大日本印刷の年収【2021年最新版】(2ページ目)

気になる競合他社との違いは?高年収なのは何故か?大日本印刷が生き残る理由とは?


大日本印刷の社長や役員の年収

最新の情報によると、代表取締役会長の北島義俊氏の年収は約3億4000万円、代表取締役社長の北島義斉氏の年収は約1億4900万円です。

会長の北島氏に関しては、毎年宝くじが当選したほどの高額年収を得ていることが分かります。

その他の取締役の平均年収は約9000万円、監査役は約3100万円となっています。

確かに年収の高い大日本印刷ですが、紙文化が不況と言われている昨今において、役員の報酬の高さには目を見張るものがあります。

競合他社と大日本印刷の年収比較

大日本印刷の競合他社というと、凸版印刷NISSHA(日本写真印刷)などがあります。

有価証券報告書によると、凸版印刷の平均年収は約664.4万円、NISSHA(日本写真印刷)の平均年収は約662.6万円となっています。

大日本印刷の平均年収が約726万円なので、大日本印刷の年収がいかに高いかが分かります。

中でも日本の印刷業界のトップを争うとされているのが大日本印刷と凸版印刷ですので、大日本印刷は印刷業界の中でも非常に好調な業績を収めていると言えます。

大日本印刷の平均年収が高い理由

大日本印刷の年収が高い理由には、幅広い事業と業績の安定があります。

売上高も2015年から安定して1兆4億円台をキープしており、経常利益に関しては少しずつではありますが着実にアップしてきています。

駅や商業施設などでもよく目にする大型ディスプレイや有機ELディスプレイの製造、世界でトップシェアを誇るリチウムイオン電池用バッテリーパウチの製造などに取り組むことで、紙の文化が衰退する現代社会にも取り残されることがないのです。

また、大日本印刷で勤務する従業員の平均年齢が42.2歳、勤続年数は18.6年と長いことも、全体的な年収の高さに繋がっていると考えられます。

大日本印刷の事業内容

大日本印刷は印刷業界でも日本有数の大手企業です。

主な事業

主な事業としては、大日本印刷の要でもある情報コミュニケーション部門の出版関連事業、情報イノベーション事業、イメージングコミュニケーション事業などがあります。

紙の文化が衰退してきた今、雑誌や書籍の印刷・製本はもちろんですが、デジタル出版物の企画·制作から流通・販売も手がけています。

また、印刷物で培ってきた情報や技術を活かし、ICカードの製造·発行、電子マネーや決済プラットフォームなどの事業も展開。

他にも写真や画像に端末などをかざすことで情報や映像を得られるなど、画像の全てに付加価値を与えるイメージング市場に応えた事業も行っています。

その他の事業

その他の事業では、包装事業、生活空間事業、産業資材事業などの生活・産業部門、ディスプレイ関連製品事業、電子デバイス事業、光学フィルム事業などのエレクトロニクス部門があります。

環境に優しい商品パッケージの提供、住宅やオフィス、商業施設や鉄道車両などに提供する内・外装材を手がけており、中でもモバイル機器や電気自動車に使用されるリチウムイオン電池用バッテリーパウチに関しては世界トップシェアを誇っています。

また、モバイル端末から各種施設、屋外の大型機器まで、多様なサイズの液晶ディスプレイや有機ELディスプレイを提供しています。

大日本印刷の歴史

大日本印刷の歴史について簡潔にご紹介します。

  • 1876年:秀英舎創業。数寄屋河岸御門外の弥左衛門町(現 銀座4丁目2番)にて
  • 1882年:製文堂を創設。活字の販売を開始
  • 1907年:日清印刷設立。榎町工場を開設
  • 1935年:秀英舎と日清印刷が合併、社名を大日本印刷とする。
  • 1949年:東京証券取引所に上場
  • 1953年:特殊印刷の専門工場として新東京証券印刷を買収
  • 1958年:「チキンラーメン」(日清食品)の袋を印刷
  • 1974年:DNPアメリカを設立
  • 1982年:PETボトルの生産開始
  • 1995年:「第4回地球環境大賞」で通商産業大臣賞を受賞
  • 2001年:カラーフレキシブル有機ELディスプレイの開発に成功
  • 2007年:宇宙日本食向け包材を開発(日本初)
  • 2018:東京大学と共同で、伸縮自在な薄型スキンディスプレイを開発

大日本印刷が属するDNPグループとは?

DNPグループとは、大日本印刷を中心核とした企業集団です。

中には情報コミュニケーション部門、生活・産業部門、エレクトロニクス部門、清涼飲料など、幅広い部門が存在します。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2021年1月1日

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