日本ゼオンの年収【2021年最新版】(2ページ目)

グローバルに活躍する化学メーカー!報酬の高さの秘密とは?選考で気を付けるべき点についても解説!


日本ゼオンの社長や役員の年収

2020年の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員の存在についての記載は見られませんでした。

またその他の役員の報酬については、社内取締役9名に対して総額3億7700万円で1人あたり4188万円、社内監査役3名に対して総額5300万円で1人あたり1766万円がそれぞれ支給されていました。

世界でもトップクラスのシェアを誇る製品を多数展開しており、独創的な技術を持って世界に名を轟かせているため、今後も国内外で活躍の場を広げ役員の報酬もどんどん伸びていくと期待できます。

競合他社と日本ゼオンの年収比較

日本ゼオンの競合会社として、JSR旭化成等が挙げられます。

それぞれの年収を比較してみると、日本ゼオンは736万円、JSRは755万円、旭化成は787万円と、競合会社にはあと一歩及びませんでした。

しかし現在、事業の更なる拡大のため製品の新規用途の開発及び新規市場の開拓等あらゆることに取り組んでいるので、今後競合を超える年収になる可能性は充分にあると言えます。

日本ゼオンの平均年収が高い理由

日本ゼオンの直近3年間の売り上げ及び経常利益の推移を見ていきましょう。

売り上げは2017年で1934.1億円、2018年で2190.0億円、2019年で2238.5億円でした。

また経常利益は、2017年で247.2億円、2018年で323.2億円、2019年で275.7億円となっていました。

経常利益の浮き沈みが若干あるものの、売り上げに関しては2017年から2019年の間に約304.4億円上昇しました。

2020年度には光学樹脂や光学フィルム等の売り上げが好調であったこと等が、業績に良い影響を与えたと考えられます。

そのため社員にも還元することができ、年収も高くなっているのでしょう。

日本ゼオンが属するZEONグループとは?

ZEONグループは、日本ゼオンをはじめとして東京材料やゼオン化成、ゼオンエフアンドビー、ゼオンメディカル等の子会社62社・関連会社8社から構成されます。

グループ企業では、包装資材・包装容器・物流機器等の製造販売、各種設備の設計・施工・管理、損害保険代理業、医療機器の製造販売等、様々な事業を手掛けています。

日本ゼオンの採用情報

日本ゼオンでは現在、新卒採用のみ行われています。

募集職種や選考について確認していきましょう。

新卒採用

新卒採用では現在、事務系総合職・技術系総合職とでそれぞれ以下の職種の募集を行っています。

  • 事務系総合職:営業、事業企画・管理、経営企画・管理、購買、物流、人事、経理、法務等
  • 技術系総合職:基礎研究、応用研究、新製品開発、製造プロセス開発、設計建設・工事管理、設備保全等

これまでの採用実績は、2017年で19名、2018年で21名、2019年で22名、2020年で25名でした。

事務系総合職に関しては学部・学科の制限はありませんが、技術系総合職に関しては職種ごとに募集対象となる学部・学科がある程度定められているようです。

自身の所属する学部・学科では希望する職種への応募は可能か予め確認しておく必要があると言えます。

選考は、プレエントリー→会社説明会→エントリー→書類選考→面接(複数回)・適性検査(SPI3)の順で行われます。

「採用計画人数に達した場合予告なく募集を締め切りにすることがある」との記載もあったので、早め早めに応募するよう気を付けましょう。

中途採用

残念ながら、現在公式ホームページや転職サイトでも中途採用は行われていませんでした。

過去の採用情報も見られなかったため、現時点での日本ゼオンへの転職は難しいと言えます。

将来的に日本ゼオンへの転職を考えている方は現職で経験を積み、日本ゼオンへ転職した後業務に活かせる知識やスキルを身につけるため、資格等を取得するのも良いかもしれません。

日本ゼオンで求められる人材像

日本ゼオンが求める人材として、採用ページの質問欄には以下のように記載されていました。

  • たとえどんなに難しいことであっても、挑戦する意欲を持った人
  • 「自分を変える」ことで「会社を変える」ことができる人
  • 挑戦するために自分自身を磨き、人とのつながりを大切にする人

またリクナビには「高い目標に向かって、自ら考え抜いて行動し、変え続けられる人材」ともありました。

これらのことから日本ゼオンでは、強い意志を持って周囲を巻き込みながら常に挑戦し続けることができる人材を求めていると推測できます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2021年4月9日

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