井関農機の年収【2021年最新版】

直近の業績は?面接ではどんな質問が中心にされる?就活前に知っておくべきポイントを一気に解説!


井関農機の平均年収

井関農機の平均年収は、2021年で580.8万円で前期に比べて上昇傾向にあります。機械業界内では154位、全体では2003位です。井関農機では、入社後はトレーニングセンターにて集合研修を実施。農業機器の基礎知識をはじめ、実践的に作業を通して学ぶことが可能。農家の方の本音や意見を聞く機会も多々あります。農業関連に興味のある方にとっても視野や知識を広げるとても良い環境となります。従業員数739人、平均勤続年数16.1年と安定しています。

井関農機の平均年収概要

平均年収: 580.8万円 上昇傾向
平均年齢
43.2歳
平均勤続年数
16.1年
従業員数
739人

井関農機の平均年収推移

平均年収推移(井関農機と上場企業平均)

井関農機の平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると3.4万円増加しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は570.4万円なので、上場企業と比べると低い水準になります。

井関農機の平均年収推移(2015年〜2019年)

井関農機の平均年収 年収
2019年 581万円
2018年 577万円
2017年 557万円
2016年 552万円
2015年 585万円

業界内やエリア内での井関農機のランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
2003位
3737社
全国の上場企業の平均年収より31.7万円低い

全国の平均年収より148.6万円高い
井関農機の平均年収 上場企業の平均年収 全国の平均年収
580.8万 612.5万 432.2万

井関農機の平均年収は、日本の上場企業の平均年収と比べると31.7万円低く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると148.6万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中2003位と平均的な順位となります。

機械業界内での比較

業界内順位
154位
231社
機械業界の平均年収より51.2万円低い
井関農機の平均年収 機械業界の平均年収
580.8万 632.0万

井関農機が属する機械業界の上場企業の平均年収は632.0万円です。 そのため、井関農機の年収は業界平均と比べて51.2万円低く、業界内順位を見ると231社中154位と低い順位となります。

東京都内での比較

エリア内順位
1191位
1979社
東京都の平均年収より66.4万円低い
井関農機の平均年収 東京都の平均年収
580.8万 647.2万

井関農機の所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、井関農機の年収はエリア平均と比べて66.4万円低く、エリア内順位を見ると1979社中1191位と低い順位となります。

井関農機ではボーナスはどれくらい貰える?

井関農機では7月と12月の年2回、約3ヶ月分のボーナスが支給されます。

平均支給額は約85万円~175万円です。

社員の方の口コミを見ると年功序列で支給額も徐々に上昇していくとのこと。

労働組合もボーナス額を上げるため積極的に働きかけているようなので、今後支給額が少しずつ上がると期待できます。

井関農機の職種別の年収

井関農機の年収を職種別に見てみましょう。

  • 一般職:約300万円~590万円
  • 技術職:約320万円~575万円
  • 総合職:約480万円~825万円

また2020年実績では、学歴別の初任給は以下の通りでした。

  • 博士了:242,500円
  • 修士了:227,800円
  • 学部卒:206,400円

福利厚生の一環として独身寮も用意されており、国内外へ転勤になった場合も所定の条件に沿って社宅を用意してもらうことが可能。

制度がきちんと整っているので、働き方に変化があったとしても安心して働くことができます。

井関農機では出世するとどれくらいの年収が貰える?

井関農機で役職に就いた場合の年収は以下の通りです。

  • 係長クラス:約600万円~650万円
  • 課長クラス:約770万円~855万円
  • 部長クラス:約865万円~1040万円

厚生労働省の女性の活躍推進企業データベースを確認すると、現時点での井関農機の女性管理職比率は3.7%であることが分かりました。

現時点では女性管理職比率は高いとは言えませんが、今後役職に就く女性の比率を20%以上まで引き上げることを念頭に置き、女性社員の管理職登用に向けた研修の実施や養成等に積極的に取り組んでいます。

また女性の採用数も今後増やすため、各種制度や環境を整備することはもちろん広報活動にも注力。

今後も継続して労働環境を整えていくことで性別に関わらず全社員が活躍することのできる職場となり、徐々に女性の管理職比率も増加していくと考えられます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2021年8月9日

SNSシェア用テキスト

表示準備中