三井不動産の年収【2020年最新版】

気になる競合他社との年収を比較!好調な業績の秘密とは?三井不動産が求める人材像を徹底解析!


三井不動産の平均年収

三井不動産の平均年収は2022年で1263.4万円です。業界内順位は3位、全体での順位は30位です。日本最大手の不動産会社で、三井グループの御三家の一つです。従業員数1,577人、平均年齢40.7歳ですが、勤続年数は11.3年と少し短め。給与は業績と連動する形態ではない為、部署によって開きがあります。街づくりとして、東京ミッドタウンやららぽーとなどの商業施設開発に携わっており、間近で社会貢献を強く感じることができます。

三井不動産の平均年収概要

平均年収: 1263.4万円 上昇傾向
平均年齢
40.7歳
平均勤続年数
11.3年
従業員数
1,577人

三井不動産の平均年収推移

平均年収推移(三井不動産と上場企業平均)

三井不動産の平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると150.9万円増加しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は1153.5万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

三井不動産の平均年収推移(2015年〜2019年)

三井不動産の平均年収 年収
2019年 1263万円
2018年 1113万円
2017年 1142万円
2016年 1129万円
2015年 1122万円

業界内やエリア内での三井不動産のランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
30位
3737社
全国の上場企業の平均年収より650.9万円高い

全国の平均年収より831.2万円高い
三井不動産の平均年収 上場企業の平均年収 全国の平均年収
1263.4万 612.5万 432.2万

三井不動産の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると650.9万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると831.2万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中30位と高い順位となります。

不動産業界内での比較

業界内順位
3位
134社
不動産業界の平均年収より600.6万円高い
三井不動産の平均年収 不動産業界の平均年収
1263.4万 662.8万

三井不動産が属する不動産業界の上場企業の平均年収は662.8万円です。 そのため、三井不動産の年収は業界平均と比べて600.6万円高く、業界内順位を見ると134社中3位と高い順位となります。

東京都内での比較

エリア内順位
24位
1979社
東京都の平均年収より616.2万円高い
三井不動産の平均年収 東京都の平均年収
1263.4万 647.2万

三井不動産の所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、三井不動産の年収はエリア平均と比べて616.2万円高く、エリア内順位を見ると1979社中24位と高い順位となります。

三井不動産ではボーナスはどれくらい貰える?

三井不動産では年2回、ボーナスが支給されます。

ボーナスの平均金額は、約80万円〜500万円となっており、40歳代から300万円以上のボーナスが見込め、最もピークを迎えるのが50歳代です。

給与の金額は職種によって大きく変化。

ボーナスも業績との連動型ではありませんが、三井不動産は業績も好調なため、安定したボーナスの支給が見込めているようです。

三井不動産の職種別の年収

次に業種別の年収を見てみましょう。

一般職は約400万円〜1200万円、技術職は約600万円〜1150万円、総合職は約600万円〜1650万円となっています。

一般職の金額は幅広いものの、最高で1000万円越えの高額な給与が見込める場合もあり、他の企業と比べてもやり甲斐を感じられます。

ちなみに、学歴別の初任給を比べてみると、総合職の修士了の初任給は290,000円、大卒の初任給は255,000円、業務職の大卒の初任給は210,000円となっています。

同じ三井不動産でも、総合職と業務職では差が生まれていることが分かります。

三井不動産では出世するとどれくらいの年収が貰える?

では、三井物産では出世をすることで、どのくらいの年収が得られるのでしょうか?

口コミなどの情報を踏まえて比較してみると、主任の平均年収は約1100万円〜1200万円、係長は約1100万円〜1400万円、課長は約1500万円〜1900万円、部長になると約1800万円〜2400万円となっています。

主任から係長まではあまり差がないものの、部長になると2000万円越えの高額な年収が期待できます。

従業員のモチベーションを高めるには充分な材料と言えるのではないでしょうか。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2022年1月1日

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