日揮ホールディングスの年収【2022年最新版】(2ページ目)

気になる年収の高さの理由とは?出世後の報酬は役員並み?好業績の秘密を公開!


日揮ホールディングスの社長や役員の年収

代表取締役会長の佐藤 雅之氏、代表取締役社長の石塚 忠氏等の年収は公開されていませんでした。

その他の取締役の平均年収は約4000万円、監査役は1200万円となっています。

従業員の平均年収の高さからして、取締役等の年収は決して高くない印象を受けます。

もちろん、会長や社長の年収が4000万円ということはありませんが、しっかりと従業員に還元されているようです。

競合他社と日揮ホールディングスの年収比較

日揮ホールディングスの競合他社には、千代田化工建設東洋エンジニアリングなどが挙げられます。

最新の有価証券報告書によると、千代田化工建設の平均年収は約895.2万円、東洋エンジニアリングの平均年収は約717.7万円でした。

日揮ホールディングスの平均年収は約956.4万円ですので、建設業界の中でもかなり高い年収であることが分かります。

業績の好調さから見ても、今後更なる平均年収のアップが期待されます。

日揮ホールディングスの平均年収が高い理由

日揮ホールディングスの平均年収の高さには、まさに業績の好調さが大きく影響しています。

東洋経済オンライン「平均年収ランキング」でもトップ100にランクインするほどの高い年収に注目が集まっています。

2019年の連結営業利益は230億円を達成、前期比8%増となる好業績です。

海外プラント事業を主力としているため、海外出張や転勤への手当が大きく、危険地域手当なども上乗せされることで、国内勤務よりも年収が1.5倍〜2倍程度にはね上がることも影響しているでしょう。

また、平均年齢43.6歳、勤続年数17.5年と若年層が少ないことも、平均年収の高さに影響をしていると考えられます。

日揮ホールディングスの事業内容

日揮ホールディングスは建設業界の中でも、グローバルに活躍する大手企業です。

主な事業

主な事業には、エネルギー・化学事業として、石油・ガス・資源開発プラント、LNGプラント、化学プラント、一般産業・社会分野事業では医薬品の製造プラント・研究施設、病院や下水汚泥処理施設、太陽光発電・バイオマス発電などがあります。

日揮ホールディングスは「製品を作る製造設備を造る事」を生業とし、80以上の国や地域で計2万件以上のプラントや施設のEPC事業の実績があります。

特にLNGプラントでは、世界の生産量30%以上を占めるプラントを設計・建設を誇ります。

機能材製造事業では、石油精製プラント向けの触媒や石油化学用触媒を代表とするケミカル触媒の製造を行っています。

FCC触媒は国内でトップシェアを誇り、世界でも有数のシェアを獲得。

世界中の製油所で使用されています。

その他の事業

その他には、医療や製薬関連のライフサイエンス分野でも実績があります。

2008年に東京都の精神医療センターの施設維持管理や運営・調達業務を行う契約を落札し、日本のエンジニアリング会社としては初めての病院PFI事業を開始しています。

また、労働者派遣法に基づく一般労働者派遣事業や職業安定法に基づく有料職業紹介事業を行うなど、新たなジャンルの分野にも踏み出しています。

日揮ホールディングスの歴史

日揮ホールディングスの歴史についてご紹介します。

  • 1928年:日揮ホールディングス株式会社の前身、日本揮発油株式会社設立
  • 1956年:日本初の「グラスルーツ(新設)製油所」である、出光興産徳山製油所の建設を一括受注
  • 1962年:東証二部に上場
  • 1965年:医療・薬品・食品・原子力などの分野に進出
  • 1969年:東証一部に上場
  • 1976年:社名を「日本揮発油株式会社」から「日揮株式会社」に変更
  • 1997年:上大岡、大手町に分散していた本社機能を神奈川県横浜市西区みなとみらいに集約
  • 2019年:商号を「日揮株式会社」から「日揮ホールディングス株式会社」に変更。

100%子会社であった「日揮プラントイノベーション株式会社」の商号を「日揮株式会社」に変更

日揮ホールディングスが属する日揮グループとは?

日揮グループとは、日揮ホールディングスを中心核としたグループ企業で、国内だけでなくアフリカや欧州、中東など海外にも幅広く展開しています。

中にはEPC事業の日揮グローバル株式会社、機能材製造事業の日本ファインセラミックス株式会社、環境・エネルギーコンサルティング事業の日本エヌ・ユー・エス株式会社などがあります。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2022年1月1日

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