日鉄物産の年収【2024年最新版】(2ページ目)

就活生必見!ボーナスはいくら?なぜ年収が高いの?日鉄物産に就職するためにするべきことは?


日鉄物産の社長や役員の年収

有価証券報告書によると、それぞれの役員の平均年収は取締役:約3770万円、監査役:約1900万円、社外役員:約980万円でした。

代表取締役社長の佐伯康光氏の年収は公表されていません。

しかし、有価証券報告書には、報酬総額が1億円以上の人はいないと記されています。

また、社長は他の取締役よりは高年収であると考えられます。

以上のことより、社長の年収は3800万円以上〜1億円未満程度だと予想できるでしょう。

競合他社と日鉄物産の年収比較

競合他社としては、日鉄物産と同じく鉄鋼や食品などの商社である阪和興業が挙げられます。

有価証券報告書によると、阪和興業の平均年収は828万円でした。

日鉄物産の平均年収は828万円なので、年収は同程度です。

全国の平均的な企業での年収は441万円なので、日鉄物産はその2倍ちかく高額な年収であることが分かります。

日鉄物産の平均年収が高い理由

日鉄物産の年収が高い理由を考えてみましょう。 

最も大きな要因は、業績が好調なことです。

日鉄物産の公式ウェブサイトを確認すると、下記のような業績推移であることが分かりました。

2016年:売上高18413(億円)、経営利益 309 (億円)

2017年:売上高20623(億円)、経営利益 351(億円)

2018年:売上高25506(億円)、経営利益 364(億円)

2019年:売上高24802(億円)、経営利益 332(億円)

決して毎年右肩上がりなわけではありませんが、安定した売上・利益をあげています。

このように安定した業績が背景にあることから、社員の年収も前期と比べて20万円ちかく上昇したと考えられます。

また、日鉄物産の社員の平均年収は42.6歳です。

40歳程度であれば、役職に就いている人も多いことが考えられます。

そのため、会社全体の平均年収も高くなっているのでしょう。

日鉄物産の事業内容

日鉄物産は鉄鋼、産機・インフラ、繊維、食糧などの販売や輸出入業を行う複合専業商社です。

鉄鋼、産機・インフラ、繊維は105年以上、食糧は65年以上の歴史を持ちます。

主な事業

日鉄物産のそれぞれの分野について、主な事業内容をまとめてみました。

  • 鉄鋼:原料の調達から自動車メーカー・建設会社・電機メーカー・造船メーカーなどの顧客への製品納入など
  • 産機・インフラ:機能マテリアル、自動車部品、機械・鉄道、インフラの設備販売など
  • 繊維:他社製品を製造するOEM(original equipment manufacturer)、素材開発〜製品企画〜製造〜物流を一貫して取り扱うトータルソリューションなど
  • 食糧:食肉の飼育〜加工を一貫して行う生産工場との連携など

その他の事業

日鉄物産はCSRの一環として、森林環境保全活動(グリーンシップ・アクション)に参加。

山林での間伐や作業道を作っています。

また、東日本大震災後は、田んぼでガレキ除去などの農業復興支援活動にも従事。

このような活動から、社会貢献活動に積極的な姿勢がうかがえます。

日鉄物産の歴史

日鉄物産の始まりは、住金物産と日鐵商事です。

今までの歩みを簡単にご紹介します。

  • 1941年 住友金属工業の問屋が合併、ヰゲタ鋼管販売株式会社が設立
  • 1962年 商号を住金物産に変更/山本鋼業と合併
  • 1967年 桝谷商会を合併
  • 1977年 日鐵商事が設立、大阪鋼材と入丸産業を吸収合併
  • 1990年 日鐵商事、東京証券取引所市場第二部に上場
  • 1991年 日鐵商事、大阪証券取引所市場第二部に上場
  • 1993年 住金物産、イトマン株式会社と合併
  • 1996年 住金物産、大阪証券取引所市場第一部に上場
  • 2006年 住金物産、東京証券取引所市場第一部に上場
  • 2010年 日鐵商事、東京証券取引所市場第一部に上場
  • 2013年 住友物産と日鐵商事が統合し、日鉄住金物産株式会社となる
  • 2019年 日鉄物産株式会社に商号変更

住金物産と日鐵商事、それぞれの会社は、今まで目まぐるしい成長を遂げてきました。

統合を契機として、これからますますビジネス規模の拡大が期待されます。

日鉄物産が属する日本製鉄グループとは?

日本製鉄グループは、連結社員数7900名以上の大きな企業グループです。

国内支社・支店・営業所は30か所、海外事務所・現地法人は18か国33都市におよびます。

そんな日本製鉄グループの中核企業が、日鉄物産です。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

SNSシェア用テキスト

表示準備中