日産化学の年収【2024年最新版】(2ページ目)

創業130年以上!国内初の化学肥料製造企業としても有名!?気になる選考基準とは?


日産化学の社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書を確認すると、報酬が1億円以上の役員は存在しないとのことでした。

その他の役員の報酬は、社内取締役6名に対して総額3億300万円で1人あたり5050万円、社内監査役2名に対して総額2800万円で1人あたり1400万円が支給されています。

このことから、代表取締役社長の木下小次郎氏の報酬は5050万円以上1億円未満と推察できます。

しかし、業績も年々上昇しているため、役員の報酬もどんどん伸びていくでしょう。

競合他社と日産化学の年収比較

日産化学の競合として、住友化学クレハが挙げられます。

年収を見てみると、日産化学は796万円、住友化学は904万円、クレハは680万円となっています。

現時点では住友化学には及びませんでしたが、クレハよりも約116万円高いことが分かりました。

化学業界内の平均年収655.5万円と比較しても140.3万円も高く、今後も年収は上昇し続けると予想できます。

日産化学の平均年収が高い理由

日産化学の売り上げと経常利益をそれぞれ見ていくと、売り上げは2017年で1365.8億円、2018年で1473.2億円、2019年で1561.0億円でした。

また、経常利益は2017年で280.9億円、2018年で329.2億円、2019年で361.6億円となっています。

売り上げ・経常利益共にうなぎ上りとなっており、事業が順調であることが窺えます。

それに伴い、社員の年収も高くなっていると推定できます。

日産化学の事業内容

主な事業

日産化学では、主に化学品事業、機能性材料事業、農業化学品事業等を手掛けています。

それぞれの事業について詳しく見ていきましょう。

化学品事業

化学品事業では、基礎化学品・ファインケミカル等を扱います。

それぞれの主要製品は以下の通りです。

基礎化学品:メラミン、高純度薬品、高品位尿素水、アンモニア系製品等

ファインケミカル:テピック、油脂排水処理剤、オプトビーズ、ハイライト、メラミンシアヌレート等

開発品:テピックL、FOLDI、スターファイン等

現在IoTやAI等のニーズも高まっているので、更なる技術の向上に努めています。

機能性材料事業

機能性材料事業では、ディスプレイ材料、半導体材料、無機コロイド、その他の開発品等を製造しています。

それぞれで手掛けている製品も見てみましょう。

ディスプレイ材料:サンエバー、フィルム用ハードコート材料、NHC

半導体材料:半導体用反射防止コーティング材

無機コロイド:スノーテックス、アルミナゾル、オルガノシリカゾル等

開発品:エルソース、NPAR、HYPERTECH URシリーズ

製品は電極保護用絶縁ハードコート膜、半導体リソグラフィー用反射防止コーティング材、インクジェットプリンター用紙のコーティング剤等あらゆるものに活用されています。

ディスプレイ材料は、近年ではスマートフォンやタブレット等以外にも大型テレビのディスプレイ向けのものを展開。

現在は次世代の自発光ディスプレイ向け材料の開発にも積極的に取り組んでいます。

農業化学品事業

農業化学品事業では、農薬、緑地管理用薬剤、動物用医薬品を展開しています。

それぞれどのような製品を扱っているか確認していきましょう。

農薬:農地用の除草剤・殺虫殺菌剤・展着剤等

緑地管理用薬剤:ゴルフ場・公園等に向けた除草剤・殺虫剤・殺菌剤等

動物用医薬品:ペット用外部寄生虫薬の原薬(ブラベクト)

農作物の収穫率向上を目指し、現在は水稲用除草剤や新製品等の開発に携わっています。

その他の事業

日産化学はその他にも医薬品事業を手掛けており、自社での創薬をはじめ医薬品原薬・中間体の製造受託を行っています。

自社創薬ではこれまでにLDLコレステロール低下作用を持つ「ピタバスタチンカルシウム」等を開発してきました。

現在は新薬として血小板減少症治療薬や不整脈治療薬の開発に取り組んでいます。

日産化学の歴史

日産化学は、高峰譲吉氏と渋沢栄一氏によって1887年に設立されました。

ここで、日産化学のこれまでの歴史について簡単に振り返ってみましょう。

1887 東京人造肥料会社が設立される

1937 社名を日産化学工業へ変更する

1979 医薬研究を開始する

1983 電子材料の分野に進出する

2018 社名を日産化学へ変更する

日産化学が属する日産化学グループとは?

日産化学グループは、日星産業・日産エンジニアリング・日本肥糧・日産緑化等の企業が属するグループです。

グループ企業では化学品や環境資材・電子材料・医薬品等の他にも、土木工事・物流サービス等も手掛けています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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