さんは、こういったイベントに足を運ぶことで採用のチャンスに近づくでしょう。
また、日立製作所では夏と冬にインターンシップも募集しています。
日立製作所の中途採用では、日立製作所の公式ホームページによると、技術系と事務系の経験者を2015年には150名、2016年には150名、2017年には300名も採用しています。
中途採用の採用プロセスは以下の通りです。
日立製作所の創業以来変わらずに掲げている理念は、「社会に貢献する」です。
この理念通り、日立製作所では「今日ではなく明日を見つめる人」「会社を超えて社会を想う人」を求めています。
日立製作所は、グローバルで社会課題の解決に取り組んでいます。
そのため、日本のみならず世界の社会問題に目を向け、様々な課題に取り組めるような人がベストでしょう。
では、日立製作所に就職・転職するにはどうすれば良いのでしょうか。
応募者が多い日立製作所に就職するのはかなり難しいと言われています。
しかし、口コミによると日立製作所の面接内容は一般的なものが多いようです。
そのため、自分の経歴やスキルを詳しく伝えること、そして訊かれたことに対して簡潔に分かりやすく答えられるかどうかが勝負となるでしょう。
入社理由も訊かれるようなので、自分の頭の中でしっかり整理して具体的に答えることが重要です。
従業員数推移（日立製作所と上場企業平均）
| 日立製作所 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年 | 33,490人 | 1,035人 |
| 2018年 | 34,925人 | 1,071人 |
| 2017年 | 35,631人 | 1,042人 |
| 2016年 | 37,353人 | 1,055人 |
| 2015年 | 31,375人 | 1,055人 |
日立製作所の従業員数は2019年で33,490人と、1年前と比べて1435人の減少となりました。
全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。
次に日立製作所と同じ電気機器業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が2,082人なので、それと比較しても多い規模の人数というのが分かります。
平均年齢推移（日立製作所と上場企業平均）
| 日立製作所 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年 | 42.1歳 | 41歳 |
| 2018年 | 41.7歳 | 41歳 |
| 2017年 | 41.4歳 | 40歳 |
| 2016年 | 41.2歳 | 40歳 |
| 2015年 | 41.0歳 | 40歳 |
日立製作所の平均年齢は2019年で42.1歳と、上場企業の平均と比べると年齢が高い水準となっています。
平均年齢を同じ電気機器業界内で比較してみました。業界平均が43歳のため、業界内で見ても若い水準となります。
平均勤続年数推移（日立製作所と上場企業平均）
| 日立製作所 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年 | 19.0年 | 12年 |
| 2018年 | 18.8年 | 13年 |
| 2017年 | 18.6年 | 13年 |
| 2016年 | 18.4年 | 13年 |
| 2015年 | 18.4年 | 13年 |
日立製作所の平均勤続年数は2019年で19.0年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。
平均勤続年数も同じ電気機器業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が15.6年のため、業界内で見ても長い水準となります。
日立製作所が、転職先・就職先として魅力的な会社かどうかを知るために、前期比の売上成長率や一人あたりの経常利益などを見ていきましょう。
※売上・従業員数は、各社の連結ではなく「単体」の数字を元に計算しています。
売上
売上成長率(前期比)
経常利益
| 売上 | 経常利益 | |
|---|---|---|
| 2019年3月期 | 1兆9272.4億円 | 3040.7億円 |
| 2018年3月期 | 1兆9302.9億円 | 1312.9億円 |
| 2017年3月期 | 1兆9065.3億円 | 716.0億円 |
| 2016年3月期 | 1兆8596.1億円 | -209.4億円 |
| 2015年3月期 | 1兆8421.3億円 | -3.0億円 |
まず、日立製作所と上場企業平均の「売上」と「成長率」を見ていきます。
2019年3月期の売上は、日立製作所が1兆9272.4億円、上場企業平均が1120.3億円となっています。日立製作所の売上は平均と比べて高い水準となっており、売上の前期比成長率を見ると、日立製作所が0.2%の減少、上場企業平均が15.4%の増加となっているため、上場企業の中では成長率は平均以下な会社と言えます。
| 日立製作所 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年3月期 | 5755万円 | 1.1億 |
| 2018年3月期 | 5527万円 | 9064万 |
| 2017年3月期 | 5351万円 | 9022万 |
| 2016年3月期 | 4978万円 | 9416万 |
| 2015年3月期 | 5871万円 | 9870万 |
次に、日立製作所と上場企業平均の「従業員一人あたり売上」を見ていきます。
2019年3月期で見ると、日立製作所は5755万円、上場企業平均が1.1億円となっています。
| 日立製作所 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年3月期 | 908万円 | 788万 |
| 2018年3月期 | 376万円 | 731万 |
| 2017年3月期 | 201万円 | 741万 |
| 2016年3月期 | -56万円 | 672万 |
| 2015年3月期 | -9562円 | 689万 |
「従業員一人あたり経常利益」についても見てみましょう。2019年3月期では、日立製作所は908万円、上場企業平均が788万円となっています。 そのため日立製作所は上場企業の中では効率的に運営できている会社と言えます。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2021年1月1日
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