住友不動産の年収【2022年最新版】

気になる役員の年収は?売上高・業績が好調な秘密を検証!求める人材とは?


住友不動産の平均年収

住友不動産の平均年収は2022年で661.5万円でした。不動産業界内順位は58位、全体での順位は1180位です。従業員数は5,841人と大手ですが、不動産会社は勤続年数は7.5年と短い傾向にあります。休日取得制度改正を取り入れ始めたことで、月に5日〜7日の休日を取得できるようになりました。休日は一般企業よりも少なめですが、固定給に加えて成績に応じてインセンティブの割合がアップする仕組みなので、やり甲斐は強く感じられます。

住友不動産の平均年収概要

平均年収: 661.5万円 上昇傾向
平均年齢
43.1歳
平均勤続年数
7.5年
従業員数
5,841人

住友不動産の平均年収推移

平均年収推移(住友不動産と上場企業平均)

住友不動産の平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると12.1万円増加しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は645.0万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

住友不動産の平均年収推移(2015年〜2019年)

住友不動産の平均年収 年収
2019年 662万円
2018年 649万円
2017年 644万円
2016年 633万円
2015年 638万円

業界内やエリア内での住友不動産のランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
1180位
3737社
全国の上場企業の平均年収より49.0万円高い

全国の平均年収より229.3万円高い
住友不動産の平均年収 上場企業の平均年収 全国の平均年収
661.5万 612.5万 432.2万

住友不動産の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると49.0万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると229.3万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中1180位と高い順位となります。

不動産業界内での比較

業界内順位
58位
134社
不動産業界の平均年収より1.3万円低い
住友不動産の平均年収 不動産業界の平均年収
661.5万 662.8万

住友不動産が属する不動産業界の上場企業の平均年収は662.8万円です。 そのため、住友不動産の年収は業界平均と比べて1.3万円低く、業界内順位を見ると134社中58位と平均的な順位となります。

東京都内での比較

エリア内順位
760位
1979社
東京都の平均年収より14.3万円高い
住友不動産の平均年収 東京都の平均年収
661.5万 647.2万

住友不動産の所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、住友不動産の年収はエリア平均と比べて14.3万円高く、エリア内順位を見ると1979社中760位と高い順位となります。

住友不動産ではボーナスはどれくらい貰える?

住友不動産では6月と12月の年2回、ボーナスが支給されています。

ボーナスの平均支給額は約87万円〜220万円、男女間の差は最大で約70万円、ピークは50歳代で迎えます。

上司による人事評価制度はないため、職種によってボーナス額に差が生まれやすい環境のようです。

しかし、営業職などでは個人での成績が大きく影響するため、頑張ったら頑張った分だけボーナスに影響してきます。

住友不動産の職種別の年収

職種別の年収を比較してみると、一般職の平均年収は約350万円〜570万円、技術職は約560万円〜620万円、総合職は約800万円〜1000万円となっています。

1000万円超えを期待できるのは総合職のみなため、年収をアップさせるには昇級が不可欠です。

また、営業職では半年のポイント制が採用されており、成績が全営業の平均以上であれば報奨金50万円、最高で300万円まで貰えます。

ちなみに学歴別の年収は、四大卒250,000円 、大学院了280,000円、となっており、一般企業よりも少し高い金額が設定されています。

住友不動産では出世するとどれくらいの年収が貰える?

出世後の年収を比較してみると、係長の平均年収は約610万円〜730万円、課長は約800万円〜980万円、部長は約920万円〜1230万円となっています。

部長に出世することで、ようやく1000万円超えの年収が期待できるようになります。

住友不動産で高額な年収を得るためには、営業職で活躍するもしくは総合職に就くこと、出世などが必要不可欠となります。

一定の年齢を超えることで昇級試験のチャンスが訪れるため、逃さないようにしましょう。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2022年1月1日

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