クックパッドの年収【2024年最新版】(2ページ目)

投稿レシピ数347万品以上!海外74ヵ国でもサービスを展開する大手企業!就活性必見の面接で必ず訊かれる質問内容とは?


クックパッドの社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員は存在しませんでした。

またその他の役員の報酬については、社内取締役2名に対して総額1200万円で1人あたり600万円が支払われていました。

このことから、代表執行役の岩田林平氏の報酬は600万円以上1億円未満であると推測できます。

現在海外74ヵ国にも「クックパッド」を展開しており、利用者数も増加傾向にあるため、今後役員の報酬も徐々に上昇すると期待できます。

競合他社とクックパッドの年収比較

クックパッドの競合会社として、「楽天レシピ」を運営する楽天や、料理アプリ「ペコリ」を運営するサイバーエージェント等が挙げられます。

競合の年収を見てみると、楽天は756万円、サイバーエージェントは682万円でした。

クックパッドの年収は761万円なので、現時点では競合会社よりも年収が高いことが分かります。

グローバルな事業展開を図っているため、今後年収はどんどん上昇していくと予想できます。

クックパッドの平均年収が高い理由

クックパッドの売り上げの推移を見てみると、2017年で134.7億円、2018年で121.6億円、2019年で113.6億円となっていました。

下降傾向ではありますが、毎年100億円以上の売り上げをキープしていることが分かります。

サービス業界の平均年収558.8万円と比較しても約201.7万円高いことから、水準も高いと言って良いでしょう。

顧客ニーズの変化に対応するため技術力の向上や研究等にも尽力しているため、今後更に競合会社を引き離していく可能性もあると言えます。

クックパッドの事業内容

主な事業

クックパッドでは、国内向けサービスとしてサイトやアプリを運営しており、現在以下のサービスをそれぞれ展開しています。

  • クックパッド:料理レシピの投稿・検索サービス
  • FoodClip:食のマーケティング動向及びトレンド等を発信する専門メディア
  • Komerco-コメルコ-:料理道具・器等の料理系クラフト作品を購入できるマルシェアプリ
  • おりょうりえほん:レシピ・食材を題材にした料理絵本を毎月1冊届ける食育サービス
  • -たべドリ- おいしいたべかたチャレンジドリル:料理の楽しみ方が分かる学習アプリ 等

「クックパッド」に関しては現在投稿レシピ数は347万品以上となり、国内での利用者数は月間約5700万人となりました。

今後もニーズを的確に捉え、それらに対応するサービスを提供していくと考えられます。

その他の事業

クックパッドではその他にも「cookpadLive」「cookpadDining」「cookpad storeTV」等の動画サービスを展開しています。

それぞれの配信内容は以下の通りです。

  • cookpadLive:著名人とライブ配信で一緒に料理ができるクッキングLiveサービス
  • cookpadDining:著名人・料理家のレシピが動画で学べる料理動画サービス
  • cookpad storeTV:クックパッドの人気レシピ動画全国のスーパーマーケットで配信

料理をする上での課題解決のためのサービスを中心に手掛けているため、今後事業は更に拡大していくと期待できます。

クックパッドの歴史

ここで、クックパッドのこれまでの歴史を簡単に見ていきましょう。

1997 有限会社コインが設立される

1998 料理レシピの投稿・検索インターネットサービス「kitchen@coin」を始める

1999 サービス名を「kitchen@coin」から「クックパッド」に変更する

2004 クックパッド株式会社に組織変更する、クックパッドのプレミアムサービスを開始する

2006 モバイル向けインターネットサービス「モバれぴ」を始める

2009 東京証券取引所マザーズに上場する

2011 東京証券取引所第一部に上場する

2013 「クックパッド」のプレミアムサービスの会員数が100万人を突破する

2016 「クックパッド」のレシピ投稿数が250万品を突破する

クックパッドが属するクックパッドグループとは?

クックパッドグループは、CookpadTV、一般社団法人日本キッチンスター協会等をはじめとする子会社17社から構成されるグループです。

国内だけでなく、スペイン・イギリス・インドネシア・レバノン等にもグループ企業を持ち、グループ企業では料理動画・クッキングLiveアプリの運営等を中心に事業を展開しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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