日本電子の年収【2024年最新版】(2ページ目)

海外売上高比率60％超え！面接は人物重視？求められる人材像や対策についても解説！

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日本電子の社長や役員の年収

2020年の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員の存在についての記載はありませんでした。

またその他の役員の報酬については、社内取締役7名に対して総額4憶400万円で1人あたり5771万円、社内監査役2名に対して総額4900万円で1人あたり2450万円が支給されていました。

業績も上昇傾向にあるため、役員の報酬も今後上昇していき1億円を超える可能性は充分あると考えられます。

競合他社と日本電子の年収比較

日本電子の競合会社として、アンリツやアドバンテストが挙げられます。

それぞれの年収を見てみると、日本電子は751万円、アンリツは766万円、アドバンテストは1020万円と、現時点では競合会社には及びませんでした。

しかし海外売上高比率61.50％となっていることから、今後も海外でのニーズが高まると共に年収も上昇していくと考えられるでしょう。

日本電子の平均年収が高い理由

日本電子の売り上げ・経常利益の推移を見てみると、売り上げは2017年で836.0億円、2018年で897.4億円、2019年で939.1億円でした。

また、経常利益は2017年で5.7億円、2018年で45.4億円、2019年で63.7億円となっています。

2017年から2019年にかけて売り上げは103.1億円、経常利益は58億円それぞれ上昇。

業績が右肩上がりであることから、社員の年収も高くなっていると考えられます。

日本電子の事業内容

主な事業

日本電子では、主に理科学・計測機器事業、産業機器事業を手掛けています。

それぞれの事業内容について詳しく見ていきましょう。

理科学・計測機器事業

理科学・計測機器事業では、電子光学機器・分析機器・計測検査機器等の製造販売を行っており、それぞれ以下の機器類を展開しています。

• 電子光学機器：透過電子顕微鏡、エネルギーフィルタ電子顕微鏡、光電子分光装置、電子顕微鏡周辺機器等
• 分析機器：電子スピン共鳴装置、質量分析計（飛行時間質量分析計・ガスクロマトグラフ質量分析計等）、核磁気共鳴装置等
• 計測検査機器：走査電子顕微鏡、分析走査電子顕微鏡、電子顕微鏡周辺機器、イオンスライサ、蛍光X線分析装置等

民間での製品の需要が高まっているため、今後もニーズに合わせてあらゆる製品を輩出していくでしょう。

産業機器事業

産業機器事業では半導体関連機器・産業機器を扱っており、それぞれの製品としては以下の通りです。

• 半導体関連機器：電子ビーム描画装置、電子ビーム描画装置等
• 産業機器：電子ビーム蒸着用電子銃・電源、 内蔵形プラズマ銃・電源、プラズマ発生用高周波電源、高周波誘導熱プラズマ装置等

近年では金属材料用3Dプリンターの開発にも尽力。

今後製品として様々な場所で活躍するでしょう。

その他の事業

日本電子では上記の他にも医用機器事業に携わっており、自動分析装置・検体搬送システム・臨床検査情報処理システム等を展開しています。

現在は検査業務の迅速化・自動化を目標として生化学自動分析装置を開発。

海外での展開も視野に入れているため、今後海外売上高比率は更に伸びていくでしょう。

日本電子の歴史

ここで、これまでの日本電子の歴史を見ていきましょう。

1949　日本電子光学研究所が設立される

1956　国産初となる「核磁気共鳴装置（NMR）JNM-1」が完成する

1961　社名を日本電子に変更する

1962　東京証券取引所第二部に上場する

1966　東京証券取引所第一部に上場する

1968　世界初となる「全自動アミノ酸分析装置JLC-5AH」が完成する

2009　創立60周年を迎える

2015　「次世代型自動分析装置JCA-ZS050」が完成する

日本電子が属する日本電子グループとは？

日本電子グループは、日本電子テクニクス・日本電子テクノサービス・日本電子インスツルメンツ等が所属するグループです。

グループ企業では各種機器の開発・製造の他に、翻訳業務やアフターサービス等様々な事業を展開しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日