独立系商社として活躍する企業！ボーナスはいくら？出世すると1000万円超え？年収が高い理由から就職活動のポイントまで
阪和興業の平均年収は、2021年で前期に比べて上昇傾向の828.8万円となりました。商社・卸売業界内では30位の平均年収です。阪和興業は大手商社で、幅広い分野の事業を展開しています。活気があり、風通しの良い社風です。仕事の中で学ぶことが多く、若手の内から責任のある仕事を任せてもらえるため、モチベーションを維持しやすい環境となっています。産休や育休の後に復帰する人が多く、女性も働きやすい企業です。
目次
閉じる平均年収推移（阪和興業と上場企業平均）
阪和興業の平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると19.2万円増加しています。
上述のように、過去5年間の平均年収は823.1万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。
| 阪和興業の平均年収 | 年収 |
|---|---|
| 2019年 | 829万円 |
| 2018年 | 810万円 |
| 2017年 | 821万円 |
| 2016年 | 823万円 |
| 2015年 | 834万円 |
| 阪和興業の平均年収 | 上場企業の平均年収 | 全国の平均年収 |
|---|---|---|
| 828.8万 | 612.5万 | 432.2万 |
阪和興業の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると216.3万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると396.6万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)
上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中309位と高い順位となります。
| 阪和興業の平均年収 | 商社・卸売業界の平均年収 |
|---|---|
| 828.8万 | 626.0万 |
阪和興業が属する商社・卸売業界の上場企業の平均年収は626.0万円です。 そのため、阪和興業の年収は業界平均と比べて202.8万円高く、業界内順位を見ると330社中30位と高い順位となります。
| 阪和興業の平均年収 | 大阪府の平均年収 |
|---|---|
| 828.8万 | 625.8万 |
阪和興業の所在地がある大阪府の上場企業の平均年収は625.8万円です。 そのため、阪和興業の年収はエリア平均と比べて203.0万円高く、エリア内順位を見ると426社中34位と高い順位となります。
阪和興業では6月と12月の年2回、ボーナスが支給されます。
ボーナスの平均支給額は約95万円〜280万円で、ピークは50代で迎えるようです。
口コミによると、近年のボーナスは約6ヶ月分が支給されています。
平均年収が約828万円と高いのは、支給されるボーナスが高いからでしょう。
業績が良いときには、臨時ボーナスも支給がされるそうです。
ただしボーナスは業績によって異なるため、所属部署によっては大きく差があります。
職種別の年収を比較すると、一般職の平均年収は約400万円〜830万円、技術職は約480万円〜810万円、総合職は約600万円〜1180万円となっています。
総合職の場合は30代で年収1000万円も目指せるようで、いかに待遇が良いのかが伺えます。
口コミを見ても全体的に年収に満足しているスタッフが多く、安定した企業だと言えます。
ちなみに職種・学歴別の初任給は、総合職の大学院卒が265,000円、大学卒が240,000円、一般職(大学卒)が201,000円、エリア総合職が225,000円、エリア一般職190,000円、地域特定総合職が225,000円です。
出世後の年収を比較したところ、係長クラスが約790万円〜930万円、課長クラスが約1035万円〜1230万円、部長クラスが約1300万円〜1550万円という結果でした。
課長クラスになると、年収1000万円以上は確実となります。
30代で課長昇格を目指せるので、努力次第では誰にでも若くして出世のチャンスがあるでしょう。
業績の良い部署で出世すると、より高い年収が見込めます。
有価証券報告書によると阪和興業の役員の年収は、取締役が約4761万円、監査役が約1633万円、社外役員が約800万円です。
報酬額が1億円を超える役員の記載がなかったことから、代表取締役社長の古川 弘成氏の年収も、1億円以内であることが分かります。
この金額は全国的な平均額と同程度です。
阪和興業の競合他社には、伊藤忠エネクスや日鉄物産などが挙げられます。
それぞれの平均年収は伊藤忠エネクスが約908万円、日鉄物産が約828万円です。
競合他社と阪和興業の平均年収828万円を比較すると、伊藤忠エネクスよりは低いものの、日鉄物産とは同程度であると分かります。
阪和興業は、平均年収の高い商社の中でも30位とやや上位に位置しており、業界の中でも年収が高いと言えるでしょう。
阪和興業はここ数年の平均年収が800万円を超えており、高い位置で安定しています。
業界自体の年収が高いこともありますが、1兆円を超える業績を誇ることが、高い年収に繋がっていると考えられます。
近年は経常利益も伸びているため、今後も高い年収を維持できることが期待できます。
阪和興業は独自のネットワークで幅広い商材の輸出入を行う、独立系専門商社です。
阪和興業が手がける主な事業は、鉄鋼や鉄鋼原料の国内販売および輸出入です。
鉄鋼事業は阪和興業の売上の半分を占めるコア事業であり、国内鉄鋼商社の売上ランキングでもトップ5に入ります。
取り扱っている商品は条鋼、建材、鋼板、鋼管、線材特殊鋼などと幅広く、あらゆる顧客ニーズに対応。
中でも棒鋼は創業当初からの主力商品であり、独自ルートで各地区の棒鋼メーカーから仕入れた商品を、ゼネコン(総合建設会社)へ供給しています。
その他には、リサイクル原料・プライマリー原料事業、食品事業、石油・化成品事業、木材事業、機械事業も行っています。
リサイクル原料分野で扱っている商品は、アルミニウム、銅、亜鉛、鉛、ステンレス屑原料。
プライマリー原料分野扱っている商品は、ニッケル地金、クロム系、シリコン系、マンガン系合金鉄などです。
さまざまな原料を世界各国から回収し、リサイクル原料として国内外で販売しています。
食品事業ではエビやカニを含む商品を扱い、多数の食品においてトップシェアを誇ります。
石油分野では、国内産業への重油・潤滑油の供給、海外へは船舶用燃料の販売、石油製品の輸出入に力を入れています。
化成品分野では海外取引を中心にし、合成樹脂原料を輸出、合成樹脂原料やプラスチック製品を輸入しています。
その他にも、日本やアメリカの古紙を中国含む東南アジア向けに輸出する古紙リサイクル事業も、石油・化成品事業の一つに含まれます。
木材事業では、世界各地から木材の輸入を行い、国内の建材商社・建材メーカー・特約店・木材問屋・ハウスメーカーといった取引先や、海外向けに輸出しています。
機械事業は、レジャー施設部と産業機械部に分けられます。
レジャー施設部では遊園地やテーマパーク向けの、ジェット・コースターやメリーゴーラウンドといった遊具機械を手がけ、産業機械部では各種鉄鋼加工機械などを販売しています。
阪和興業の歴史について、年表形式でご紹介します。
1947年：鉄鋼製品を扱う卸売業として阪和興業(株)を設立
1953年：中国との貿易を開始
1957年：阪和育英会を設立
1963年：大阪証券取引所に上場
1968年：HANWA AMERICAN CORP.を設立
1970年：東京証券取引所に上場
1971年：阪和（香港）有限公司を設立
1972年：HANWA SINGAPORE (PRIVATE)LTD.を設立
1976年：阪和泰国(株)、阪和興業健康保険組合を設立
1983年：東京支社を東京本社に変更し、二本社制を導入する
1988年：現・阪和流通センター東京(株)を設立
1992年：台湾阪和興業股有限公司を設立
1994年：(株)阪和流通センターを設立
1996年：(株)ハローズを設立
2000年：東京・大阪本社、名古屋・九州・東北支店でISO14001認証を取得
2002年：阪和スチールサービス(株)を設立
2008年：Hanwa Europe B.V.、PT.Hanwa Steel Service Indonesiaを設立
2014年：インドネシア・ニッケル銑鉄プラントへの出資
阪和興業グループは阪和興業を中心に、子会社88社、関連会社20社から構成される企業グループです。
主力製品である鉄鋼事業のほか、金属原料、非鉄金属、食品、石油・化成品、木材及び機械などの事業を手がけています。
所属する企業には、鉄鋼事業を担当するエスケーエンジニアリングや、石油・化成品事業を担当するトーヨーエナジーなどがあります。
阪和興業では、新卒採用とキャリア採用（中途採用）を行っています。
新卒採用で募集しているのは、総合職と一般職です。
総合職の募集内容は、国内営業、海外営業、財務、経理、法務、人事、システム。
一般職の募集内容は、国内営業補助、海外営業補助、財務、経理、法務、人事、システムなどです。
勤務地は東京本社、大阪本社、名古屋支社などの国内支社のほか、総合職では将来的に海外勤務となることもあります。
選考方法は、エントリー⇒会社説明会⇒ES提出・WEB試験⇒一次選考⇒二次選考⇒三次選考⇒最終選考の流れで進みます。
中途採用では現在、国内営業、海外営業、財務、経理、法務、人事、システムにて募集を行っています。
勤務地は、国内支店・営業所17ヶ所のほか、職種によっては海外事務所51ヶ所のいずれかに配属される可能性もあります。
選考方法は、書類選考⇒適性検査⇒面接複数回の流れで進みます。
阪和興業では「攻めの姿勢こそ阪和らしさ」だと考えており、常に前向き＆アグレッシブに仕事にとりかかれる人材を求めています。
国内外で現場に足を運んでビジネスを進めるスタイルが強みなので、営業に必要なコミュニケーション能力は必須でしょう。
スピード感を持って仕事にとりかかり、顧客ニーズに応えられる仲間を募集しています。
阪和興業は手広く事業を行っている、独立型商社として国内外で活躍している企業です。
入社後には世界を舞台に幅広い仕事をすることとなるため、個人の行動力や仕事に対するポテンシャルを重要視します。
面接では「自分が商社に向いていると思うのか？」「数ある商社の中でなぜ阪和興業を選んだのか？」「転勤が多くても大丈夫なのか」など訊かれるそうです。
中には圧迫面接のように感じたという口コミもあり、個人のストレス耐性も面接でチェックしているかもしれません。
どんな雰囲気や質問にも動じず、はっきりと答えられるよう準備しておきましょう。
阪和商業は独立系商社であるからこそ、ほかの商社とは異なる点も多くあります。
しっかりと企業分析や他社比較を行い「どのように他と違うのか」を踏まえた上で志望動機を語れるようにすると、評価も上がるでしょう。
従業員数推移（阪和興業と上場企業平均）
| 阪和興業 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年 | 1,390人 | 1,035人 |
| 2018年 | 1,306人 | 1,071人 |
| 2017年 | 1,272人 | 1,042人 |
| 2016年 | 1,216人 | 1,055人 |
| 2015年 | 1,169人 | 1,055人 |
阪和興業の従業員数は2019年で1,390人と、1年前と比べて84人の増加となりました。
全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。
次に阪和興業と同じ商社・卸売業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が486人なので、それと比較しても多い規模の人数というのが分かります。
平均年齢推移（阪和興業と上場企業平均）
| 阪和興業 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年 | 37.1歳 | 41歳 |
| 2018年 | 37.6歳 | 41歳 |
| 2017年 | 37.6歳 | 40歳 |
| 2016年 | 37.8歳 | 40歳 |
| 2015年 | 37.7歳 | 40歳 |
阪和興業の平均年齢は2019年で37.1歳と、上場企業の平均と比べると若い水準となっています。
平均年齢を同じ商社・卸売業界内で比較してみました。業界平均が41歳のため、業界内で見ても若い水準となります。
平均勤続年数推移（阪和興業と上場企業平均）
| 阪和興業 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年 | 12.5年 | 12年 |
| 2018年 | 13.1年 | 13年 |
| 2017年 | 13.3年 | 13年 |
| 2016年 | 13.5年 | 13年 |
| 2015年 | 13.6年 | 13年 |
阪和興業の平均勤続年数は2019年で12.5年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。
平均勤続年数も同じ商社・卸売業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が13.2年のため、業界内で見ても短い水準となります。
阪和興業が、転職先・就職先として魅力的な会社かどうかを知るために、前期比の売上成長率や一人あたりの経常利益などを見ていきましょう。
※売上・従業員数は、各社の連結ではなく「単体」の数字を元に計算しています。
売上
売上成長率(前期比)
経常利益
| 売上 | 経常利益 | |
|---|---|---|
| 2019年3月期 | 1兆6697.7億円 | 204.1億円 |
| 2018年3月期 | 1兆4906.8億円 | 220.4億円 |
| 2017年3月期 | 1兆2839.5億円 | 204.0億円 |
| 2016年3月期 | 1兆2812.9億円 | 186.3億円 |
| 2015年3月期 | 1兆5184.9億円 | 125.1億円 |
まず、阪和興業と上場企業平均の「売上」と「成長率」を見ていきます。
2019年3月期の売上は、阪和興業が1兆6697.7億円、上場企業平均が1120.3億円となっています。阪和興業の売上は平均と比べて高い水準となっており、売上の前期比成長率を見ると、阪和興業が12.0%の増加、上場企業平均が15.4%の増加となっているため、上場企業の中では成長率は平均以下な会社と言えます。
| 阪和興業 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年3月期 | 12.0億円 | 1.1億 |
| 2018年3月期 | 11.4億円 | 9064万 |
| 2017年3月期 | 10.1億円 | 9022万 |
| 2016年3月期 | 10.5億円 | 9416万 |
| 2015年3月期 | 13.0億円 | 9870万 |
次に、阪和興業と上場企業平均の「従業員一人あたり売上」を見ていきます。
2019年3月期で見ると、阪和興業は12.0億円、上場企業平均が1.1億円となっています。 そのため阪和興業は上場企業の中では従業員あたりの付加価値が高い優良な企業と言えます。
| 阪和興業 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年3月期 | 1468万円 | 788万 |
| 2018年3月期 | 1688万円 | 731万 |
| 2017年3月期 | 1604万円 | 741万 |
| 2016年3月期 | 1532万円 | 672万 |
| 2015年3月期 | 1070万円 | 689万 |
「従業員一人あたり経常利益」についても見てみましょう。2019年3月期では、阪和興業は1468万円、上場企業平均が788万円となっています。 そのため阪和興業は上場企業の中では効率的に運営できている会社と言えます。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2021年1月1日
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