三井不動産の年収【2020年最新版】

気になる競合他社との年収を比較!好調な業績の秘密とは?三井不動産が求める人材像を徹底解析!


三井不動産の平均年収は2020年で1263.4万円です。業界内順位は3位、全体での順位は30位です。日本最大手の不動産会社で、三井グループの御三家の一つです。従業員数1,577人、平均年齢40.7歳ですが、勤続年数は11.3年と少し短め。給与は業績と連動する形態ではない為、部署によって開きがあります。街づくりとして、東京ミッドタウンやららぽーとなどの商業施設開発に携わっており、間近で社会貢献を強く感じることができます。

三井不動産の平均年収概要

平均年収: 1263.4万円 上昇傾向
平均年齢
40.7歳
平均勤続年数
11.3年
従業員数
1,577人

三井不動産の平均年収推移

平均年収推移(三井不動産と上場企業平均)

三井不動産の平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると150.9万円増加しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は1153.5万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

三井不動産の平均年収推移(2015年〜2019年)

三井不動産の平均年収 年収
2019年 1263万円
2018年 1113万円
2017年 1142万円
2016年 1129万円
2015年 1122万円
三井不動産の年収例をチェック

業界内やエリア内での三井不動産のランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
30位
3737社
全国の上場企業の平均年収より650.9万円高い

全国の平均年収より831.2万円高い
三井不動産の平均年収 上場企業の平均年収 全国の平均年収
1263.4万 612.5万 432.2万

三井不動産の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると650.9万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると831.2万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中30位と高い順位となります。

不動産業界内での比較

業界内順位
3位
134社
不動産業界の平均年収より600.6万円高い
三井不動産の平均年収 不動産業界の平均年収
1263.4万 662.8万

三井不動産が属する不動産業界の上場企業の平均年収は662.8万円です。 そのため、三井不動産の年収は業界平均と比べて600.6万円高く、業界内順位を見ると134社中3位と高い順位となります。

東京都内での比較

エリア内順位
24位
1979社
東京都の平均年収より616.2万円高い
三井不動産の平均年収 東京都の平均年収
1263.4万 647.2万

三井不動産の所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、三井不動産の年収はエリア平均と比べて616.2万円高く、エリア内順位を見ると1979社中24位と高い順位となります。

三井不動産ではボーナスはどれくらい貰える?

三井不動産では年2回、ボーナスが支給されます。

ボーナスの平均金額は、約80万円〜500万円となっており、40歳代から300万円以上のボーナスが見込め、最もピークを迎えるのが50歳代です。

給与の金額は職種によって大きく変化。

ボーナスも業績との連動型ではありませんが、三井不動産は業績も好調なため、安定したボーナスの支給が見込めているようです。

三井不動産の職種別の年収

次に業種別の年収を見てみましょう。

一般職は約400万円〜1200万円、技術職は約600万円〜1150万円、総合職は約600万円〜1650万円となっています。

一般職の金額は幅広いものの、最高で1000万円越えの高額な給与が見込める場合もあり、他の企業と比べてもやり甲斐を感じられます。

ちなみに、学歴別の初任給を比べてみると、総合職の修士了の初任給は290,000円、大卒の初任給は255,000円、業務職の大卒の初任給は210,000円となっています。

同じ三井不動産でも、総合職と業務職では差が生まれていることが分かります。

三井不動産では出世するとどれくらいの年収が貰える?

では、三井物産では出世をすることで、どのくらいの年収が得られるのでしょうか?

口コミなどの情報を踏まえて比較してみると、主任の平均年収は約1100万円〜1200万円、係長は約1100万円〜1400万円、課長は約1500万円〜1900万円、部長になると約1800万円〜2400万円となっています。

主任から係長まではあまり差がないものの、部長になると2000万円越えの高額な年収が期待できます。

従業員のモチベーションを高めるには充分な材料と言えるのではないでしょうか。

三井不動産の社長や役員の年収

出世をすることで高額な年収が見込めると分かりましたが、社長や役員はどのくらいの年収を得ているのでしょうか。

最新の有価証券報告書によると、代表取締役会長の岩沙 弘道氏と代表取締役社長の菰田 正信氏の年収は2億2800万円で同額、代表取締役の北原 義一氏は1億3700万円でした。

その他の取締役の年収は約1億2800万円、監査役は約5200万円となっています。

岩沙氏と菰田氏の年収2億円超えは代表取締役会長・代表取締役社長としては平均ではありますが、その他の取締役も皆1億円越えの年収を得ており、取締役の中でも年収にあまり差がないのは珍しいことでもあります。

競合他社と三井不動産の年収比較

三井不動産の競合相手と言えば、三菱地所東急不動産などが思い浮かびます。

三菱地所の平均年収は約1247.6万円、東急不動産の平均年収は約1113.7万円となっています。

三井不動産の平均年収は最新の情報で約1263.4万円ですので、大差はないものの、三井不動産の年収は非常に高額で安定した業績であることが分かります。

三井不動産の平均年収が高い理由

三井不動産がこんなにも高い平均年収である一番の理由としては、やはり業績の好調さが影響しています。

ららぽーとや三井アウトレットパークなどの有名な商業施設の建設、東京ミッドタウンなどの有名な建物の建設に関わってきたことからも分かるように、売上高は安定と増加の一途をたどっています。

有価証券報告書によると、2015年の純利益が76.077(百万)円だったのに対し、2019年には122.737(百万)円まで伸ばし、その間も業績が落ち込むことは一切なく、着実に純利益を上げてきています。

この好調な業績こそが、高い年収の理由と言えるでしょう。

三井不動産の事業内容

三井不動産の事業内容をご紹介します。

主な事業

三井不動産では、オフィスビルや商業施設、ホテル・リゾート、複合施設、住宅まで、幅広いジャンルの施設や建物を造っています。

オフィス事業では、ただ仕事をする場所ではなく、今までの概念を超えたサービスや空間の提供を行っています。

商業施設事業や複合施設の事業では、上質なゆとりをもたらす環境を提供したり、時を重ねるごとに価値が増していく経年優化・環境共生の街づくりを目指しています。

また、住宅事業では、三井グループならではの総合力を活かした幅広いサービスを付加するなど、お客様一人一人にきめ細かく対応。

私たちの生活になくてはならない、身近な建物や環境づくりを行っています。

その他の事業

その他の事業としては、日本で培った知識や技術を生かし、世界中で商業施設や複合施設などの不動産ビジネスを展開しています。

また、法人の成長戦略、個人の資産活用をサポートするソリューションサービス事業を展開。

個人のお客様には「レッツプラザ」という窓口を用意し、資産価値を高める最適なソリューションをご提案したり、法人には不動産の価値や効率性を向上させるソリューションを提供しています。

この他には、大きく変化する物流業界に対し、高機能で先進的な物流施設の開発、ネットワークなどを提供。

不動産で培ったノウハウを生かすことで、不動産業界の枠を超えたサービスを目指しています。

三井不動産の歴史

三井不動産の非常に長い歴史を、簡潔にご紹介します。

1673年:三井家の家祖、三井高利が江戸本町一丁目に呉服店「越後屋」を創業

1914年:三井合名会社、不動産課を設立

1941年:三井合名会社の不動産部門を分離し、資本金300万円、全株三井家所有のもと三井不動産(株)として設立

1949年:株式上場

1973年:「米国三井不動産」設立

1991年:新ロゴマーク決定

2006年:「アーバンドック ららぽーと豊洲」開業

2007年:「東京ミッドタウン」開業

2012年:「三井アウトレットパーク 木更津」、「ダイバーシティ東京 プラザ」開業

2018年:「東京ミッドタウン日比谷」竣工

三井不動産が属する三井グループとは?

三井グループとは日本の企業グループの一つで、戦前の三井財閥から成る企業の連合体です。

二木会とも呼ばれています。

三井不動産は三井住友銀行、三井物産と共に三井グループの御三家と言われています。

三井不動産の採用情報

三井不動産では、新卒採用、中途採用(キャリア採用)、海外採用にて募集が行われています。

新卒採用

新卒採用では、総合職と業務職にて募集が行われています。

勤務地は総合職の場合、東京都中央区の本社、支社、支店、各営業所、海外で、業務職は首都圏となり、採用後に配属先によって変わります。

選考の流れとしては、WEBプレエントリー→エントリーシート提出→説明会→面接→内々定となります。

中途採用(キャリア採用)

中途採用では、総合職と業務職にて募集が行われています。

勤務地は新卒採用と同様、東京都中央区の本社、支社、支店、各営業所、海外で、業務職は首都圏となり、採用後に配属先によって変わります。

選考の流れは、三井不動産のHPにある採用ページから登録し、マイページから応募書類を提出→適性・能力試験→面談(複数回)→内定通知、処遇説明→入社となります。

三井不動産では、「宅地建物取引士」、「日商簿記3級」以上、「ビジネス実務法務3級」以上、「TOEIC730点」以上の資格を取得すべきとされています。

応募に際して必要な公的資格などはないと記載されていますが、ゆくゆく取得するのであれば、これらの資格を取得しておくと有利かもしれません。

三井不動産で求められる人材像

三井不動産のHPには、「未来は、与えられるものではありません。」と記載されています。

同時に、仕事も与えられるものではなく、自ら構想し、未来を共に創っていける、挑戦に挑み続けられる仲間を求めています。

そのためには、自らの思考や主張をしっかりと表せる意思の強さと、互いの意志を尊重しながらチームとして一丸となって行動できる協調性を兼ね備えている必要があります。

HPには「新人奮闘記」という先輩方の志望動機や活動などが紹介されています。

応募する前に一度目を通しておくと良いでしょう。

三井不動産に就職、転職するためには?

三井不動産では、インターンシップやセミナーが開かれています。

「街づくり体感インターン 」「ベンチャー共創事業体感インターン~」、20年後を見据えた仕事にチームで挑戦する「世界の未来像を具現化する」などの体験をすることができます。

求める人材像にもあったように、ここでもチームワークを大切にした取り組みが行われています。

協調性を非常に大切にしている会社ですので、就職や転職を考えている方は、セミナーやインターシップにて、実際に体感してみると良いでしょう。

仕事への取り組み方を体感することで、三井不動産が求めている人物像を描きやすくなるため、有利になると言えます。

三井不動産の従業員数・平均年齢・勤続年数の推移

従業員数の推移

従業員数推移(三井不動産と上場企業平均)

三井不動産 上場企業平均
2019年 1,577人 1,035人
2018年 1,526人 1,071人
2017年 1,397人 1,042人
2016年 1,332人 1,055人
2015年 1,349人 1,055人

三井不動産の従業員数は2019年で1,577人と、1年前と比べて51人の増加となりました。

全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。

次に三井不動産と同じ不動産業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が269人なので、それと比較しても多い規模の人数というのが分かります。

平均年齢の推移

平均年齢推移(三井不動産と上場企業平均)

三井不動産 上場企業平均
2019年 40.7歳 41歳
2018年 40.9歳 41歳
2017年 41.2歳 40歳
2016年 41.1歳 40歳
2015年 41.1歳 40歳

三井不動産の平均年齢は2019年で40.7歳と、上場企業の平均と比べると若い水準となっています。

平均年齢を同じ不動産業界内で比較してみました。業界平均が39歳のため、業界内で見ても年齢が高い水準となります。

平均勤続年数の推移

平均勤続年数推移(三井不動産と上場企業平均)

三井不動産 上場企業平均
2019年 11.3年 12年
2018年 11.7年 13年
2017年 12.3年 13年
2016年 12.4年 13年
2015年 12.3年 13年

三井不動産の平均勤続年数は2019年で11.3年と、上場企業の平均と比べると短い水準となっています。

平均勤続年数も同じ不動産業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が6.6年のため、業界内で見ても長い水準となります。

三井不動産の業績推移

三井不動産が、転職先・就職先として魅力的な会社かどうかを知るために、前期比の売上成長率や一人あたりの経常利益などを見ていきましょう。

※売上・従業員数は、各社の連結ではなく「単体」の数字を元に計算しています。

売上・経常利益と成長率

売上

売上成長率(前期比)

経常利益

売上 経常利益
2019年3月期 7339.8億円 1715.2億円
2018年3月期 7519.6億円 1696.3億円
2017年3月期 6180.3億円 1442.1億円
2016年3月期 5682.7億円 1193.9億円
2015年3月期 5474.4億円 1030.2億円

まず、三井不動産と上場企業平均の「売上」と「成長率」を見ていきます。

2019年3月期の売上は、三井不動産が7339.8億円、上場企業平均が1120.3億円となっています。三井不動産の売上は平均と比べて高い水準となっており、売上の前期比成長率を見ると、三井不動産が2.4%の減少、上場企業平均が15.4%の増加となっているため、上場企業の中では成長率は平均以下な会社と言えます。

従業員一人あたり売上の推移

三井不動産 上場企業平均
2019年3月期 4.7億円 1.1億
2018年3月期 4.9億円 9064万
2017年3月期 4.4億円 9022万
2016年3月期 4.3億円 9416万
2015年3月期 4.1億円 9870万

次に、三井不動産と上場企業平均の「従業員一人あたり売上」を見ていきます。

2019年3月期で見ると、三井不動産は4.7億円、上場企業平均が1.1億円となっています。 そのため三井不動産は上場企業の中では従業員あたりの付加価値が高い優良な企業と言えます。

従業員一人あたり経常利益の推移

三井不動産 上場企業平均
2019年3月期 1.1億円 788万
2018年3月期 1.1億円 731万
2017年3月期 1.0億円 741万
2016年3月期 8963万円 672万
2015年3月期 7636万円 689万

「従業員一人あたり経常利益」についても見てみましょう。2019年3月期では、三井不動産は1.1億円、上場企業平均が788万円となっています。 そのため三井不動産は上場企業の中では効率的に運営できている会社と言えます。

企業データ

会社名
三井不動産株式会社
設立年月日
1941年7月15日
所在地
東京都中央区日本橋室町2−1−1
エリア
東京 
業界・業種
代表者名
菰田 正信
上場市場
東証1部
上場年月日
1949年5月

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2020年6月25日

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