日立ハイテクの年収【2021年最新版】

計測装置の世界シェア80.6%!商社とメーカー二つの機能を持つ大手企業!面接のポイントとは?


日立ハイテクの平均年収

日立ハイテクの平均年収は、2021年で前期に比べて下降傾向の834.3万円でした。商社・卸売業界内27位の平均年収です。日立ハイテクは、半導体製造装置や解析装置など電気機器関連を取り扱っている企業です。堅実な社風で、年功序列制に給料が上がっていきます。長く勤めれば役職に就くことも難しくなく、課長クラスになれば年収1000万円を超えます。ライフワークバランスも整いやすく、安定性のある企業のため、平均勤続年数は19.2年と長くなっています。

日立ハイテクの平均年収概要

平均年収: 834.3万円 下降傾向
平均年齢
43.0歳
平均勤続年数
19.2年
従業員数
4,134人

日立ハイテクの平均年収推移

平均年収推移(日立ハイテクと上場企業平均)

日立ハイテクの平均年収推移は、下降傾向です。前期比で見ると6.5万円減少しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は826.1万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

日立ハイテクの平均年収推移(2015年〜2019年)

日立ハイテクの平均年収 年収
2019年 834万円
2018年 841万円
2017年 840万円
2016年 810万円
2015年 806万円

業界内やエリア内での日立ハイテクのランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
295位
3737社
全国の上場企業の平均年収より221.8万円高い

全国の平均年収より402.1万円高い
日立ハイテクの平均年収 上場企業の平均年収 全国の平均年収
834.3万 612.5万 432.2万

日立ハイテクの平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると221.8万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると402.1万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中295位と高い順位となります。

商社・卸売業界内での比較

業界内順位
27位
330社
商社・卸売業界の平均年収より208.3万円高い
日立ハイテクの平均年収 商社・卸売業界の平均年収
834.3万 626.0万

日立ハイテクが属する商社・卸売業界の上場企業の平均年収は626.0万円です。 そのため、日立ハイテクの年収は業界平均と比べて208.3万円高く、業界内順位を見ると330社中27位と高い順位となります。

東京都内での比較

エリア内順位
225位
1979社
東京都の平均年収より187.1万円高い
日立ハイテクの平均年収 東京都の平均年収
834.3万 647.2万

日立ハイテクの所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、日立ハイテクの年収はエリア平均と比べて187.1万円高く、エリア内順位を見ると1979社中225位と高い順位となります。

日立ハイテクではボーナスはどれくらい貰える?

日立ハイテクのボーナスは6月と12月の年2回支給され、平均支給額は約95万円~260万円です。

年功序列制のため、長く勤めるほどボーナス額も上昇していくようです。

日立ハイテクの職種別の年収

日立ハイテクの年収を職種別に見てみましょう。

一般職:約430万円~855万円

技術職:約480万円~840万円

総合職:約700万円~1195万円

総合職では年収1000万円にも手が届くことが分かりました。

日立ハイテクでは出世するとどれくらいの年収が貰える?

日立ハイテクで出世した場合の年収は以下の通りです。

係長クラス:約810万円~940万円

課長クラス:約1065万円~1245万円

部長クラス:約1260万円~1545万円

日立ハイテクでは、自主的に業務を進められる社員が出世しやすい傾向にあるようです。

そのため、タイムマネジメントを日頃から意識して行動することがポイントと言えるでしょう。

日立ハイテクの社長や役員の年収

2018年度の有価証券報告書を見てみると、報酬が1億円を超える役員は存在しませんでした。

その他の役員の報酬については、社内取締役7名に対して総額1億3600万円で1人あたり1942万円が支給されていました。

半導体デバイスや電子顕微鏡等の売り上げも好調であるため、役員の報酬も徐々に上昇していくでしょう。

競合他社と日立ハイテクの年収比較

日立ハイテクの競合として、東京精密東京エレクトロンが挙げられます。

競合の年収を見てみると、東京精密は758万円、東京エレクトロンは1272万円でした。

日立ハイテクは834万円なので、東京エレクトロンには現時点では及びませんでしたが、東京精密よりも約76万円高いことが分かりました。

新分野の開発にも積極的であるため、今後の年収は更に伸びていくでしょう。

日立ハイテクの平均年収が高い理由

日立ハイテクの売り上げ及び経常利益を確認してみましょう。

売り上げは2017年では4195.6億円、2018年では4400.2億円、2019年では4755.5億円でした。

また、経常利益は2017年では440.3億円、2018年では410.7億円、2019年では575.4億円となっています。

経常利益が2018年にやや下降してしまったものの、2019年には約164.7億円も上昇しました。

各事業の売り上げも増加しているため、平均年収が高くなっていると言えるでしょう。

日立ハイテクの事業内容

主な事業

日立ハイテクでは、ナノテクノロジー・ソリューション、アナリティカル・ソリューションを中心に手掛けています。

一つ一つ詳しく見ていきましょう。

ナノテクノロジー・ソリューション

ナノテクノロジー・ソリューションでは、主に半導体製造装置や計測装置、電子顕微鏡等を手掛けています。

計測装置のCD-SEMは世界シェア80.6%を誇り、累積出荷台数は約5000台を超えました。

現在は二次電池やバイオ等の新しい分野での開発にも積極的に取り組んでいます。

アナリティカル・ソリューション

アナリティカル・ソリューションでは、分析装置や医療用機器、全自動核酸抽出装置等のライフサイエンス製品等を取り扱います。

分析装置では、熱分析・粘弾性装置、X線検出器、質量分析装置等あらゆる装置を手掛けており、原子吸光光度計は累計出荷台数1万台を超えました。

グローバルトップとのコラボレーション・共同研究等も進めているため、今後もあらゆる製品を生み出していくでしょう。

その他の事業

日立ハイテク では、上記の他にもインダストリアル・ソリューションを手掛けます。

インダストリアル・ソリューションでは、ICTソリューションや産業ソリューション、バリューチェーンソリューションを運営します。

商社部門ということもあり、インフラ関連製品、計装システム関連、自動車・輸送機器関連部材等様々な製品やサービスを提供しており、あらゆる業界・分野のものづくりを支えています。

日立ハイテクの歴史

ここで、日立ハイテクの歴史を簡単に見ていきましょう。

1947 4月に日之出商会を設立し、10月に社名を日製産業に変更する

1971 東京証券取引所第2部に上場する

1972 大阪証券取引所第2部に上場する

1983 東京証券取引所、大阪証券取引所のそれぞれ第1部に上場する

2001 社名を日立ハイテクノロジーズに変更する

2020 社名を日立ハイテクに変更する

日立ハイテクが属する日立グループとは?

日立グループは、日立製作所を中心として日立ハイテクや日立アーバンサービス等、連結子会社879社が所属するグループです。

それぞれ情報通信システム事業や不動産事業等様々な事業を展開しています。

日立ハイテクの採用情報

日立ハイテクでは、現在新卒採用、経験者採用を行っています。

それぞれの募集内容について見てみましょう。

新卒採用

新卒採用では、営業職、事業スタッフ職、エンジニア職の募集を行っており、募集学科・学部に制限はありません。

給与は2019年度3月実績では以下の通りです。

修士了:237,500円

大卒:218,000円

高専卒:195,300円

通勤手当や家族手当もしっかり支給されます。

また、選考フローはそれぞれ次の通りとなっています。

営業職・事業スタッフ職:エントリー→応募書類の提出→選考(面接複数回)

エンジニア職:エントリー→応募書類の提出→選考(書類選考、面接複数回)

エンジニア職では学校推薦も実施しているので、その場合書類選考は免除されます。

学校推薦の場合エントリーの代わりにFM登録をする必要があるため、応募方法等と併せてしっかり確認しておきましょう。

経験者採用

経験者採用では、以下の職種で募集を行っています。

技術系職種:品質保証(バイオ分析装置)

営業・事務系職種:人事制度企画・働き方改革推進、ソリューション営業・マーケティング

それぞれの事業に通ずる経験はもちろん、TOEIC750点相当のビジネスレベルの英語力等も必要とされます。

職種によってはアジア地域向けのサービス対応経験があると有利になるので、経験のある方は積極的にアピールすると良いでしょう。

応募方法は、各職種の募集要項最下部の「この職種に応募する」欄からエントリーフォームを送信することで応募できます。

その際に履歴書及び職務経歴書の添付が求められるので、事前にしっかり作成しエントリーに備えるようにしましょう。

日立ハイテクで求められる人材像

日立ハイテクでは、「社会・顧客の課題解決に向けたソリューションを提供するため、自律・変革のマインドをもって全体最適に行動し、日々自身の市場価値を上げる努力をする人財」を求めていると公式ホームページに記載しています。

企業ビジョンを「ハイテクプロセスをシンプルに」とし、「私たちは、最先端分野でお客様の飛躍と成長をお手伝いします」というミッションを掲げていることから、日立ハイテクでは自身の成長のための努力を怠らず、身につけたことを最大限に活かし顧客や社会に貢献できる人材を求めていると考えられます。

日立ハイテクに就職、転職するためには?

日立ハイテクの選考では、適性検査として言語・非言語・性格検査等の試験が実施されます。

これまでの試験では文章問題、図表の読み取り、英語、玉手箱問題等が出題されてきたようです。

問題数が多いため、時間配分に注意して取り組みましょう。

これまでの面接での質問内容例も併せて見ていきましょう。

  • 海外経験はあるか、海外勤務に対する抵抗はないか
  • 就職活動を行う上での軸について
  • 入社後何をしたいか
  • 知らない技術をどのように身につけるか
  • リーダーとして心がけたいことは何か
  • 日立ハイテクの経営戦略についてどのように感じたか

どのような考え方を持ち、どのように働きたいと考えているかが見られることが分かります。

前職やアルバイト、サークル等でこれまでにどのような経験・行動をしてきたか等具体的に話すと良いでしょう。

また志望理由と併せて、なぜ他社ではなく日立ハイテクを志望するのかを深く問われます。

他社との比較もしっかり行い志望理由をはっきりと持つことがポイントとなるでしょう。

日立ハイテクの従業員数・平均年齢・勤続年数の推移

従業員数の推移

従業員数推移(日立ハイテクと上場企業平均)

日立ハイテク 上場企業平均
2019年 4,134人 1,035人
2018年 3,964人 1,071人
2017年 3,811人 1,042人
2016年 3,711人 1,055人
2015年 3,768人 1,055人

日立ハイテクの従業員数は2019年で4,134人と、1年前と比べて170人の増加となりました。

全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。

次に日立ハイテクと同じ商社・卸売業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が486人なので、それと比較しても多い規模の人数というのが分かります。

平均年齢の推移

平均年齢推移(日立ハイテクと上場企業平均)

日立ハイテク 上場企業平均
2019年 43.0歳 41歳
2018年 43.1歳 41歳
2017年 42.8歳 40歳
2016年 42.5歳 40歳
2015年 42.4歳 40歳

日立ハイテクの平均年齢は2019年で43.0歳と、上場企業の平均と比べると年齢が高い水準となっています。

平均年齢を同じ商社・卸売業界内で比較してみました。業界平均が41歳のため、業界内で見ても年齢が高い水準となります。

平均勤続年数の推移

平均勤続年数推移(日立ハイテクと上場企業平均)

日立ハイテク 上場企業平均
2019年 19.2年 12年
2018年 19.6年 13年
2017年 19.8年 13年
2016年 19.7年 13年
2015年 19.3年 13年

日立ハイテクの平均勤続年数は2019年で19.2年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。

平均勤続年数も同じ商社・卸売業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が13.2年のため、業界内で見ても長い水準となります。

日立ハイテクの業績推移

日立ハイテクが、転職先・就職先として魅力的な会社かどうかを知るために、前期比の売上成長率や一人あたりの経常利益などを見ていきましょう。

※売上・従業員数は、各社の連結ではなく「単体」の数字を元に計算しています。

売上・経常利益と成長率

売上

売上成長率(前期比)

経常利益

売上 経常利益
2019年3月期 4755.5億円 575.4億円
2018年3月期 4400.2億円 410.7億円
2017年3月期 4195.6億円 440.3億円
2016年3月期 3879.1億円 357.8億円
2015年3月期 4111.6億円 340.1億円

まず、日立ハイテクと上場企業平均の「売上」と「成長率」を見ていきます。

2019年3月期の売上は、日立ハイテクが4755.5億円、上場企業平均が1120.3億円となっています。日立ハイテクの売上は平均と比べて高い水準となっており、売上の前期比成長率を見ると、日立ハイテクが8.1%の増加、上場企業平均が15.4%の増加となっているため、上場企業の中では成長率は平均以下な会社と言えます。

従業員一人あたり売上の推移

日立ハイテク 上場企業平均
2019年3月期 1.2億円 1.1億
2018年3月期 1.1億円 9064万
2017年3月期 1.1億円 9022万
2016年3月期 1.0億円 9416万
2015年3月期 1.1億円 9870万

次に、日立ハイテクと上場企業平均の「従業員一人あたり売上」を見ていきます。

2019年3月期で見ると、日立ハイテクは1.2億円、上場企業平均が1.1億円となっています。

従業員一人あたり経常利益の推移

日立ハイテク 上場企業平均
2019年3月期 1392万円 788万
2018年3月期 1036万円 731万
2017年3月期 1155万円 741万
2016年3月期 964万円 672万
2015年3月期 903万円 689万

「従業員一人あたり経常利益」についても見てみましょう。2019年3月期では、日立ハイテクは1392万円、上場企業平均が788万円となっています。 そのため日立ハイテクは上場企業の中では効率的に運営できている会社と言えます。

企業データ

会社名
株式会社日立ハイテク
設立年月日
1947年4月12日
所在地
東京都港区虎ノ門1−17−1 虎ノ門ヒルズ ビジネスタワー
エリア
東京  港区 
業界・業種
代表者名
宮崎 正啓
上場市場
東証1部
上場年月日
1971年10月

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2021年1月1日

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