アズビルの年収【2024年最新版】(2ページ目)

業界内での給料は高いのか?競合他社と比較!ボーナスや職種・役職別年収と採用のポイントを徹底解説


アズビルの社長や役員の年収

有価証券報告書を参考に計算したところ、アズビルの役員年収(報酬)は、取締役で約4450万円、監査役で約2500万円、社外役員で約1071万円となりました。

報酬が1億円を超える役員の記載がなかったため、代表取締役社長である曽禰 寛純氏の報酬も1億円以下であることが分かります。

取締役一人あたりの報酬額が最も高かった2018年度より約2400万円低い結果となっていますが、依然として高い報酬を得ていると言えます。

競合他社とアズビルの年収比較

アズビルの競合他社には、富士電機横河電機の名前が挙げられます。

富士電機の平均年収は約765万円、横河電機は約863万円です。

アズビルの平均年収764万円は横河電機よりは低いものの、ランキングは全体で486位、業界順位は42位と高い水準を誇ります。

全国の企業と比較すると、高収入であると言えるでしょう。

アズビルの平均年収が高い理由

アズビルの平均年収が高い理由は、平均年齢が高く、業績も好調であるからです。

電気機器業界自体が平均年齢の高い業界ではありますが、その中でもアズビルは平年齢45.4歳と高めとなっています。

40代から年収が高くなる傾向にあるため、これが全体の平均年収を引き上げている理由の一つだと言えるでしょう。

業績は一部市場の低迷によって上下しますが、ここ数年は高い水準で安定しているようです。

一つの分野に頼らず幅広く事業を展開しているため、今後も安定した高い年収が見込めます。

アズビルの事業内容

アズビルは計測と制御の技術を使って、様々な分野で事業展開を行っています。

主な事業

アズビルの主な事業は、ビルディングオートメーション事業(建物市場)とアドバンスオートメーション事業(工場市場)となります。

それぞれの事業で提供しているサービスは、下記の通りです。

ビルディングオートメーション事業では、建物向けのBAシステム製品(電気設備や空調設備を自動化・省電力化するシステム)や、セキュリティシステム製品などを提供しています。

アドバンスオートメーション事業では、工場・プラント向けの運転監視・制御システムや圧力計、差圧計、流量計、液面計、分析計、温度発信機などの各種製品やサービス、ソリューションを提供しています。

その他の事業

その他の事業に、ライフオートメーション事業(生活に密着した市場)があります。

ライフオートメーション事業では、ガスや水道などライフラインに対応した製品、製薬・医療分野に対応した製品、家庭用全館空調製品などを提供しています。

アズビルの歴史

100年以上を誇る、アズビルの歴史をご紹介します。

1906年:創業者の山口武彦が山武商会を創立

1932年:山武商会を株式会社に改組して、工業計器の組立を開始する

1936年:調節弁の国産化に成功

1939年:アメリカのブラウン・インストルメント・カンパニーの計器を国産化

1942年:(株)山武商会を山武工業(株)に社名変更

1949年:山武工業(株)清算のため山武計器(株)を設立し、計測器の製造、販売事業を開始

1953年:アメリカの現ハネウエル・インターナショナル・インコーポレイテッドと資本提携

1956年:山武計器(株)を山武ハネウエル計器(株)に社名を変更

1958年:株式を公開

1961年:東京証券取引所市場第二部に株式上場

1963年:山武計装(株)を設立し、空調計装工事事業を開始する

1966年:山武ハネウエル計器(株)を山武ハネウエル(株)に社名を変更

1969年:東京証券取引所市場第一部に上場

1975年:MagneWを開発(電磁流量計)

1980年:SAVICを開発(ビル統合管理システム)

1995年:Harmonasを開発(協調オートメーション・システム)

1997年:μフローセンサを開発(気体用熱式フローセンサ)

1998年:山武ハネウエル(株)から(株)山武に社名を変更

2002年:1953年から行っていたハネウエル・インコーポレイテッドグループとの資本提携を解消

2012年:(株)山武からアズビル(株)に社名を変更

2013年:スペインTelstar, S.A.に出資、2014年に完全子会社化

アズビルが属するazbilグループとは?

azbilグループはアズビル株式会社を中心に、アズビルトレーディング(株)やアズビル金門(株)などの子会社58社、関連会社4社によって構成されるグループです。

オートメーション(自動装置)をもとに、建物や工場・プラント、家庭にいたるまでの事業を手がけています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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