ヤマハ発動機の年収【2022年最新版】(2ページ目)

ヤマハ発動機は自動車だけじゃない?高年収を得るには海外勤務が良い?気になる出世後に関しても紹介!


ヤマハ発動機の社長や役員の年収

代表取締役会長の柳 弘之氏の年収は約1億4100万円、代表取締役社長の日髙 祥博氏の年収は約1億8300万円、代表取締役副社長の渡部 克明氏の年収は約1億1400万円、その他の取締役の平均年収は約5800万円、監査役は約1600万円となっています。

大手企業の役員報酬としては、平均的金額だと言えるでしょう。

業績に比例し、過去6年間のボーナスは高い支給額を推移しています。

それに続けるよう、基本給の改善にも期待が寄せられます。

競合他社とヤマハ発動機の年収比較

ヤマハ発動機の競合他社と言えば、ホンダスズキが挙げられます。

最新の有価証券報告書によるとホンダの平均年収は約819.8万円、スズキの平均年収は約681.4万円となっています。

ヤマハ発動機の平均年収は約745.6万円なので、車・輸送用機器業界に属する大手3社の中では2番目に高い年収だと分かりました。

ヤマハ発動機の平均年収が高い理由

平均年収が高い理由には、ボーナスや手当の高さが影響しています。

ボーナスは毎年春、業績に連動して決定されますが、過去5年間では平均6ヶ月分と高い水準で支給されています。

また、海外勤務の従業員へ手厚い手当が支給されるため、国内勤務の従業員と比べて200万円〜300万円の差がつくほど高い年収を得ることができます。

本社のある静岡県磐田市は田舎なので、都心よりも生活費がかからず、その分充実した暮らしができるとの声も多く聞かれます。

ヤマハ発動機の事業内容

ヤマハ発動機は車・輸送用機器業界に属する大手企業の一つです。

主な事業

ヤマハ発動機はバイクだけを事業としているのではなく、幅広い製品を製造しています。

マリン事業では、ボート・ヨット・船外機・エンジンなどを販売するだけでなく、ボートのレンタルから免許の取得や更新のサポートや操船レッスンを開催するなど、幅広いサービスを提供しています。

更に身近な製品には、電動アシスト自転車を製造するパス事業、軽量型電動車いすや電動アシスト車いすの製造・販売を行う車椅子事業などもあります。

また、農薬の散布を中心とする農業用無人ヘリコプターを製造するUMS事業、ポータブル・業務用の発電機や汎用エンジン、除雪機などを製造するパワープロダクツ事業など、様々な乗り物やエンジンなどの開発から製造まで幅広く展開しています。

その他の事業

乗り物やエンジンだけでなく、繊維強化プラスチック(FRP)加工技術を応用した日本初のFRP製プールの製造を行い、学校への累計出荷は6,000基以上、施工実績は国内トップを誇ります。

また、自社製品を新興国や途上国にも提供するべく、政府機関や国際機関などと協業で社会課題の解決にも取り組んでいます。

ヤマハ発動機の歴史

ヤマハ発動機の歴史についてご紹介します。

  • 1955年:日本楽器製造(現ヤマハ)から分離独立、二輪製造メーカーとして発足
  • 1960年:FRP製ボート、船外機の発売開始
  • 1965年:トヨタ自動車工業(株)と「トヨタ2000GT」の製作で業務提携
  • 1974年 :FRPプールの製造・販売を開始
  • 1989年:自動車レース最高峰F1世界選手権にヤマハレーシングエンジン「OX77」搭載車にて初挑戦
  • 1993年:世界初の電動ハイブリッド自転車「ヤマハパス」発売
  • 1997年:ヤマハ発動機独自の開発構想「人機官能」発表
  • 2010年:世界GPのMotoGPクラスでメーカー、チーム、ライダーの3冠を3年連続で獲得
  • 2013年:船外機累計生産1,000万台を達成
  • 2014年:リーニングマルチホイールの第1弾「TRICITY」を発売
  • 2017年:メディカル分野へのソリューションを提供する「CELL HANDLER」を発売

ヤマハ発動機が属するヤマハグループとは?

ヤマハグループとは、ヤマハが中心核となるグループ企業のことです。

所属企業には、ピアノ用木材の製材、部品加工を行う桜庭木材、シェアードサービスや総合人材サービスを行うヤマハコーポレートサービス、旅行代理店業のヤマハトラベルサービスなどがあります。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2022年1月1日

SNSシェア用テキスト

表示準備中