日本紙パルプ商事の年収【2022年最新版】

国内紙パルプ売上高No.1!創業170年以上の老舗商社!報酬の高さの理由は?求められる人材像は?気になる点を一気に解説!


日本紙パルプ商事の平均年収

日本紙パルプ商事の平均年収は、2022年では751.8万円でした。商社・卸売業界内では54位、全体では579位、東京都内では406位です。日本紙パルプ商事では、働き方改革の一環として積極的に環境改善に努めています。残業時間の削減、育児勤務時短制度やシフト勤務制度等、働き方を選択できるよう整備。福利厚生では保養施設も国内数ヶ所に完備しました。休日休暇と併せて利用することで、よりリフレッシュできます。従業員数は714人、平均勤続年数は17.8年と高水準。飲み会を通じて仲良くなる昔ながらの社風です。

日本紙パルプ商事の平均年収概要

平均年収: 751.8万円 上昇傾向
平均年齢
41.4歳
平均勤続年数
17.8年
従業員数
714人

日本紙パルプ商事の平均年収推移

平均年収推移(日本紙パルプ商事と上場企業平均)

日本紙パルプ商事の平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると16.1万円増加しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は729.8万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

日本紙パルプ商事の平均年収推移(2015年〜2019年)

日本紙パルプ商事の平均年収 年収
2019年 752万円
2018年 736万円
2017年 723万円
2016年 724万円
2015年 715万円

業界内やエリア内での日本紙パルプ商事のランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
579位
3737社
全国の上場企業の平均年収より139.3万円高い

全国の平均年収より319.6万円高い
日本紙パルプ商事の平均年収 上場企業の平均年収 全国の平均年収
751.8万 612.5万 432.2万

日本紙パルプ商事の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると139.3万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると319.6万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中579位と高い順位となります。

商社・卸売業界内での比較

業界内順位
54位
330社
商社・卸売業界の平均年収より125.8万円高い
日本紙パルプ商事の平均年収 商社・卸売業界の平均年収
751.8万 626.0万

日本紙パルプ商事が属する商社・卸売業界の上場企業の平均年収は626.0万円です。 そのため、日本紙パルプ商事の年収は業界平均と比べて125.8万円高く、業界内順位を見ると330社中54位と高い順位となります。

東京都内での比較

エリア内順位
401位
1979社
東京都の平均年収より104.6万円高い
日本紙パルプ商事の平均年収 東京都の平均年収
751.8万 647.2万

日本紙パルプ商事の所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、日本紙パルプ商事の年収はエリア平均と比べて104.6万円高く、エリア内順位を見ると1979社中401位と高い順位となります。

日本紙パルプ商事ではボーナスはどれくらい貰える?

日本紙パルプ商事では6月と12月の年2回、約4ヶ月~5ヶ月分のボーナスが支給されます。

平均支給額は約120万円~245万円で、業績連動となるようです。

社員の方の口コミによると、4年目・10年目等の節目には特に支給額も上昇するとのこと。

年功序列であるとの意見も多数見られたので、長く勤める程年収を上げることができると考えられます。

日本紙パルプ商事の職種別の年収

日本紙パルプ商事の年収を職種別に見てみましょう。

  • 一般職:約340万円~725万円
  • 技術職:約370万円~715万円
  • 総合職:約580万円~1015万円

2021年度実績では、初任給は230,000円となっていました。

福利厚生サービスでは、福利厚生代行会社が提供している宿泊・レジャー・スポーツ・育児・介護等のサービスを割引料金で利用可能。

ライフステージの変化にも対応できるだけでなく休日を充実させることもできるので、長期にわたって働くことが可能な環境です。

日本紙パルプ商事では出世するとどれくらいの年収が貰える?

日本紙パルプ商事で役職に就いた場合の年収は以下の通りです。

  • 係長クラス:約730万円~860万円
  • 課長クラス:約960万円~1150万円
  • 部長クラス:約1100万円~1440万円

厚生労働省の女性の活躍推進企業データベースを確認すると、現時点で管理職に就く女性社員はいないものの、係長クラスでは22名(8.8%)の女性社員が活躍していることが分かりました。

現在はキャリア採用を含め女性の採用率20%以上の維持に努め、女性社員の継続就業施策・キャリアアップ支援施策の導入を図っています。

少しずつながらも環境の整備に着実に取り組んでいるため、今後女性社員の管理職登用が行われる可能性もあると期待できます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2022年1月1日

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