大陽日酸の年収【2021年最新版】

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大陽日酸の平均年収

大陽日酸の平均年収は2021年で848.1万円。化学業界内順位は10位、全体での順位は256位です。年二回、給与からの積立金によってお食事会が催され、従業員同士の交流を深めています。その結果、従業員同士の協力や支え合いの精神も強く根付いています。資格取得の援助金や、勤続年数に応じたリフレッシュ休暇、勤続表彰などの制度も充実しているため、平均年齢42.6歳、勤続年数16.7年と安定した結果が表れています。

大陽日酸の平均年収概要

平均年収: 848.1万円 下降傾向
平均年齢
42.6歳
平均勤続年数
16.7年
従業員数
1,428人

大陽日酸の平均年収推移

平均年収推移(大陽日酸と上場企業平均)

大陽日酸の平均年収推移は、下降傾向です。前期比で見ると11.2万円減少しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は844.3万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

大陽日酸の平均年収推移(2015年〜2019年)

大陽日酸の平均年収 年収
2019年 848万円
2018年 859万円
2017年 842万円
2016年 848万円
2015年 824万円

業界内やエリア内での大陽日酸のランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
256位
3737社
全国の上場企業の平均年収より235.6万円高い

全国の平均年収より415.9万円高い
大陽日酸の平均年収 上場企業の平均年収 全国の平均年収
848.1万 612.5万 432.2万

大陽日酸の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると235.6万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると415.9万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中256位と高い順位となります。

化学業界内での比較

業界内順位
10位
213社
化学業界の平均年収より192.6万円高い
大陽日酸の平均年収 化学業界の平均年収
848.1万 655.5万

大陽日酸が属する化学業界の上場企業の平均年収は655.5万円です。 そのため、大陽日酸の年収は業界平均と比べて192.6万円高く、業界内順位を見ると213社中10位と高い順位となります。

東京都内での比較

エリア内順位
196位
1979社
東京都の平均年収より200.9万円高い
大陽日酸の平均年収 東京都の平均年収
848.1万 647.2万

大陽日酸の所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、大陽日酸の年収はエリア平均と比べて200.9万円高く、エリア内順位を見ると1979社中196位と高い順位となります。

大陽日酸ではボーナスはどれくらい貰える?

大陽日酸では6月と12月の年2回、約6.6ヶ月分のボーナスが支給されます。

平均支給額は約135万円~300万円で、業績にやや左右されるようです。

近年では実力主義の風土も築かれつつあるので、自身の評価もボーナスに大きく影響すると考えられます。

社員の方の口コミを見ても、充分な額が支給されているという声がほとんどでした。

業務に積極的に取り組み成果を上げることで、自身の頑張りに応じた額のボーナスが得られると言えます。

大陽日酸の職種別の年収

大陽日酸の年収を職種別に見てみましょう。

  • 一般職:約400万円~790万円
  • 技術職:約420万円~775万円
  • 総合職:約650万円~1100万円

また、学歴別の初任給は以下の通りです。

  • 修士了:240,500円
  • 大卒:225,500円
  • 高専卒:197,500円

独身寮や交通費(全額支給)等はもちろんのこと、住宅補給金や資格取得奨励金等の制度も充実。

福利厚生等もきちんと整っているため、働きやすい環境であると推測できます。

大陽日酸では出世するとどれくらいの年収が貰える?

大陽日酸で役職に就いた場合の年収は以下の通りです。

  • 係長クラス:約865万円~910万円
  • 課長クラス:約1140万円~1215万円
  • 部長クラス:約1260万円~1520万円

出世は基本的に年功序列で、30歳前後で昇進試験を受けることもできるようです。

資格取得等、自己研鑽にきちんと取り組んでいれば高い評価も得られ、出世に繋がるという声も。

また厚生労働省の女性の活躍推進企業データベースを確認すると、現時点で管理職に就く女性社員の割合は2.1%、係長クラスでは4.3%であることが分かりました。

現在は近年の女性社員の活躍に合わせ産前産後休暇制度・育児休暇・短時間勤務制度等の福利厚生の充実化に取り組んでいるため、今後もどんどん環境が整備されていくと考えられます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2021年6月17日

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