海外売上高比率60％超え！面接は人物重視？求められる人材像や対策についても解説！
日本電子の平均年収は、2021年では750.9万円でした。電気機器業界内では56位、全体では584位となっています。従業員数1,907人で、そのうち男性87％、女性13％と男性比率が高いです。物腰柔らかな社員が多く、何でも親切に教えてくれる社風。そのこともあり、就職から3年後の離職率4％、平均勤続年数17.6年と定着率が高いです。2019年度実績では、年間休日数も131日と休みもしっかり取れます。子どもに理科への興味を持ってもらうべく、近隣小学校にて出張授業や高校生向けにサイエンスキャンプを開催する等社会貢献活動にも力を入れています。
目次
閉じる平均年収推移（日本電子と上場企業平均）
日本電子の平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると26.3万円増加しています。
上述のように、過去5年間の平均年収は736.5万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。
| 日本電子の平均年収 | 年収 |
|---|---|
| 2019年 | 751万円 |
| 2018年 | 725万円 |
| 2017年 | 746万円 |
| 2016年 | 738万円 |
| 2015年 | 723万円 |
| 日本電子の平均年収 | 上場企業の平均年収 | 全国の平均年収 |
|---|---|---|
| 750.9万 | 612.5万 | 432.2万 |
日本電子の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると138.4万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると318.7万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)
上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中584位と高い順位となります。
| 日本電子の平均年収 | 電気機器業界の平均年収 |
|---|---|
| 750.9万 | 664.7万 |
日本電子が属する電気機器業界の上場企業の平均年収は664.7万円です。 そのため、日本電子の年収は業界平均と比べて86.2万円高く、業界内順位を見ると244社中56位と高い順位となります。
| 日本電子の平均年収 | 東京都の平均年収 |
|---|---|
| 750.9万 | 647.2万 |
日本電子の所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、日本電子の年収はエリア平均と比べて103.7万円高く、エリア内順位を見ると1979社中405位と高い順位となります。
日本電子では7月と12月の年2回ボーナスが支給されます。
2019年度実績では約4.8ヶ月分支給されており、平均支給額は約110万円～245万円となっています。
成果もボーナスに響くため、頑張った分自身にも還元されると言えるでしょう。
日本電子の年収を職種別に見てみましょう。
一般職：約320万円～770万円
技術職：約350万円～755万円
総合職：約550万円～1080万円
また、学歴別の初任給は以下の通りです。
博士了：266,000円
修士了：237,500円
大学卒：212,500円
高専卒：187,500円
高卒：165,000円
基本的に年功序列制のため、勤務年数に伴い給与もアップしていくようです。
日本電子で出世した場合の年収は以下の通りです。
係長クラス：約795万円～865万円
課長クラス：約1045万円～1160万円
部長クラス：約1235万円～1450万円
現時点で係長職の比率は男性8割、女性2割となっており、新卒採用での女性採用率も上昇傾向にあります。
各種制度も整っているので、女性社員もプライベートを大切にしながらキャリアを築くことができるでしょう。
2020年の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員の存在についての記載はありませんでした。
またその他の役員の報酬については、社内取締役7名に対して総額4憶400万円で1人あたり5771万円、社内監査役2名に対して総額4900万円で1人あたり2450万円が支給されていました。
業績も上昇傾向にあるため、役員の報酬も今後上昇していき1億円を超える可能性は充分あると考えられます。
日本電子の競合会社として、アンリツやアドバンテストが挙げられます。
それぞれの年収を見てみると、日本電子は751万円、アンリツは766万円、アドバンテストは1020万円と、現時点では競合会社には及びませんでした。
しかし海外売上高比率61.50％となっていることから、今後も海外でのニーズが高まると共に年収も上昇していくと考えられるでしょう。
日本電子の売り上げ・経常利益の推移を見てみると、売り上げは2017年で836.0億円、2018年で897.4億円、2019年で939.1億円でした。
また、経常利益は2017年で5.7億円、2018年で45.4億円、2019年で63.7億円となっています。
2017年から2019年にかけて売り上げは103.1億円、経常利益は58億円それぞれ上昇。
業績が右肩上がりであることから、社員の年収も高くなっていると考えられます。
日本電子では、主に理科学・計測機器事業、産業機器事業を手掛けています。
それぞれの事業内容について詳しく見ていきましょう。
理科学・計測機器事業では、電子光学機器・分析機器・計測検査機器等の製造販売を行っており、それぞれ以下の機器類を展開しています。
民間での製品の需要が高まっているため、今後もニーズに合わせてあらゆる製品を輩出していくでしょう。
産業機器事業では半導体関連機器・産業機器を扱っており、それぞれの製品としては以下の通りです。
近年では金属材料用3Dプリンターの開発にも尽力。
今後製品として様々な場所で活躍するでしょう。
日本電子では上記の他にも医用機器事業に携わっており、自動分析装置・検体搬送システム・臨床検査情報処理システム等を展開しています。
現在は検査業務の迅速化・自動化を目標として生化学自動分析装置を開発。
海外での展開も視野に入れているため、今後海外売上高比率は更に伸びていくでしょう。
ここで、これまでの日本電子の歴史を見ていきましょう。
1949 日本電子光学研究所が設立される
1956 国産初となる「核磁気共鳴装置（NMR）JNM-1」が完成する
1961 社名を日本電子に変更する
1962 東京証券取引所第二部に上場する
1966 東京証券取引所第一部に上場する
1968 世界初となる「全自動アミノ酸分析装置JLC-5AH」が完成する
2009 創立60周年を迎える
2015 「次世代型自動分析装置JCA-ZS050」が完成する
日本電子グループは、日本電子テクニクス・日本電子テクノサービス・日本電子インスツルメンツ等が所属するグループです。
グループ企業では各種機器の開発・製造の他に、翻訳業務やアフターサービス等様々な事業を展開しています。
日本電子では、現在新卒採用及びキャリア採用を行っています。
それぞれの募集要項を見ていきましょう。
新卒採用では、現在以下の職種の募集が行われています。
リクナビには各職種の業務内容等が記載されているので、入社後希望する職種ではどのような業務に携わることになるのか確認しておきましょう。
また、選考は自由応募・推薦応募とでそれぞれ以下の通りです。
推薦応募で応募する方は、学校に推薦依頼・求人票が各専攻・学部に送られてきます。
応募方法は求人票に記載されているので、確認の上応募するようにしましょう。
キャリア採用では、現在技術系職種のみで以下の職種で募集が行われています。
各職種に通ずる経験や基礎知識を保有していることが、応募する上での条件となっています。
現職で培ったこれまでの経験やスキルをしっかりアピールするようにしましょう。
応募方法は、履歴書（写真貼付済）・職務経歴書（書式自由）を人事部まで郵送することで応募できます。
書類選考を通過した後は、適性検査・面接の順で選考が進むので、日程調整がしやすいように予定を組んでおきましょう。
リクナビを見ると、日本電子の求める人材について以下のように記載されていました。
また、キャリア採用ページでも以下のようにありました。
これらのことから、日本電子では協調性・向上心・行動力・自主性等が求められると考えられます。
「これまで何をやってきたのか」「これから何をやりたいのか、何ができるのか」等将来のビジョンをしっかり持っているかが問われるので、それらを意識して本番に挑みましょう。
日本電子の面接は人物重視であるとリクナビには記載されています。
実際に面接を受けた方の口コミでも自身の人格について非常に深く訊かれたとの声が多々見られたので、自己分析は丁寧に行い自分への理解を深めておきましょう。
また、過去の面接では以下のような質問がありました。
技術職に関しては専門的な知識についても触れられます。
自身の専攻・研究内容や日本電子が扱っている製品等についても、面接前にしっかり見直しておきましょう。
従業員数推移（日本電子と上場企業平均）
| 日本電子 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年 | 1,907人 | 1,035人 |
| 2018年 | 1,912人 | 1,071人 |
| 2017年 | 1,909人 | 1,042人 |
| 2016年 | 1,903人 | 1,055人 |
| 2015年 | 1,898人 | 1,055人 |
日本電子の従業員数は2019年で1,907人と、1年前と比べて5人の減少となりました。
全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。
次に日本電子と同じ電気機器業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が2,082人なので、それと比較しても少ない規模の人数というのが分かります。
平均年齢推移（日本電子と上場企業平均）
| 日本電子 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年 | 44.3歳 | 41歳 |
| 2018年 | 44.0歳 | 41歳 |
| 2017年 | 43.4歳 | 40歳 |
| 2016年 | 43.1歳 | 40歳 |
| 2015年 | 42.7歳 | 40歳 |
日本電子の平均年齢は2019年で44.3歳と、上場企業の平均と比べると年齢が高い水準となっています。
平均年齢を同じ電気機器業界内で比較してみました。業界平均が43歳のため、業界内で見ても年齢が高い水準となります。
平均勤続年数推移（日本電子と上場企業平均）
| 日本電子 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年 | 17.6年 | 12年 |
| 2018年 | 17.4年 | 13年 |
| 2017年 | 16.9年 | 13年 |
| 2016年 | 16.6年 | 13年 |
| 2015年 | 16.2年 | 13年 |
日本電子の平均勤続年数は2019年で17.6年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。
平均勤続年数も同じ電気機器業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が15.6年のため、業界内で見ても長い水準となります。
日本電子が、転職先・就職先として魅力的な会社かどうかを知るために、前期比の売上成長率や一人あたりの経常利益などを見ていきましょう。
※売上・従業員数は、各社の連結ではなく「単体」の数字を元に計算しています。
売上
売上成長率(前期比)
経常利益
| 売上 | 経常利益 | |
|---|---|---|
| 2019年3月期 | 939.1億円 | 63.7億円 |
| 2018年3月期 | 897.4億円 | 45.4億円 |
| 2017年3月期 | 836.0億円 | 5.7億円 |
| 2016年3月期 | 875.2億円 | 42.1億円 |
| 2015年3月期 | 758.2億円 | 28.2億円 |
まず、日本電子と上場企業平均の「売上」と「成長率」を見ていきます。
2019年3月期の売上は、日本電子が939.1億円、上場企業平均が1120.3億円となっています。日本電子の売上は平均と比べて低い水準となっており、売上の前期比成長率を見ると、日本電子が4.7%の増加、上場企業平均が15.4%の増加となっているため、上場企業の中では成長率は平均以下な会社と言えます。
| 日本電子 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年3月期 | 4924万円 | 1.1億 |
| 2018年3月期 | 4693万円 | 9064万 |
| 2017年3月期 | 4379万円 | 9022万 |
| 2016年3月期 | 4599万円 | 9416万 |
| 2015年3月期 | 3995万円 | 9870万 |
次に、日本電子と上場企業平均の「従業員一人あたり売上」を見ていきます。
2019年3月期で見ると、日本電子は4924万円、上場企業平均が1.1億円となっています。
| 日本電子 | 上場企業平均 | |
|---|---|---|
| 2019年3月期 | 334万円 | 788万 |
| 2018年3月期 | 238万円 | 731万 |
| 2017年3月期 | 30万円 | 741万 |
| 2016年3月期 | 221万円 | 672万 |
| 2015年3月期 | 148万円 | 689万 |
「従業員一人あたり経常利益」についても見てみましょう。2019年3月期では、日本電子は334万円、上場企業平均が788万円となっています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2021年1月1日
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