レンゴーの年収【2024年最新版】(2ページ目)

製紙業界内大手！段ボールを日本で初めて作った企業！？就活のポイントとは？

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レンゴーの社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書によると、代表取締役会長兼CEOの大坪清氏の報酬は1億1900万円でした。

その他役員の報酬については、社内取締役15名に対して総額7億5500万円の1人あたり5033万円、社内監査役2名に対して総額6900万円の1人あたり3450万円が支払われていました。

2018年度と比較して大坪清氏は約300万円、社内取締役は1人あたり約658万円、社内監査役は1人あたり約100万円昇給しています。

時代の変化や企業からのニーズに合わせた製品の需要が高まり、事業も好調であるため、これからも役員の報酬は伸びていくでしょう。

競合他社とレンゴーの年収比較

レンゴーの競合他社として、大王製紙や日本製紙が挙げられるでしょう。

それぞれの年収を見てみると、大王製紙は608万円、日本製紙は665万円でした。

レンゴーの平均年収は717万円なので、大王製紙よりも約109万円、日本製紙よりも約52万円程高いことが分かりました。

パルプ・紙業界内の平均年収569.1万と比較しても、いかに高水準であるかが分かります。

レンゴーの平均年収が高い理由

レンゴーの売り上げ及び経常利益を見てみましょう。

まず売り上げを見てみると、2017年では2860.8億円、2018年では3034.1億円、2019年では3239.9億円となっています。

また、経常利益を見ると、2017年で94億円、2018年で66.5億円、2019年で125.7億円でした。

売り上げは年々上昇傾向にあり、経常利益は2018年でやや下降したものの2019年には約59.2億円程上昇しました。

海外市場において段ボール事業や重包装事業が非常に好調であったこと等が原因として考えられます。

そのため、社員の平均年収もそれに伴い高くなっていると言えるでしょう。

レンゴーの事業内容

主な事業

レンゴーは、主に製紙事業、段ボール事業、紙器事業、軟包装事業、重包装事業、海外事業の六つの事業から成り立っています。

それぞれの事業で取り扱う製品としては、以下の通りです。

製紙事業：ライナ・中しん等の段ボール原紙、白板紙、紙管原紙、チップボール、加工紙等

段ボール事業：レンゴースマート・ディスプレイ・パッケージング、一般的な段ボール、機能性段ボール、美粧段ボール等

紙器事業：菓子・食品・飲料・雑貨等の個装箱、内装箱、ギフトパッケージ、マルチパック等

軟包装事業：食品や日用品等のフィルム包装や、飲料ボトル等のラッピングラベル等

重包装事業：フレキシブルコンテナ、化学品・園芸・精米用のポリエチレン重袋、クラフト紙袋等

海外事業：海外での板紙、段ボール、軟包装、重包装等の製造販売

それぞれの事業で、耐水・防虫・防錆・帯電防止・防炎等の機能を兼ね揃えた製品開発に尽力しています。

また、"Less is more."というコンセプトにこだわり、資源やエネルギーをより少なく、より高品質な製品を製造できるよう取り組んでいます。

その他の事業

その他にも、レンゴーは紙器機械の製造販売や運送事業、保険代理業、リース業、不動産業等も手掛けます。

これらの事業は、グループ企業であるレンゴーロジスティクスや山陽自動車運送等もサポートしています。

レンゴーの歴史

ここで、レンゴーの歴史を改めて見ていきましょう。

1909　井上貞治郎が日本で初めて段ボール事業を開始

1914　従業員2名と段ボール箱を製造

1920　関連5社を合併し、聯合紙器を設立

1949　大阪証券取引所第1部に上場

1950　東京証券取引所第1部に上場

創業者井上貞治郎氏の自叙伝をもとに作られた「流転」がドラマや映画になる

1960　プレプリント段ボール箱を開発

1970　総合包装企業となる

1972　社名をレンゴーに変更

1983　段ボール箱にオフセット印刷を導入

2009　創業100周年を迎える

2019　創業110周年を迎える

レンゴーが属するレンゴーグループネットワークとは？

レンゴーグループネットワークは、レンゴーを軸に構成されているグループです。

現在直営工場34工場、国内のグループ企業105社と149工場を保有しており、グループ企業には大和紙器や日本マタイ等があります。

また、海外にも157工場28拠点を保有し、海外への進出も目覚ましいです。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日