三菱地所の年収【2022年最新版】(2ページ目)

ボーナスから職種や役職別年収、気になる就職情報まで徹底的にご紹介します!


三菱地所の社長や役員の年収

三菱地所の社長や役員の年収についてもご紹介します。

有価証券報告書によると、社外取締役を除く取締役の平均年収は7225万円、執行役は8157万円、社外役員1337万円であると発表されています。

なお、執行役社長の吉田 淳一氏は1億6100万円、取締役会長の杉山 博孝氏は1億4100万円となっています。

競合他社と三菱地所の年収比較

では次に、競合他社と比べて三菱地所の年収はどうなのか、比較してみましょう。

三菱地所の競合他社には、三井不動産、住友不動産、東急不動産、野村不動産などがあります。

有価証券報告書によると、それぞれの平均年収は三井不動産1263万円、住友不動産661万円、東急不動産1113万円、野村不動産1022万円となっています。三菱地所の平均年収は1247万円ですから、三井不動産の年収には及ばないものの、その他の競合会社よりも年収が高いことが分かります。

・三井不動産

・住友不動産

・東急不動産

・野村不動産

三菱地所の平均年収が高い理由

三菱地所の年収は、上記でご紹介したような不動産業界の競合他社だけでなく、日本企業全体においても年収ランキング32位にランクインしていることから、日本企業の中でも平均年収がトップクラスであることが分かります。

それでは、三菱地所の平均年収はなぜ高いのでしょうか?

一つは、歴史がある老舗の大手不動産であり、経営状況が安定していることが考えられます。

例えば、会社の経営状況が分かる「経営利益」をみてみると、2016年144,851(百万円)、2017年169,851(百万円)、2018年190,506(百万円)、2019年206,587(百万円)という風に、右肩上がりに伸びていることが分かります。

このような良好な経営状況が背景にあり、三菱地所の平均年収が高いことが考察できます。

三菱地所の事業内容

主な事業

三菱地所の主な事業としては、オフィスビルの開発・運営管理などのビル事業、住宅の開発・分譲・賃貸を管理する住宅事業、投資マネジメント事業、ホテル・空港事業、不動産サービス事業、設計管理事業、生活産業不動産事業、海外事業などが挙げられます。

丸の内のエリアマネジメントに関しては2016年頃を中心にテレビCMも放映されていたため、ご存知の方も多いかもしれません。

その他の事業

多岐にわたる三菱地所の事業ですが、他にもサステナビリティ活動として、グローバリティ、環境、コミュニティ、ダイバーシティ、デジタル革新、少子高齢化、ストックの有効活用などの事業も展開しています。

このような社会全体への貢献を考えた事業展開をしているからこそ、長きにわたってデベロッパーとして成功してきたのだろうと考えられます。

三菱地所の歴史

それでは次に、三菱地所の主要な沿革についてご紹介しましょう。

  • 1890年 丸の内陸軍省用地と神田三崎町練兵場土地の払下げを受け、三菱社が丸ノ内建築所を設置
  • 1893年 三菱合資会社を設立
  • 1894年 丸の内「第一号館」竣工
  • 1923年 「丸ノ内ビル」竣工
  • 1937年 三菱地所設立
  • 1952年 「新丸ノ内ビル」竣工
  • 1953年 陽和・開東両不動産会社を合併し、東京・大阪両証券取引所に株式を上場
  • 1969年 マンション事業に進出開始、「赤坂パークハウス」を分譲
  • 1972年 三菱地所ニューヨーク社を設立
  • 1973年 札幌・仙台・名古屋・大阪支店などを新設
  • 1978年 「新青山ビル」竣工
  • 1986年 横浜事業所を新設
  • 1990年 ロックフェラーグループ社に資本参加
  • 1993年 「赤坂パークビル」「横浜ランドマークタワー」竣工
  • 2002年 「丸の内ビル」建て替え竣工
  • 2003年 ロンドン「パタノスタースクエア」竣工
  • 2007年 「新丸の内ビル」竣工
  • 2008年 三菱地所アジア社開設
  • 2010年 「三菱一号館美術館」オープン
  • 2014年 シンガポール「CapitaGreen」竣工

三菱地所が属する三菱地所グループとは?

それでは、三菱地所が所属する三菱地所グループとはどのようなグループなのでしょうか?

三菱地所グループには、三菱地所をはじめとして、三菱地所プロパティマネジメント、三菱地所リアルエステートサービス株式会社、三菱地所レジデンス、三菱地所ハウスネットなど、大小合わせて何と約200もの会社が属しています。

三菱地所グループは1970年代から海外にも進出し始めており、現在はアメリカ・ヨーロッパ・アジアを中心に不動産事業を展開をしています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2022年1月1日

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