本田技研工業(ホンダ)の年収【2022年最新版】(2ページ目)

気になる高年収の秘密を徹底解明!難関の書類選考を通過するには?競合他社との差は?


ホンダの社長や役員の年収

取締役会長の神子柴 寿昭氏の年収は約1億4000万円、代表取締役社長の八郷 隆弘氏の年収は約1億7400万円、代表取締役副社長の倉石 誠司氏の年収は約1億1300万円、その他の取締役の平均年収は約9800万円となっています。

世界でも活躍する大手企業のホンダですが、役員等の年収が高すぎるといった印象は受けません。

ホンダよりも売上高が低い企業でも、役員がもっと高額な年収を得ている企業も沢山存在します。

この点からしても、ホンダは従業員に対してしっかりとボーナスなどで還元されていると考えられます。

競合他社とホンダの年収比較

ホンダの競合相手と言えば、トヨタ日産が思い浮かびます。

有価証券報告書によると、トヨタの平均年収は約851.5万円、日産の平均年収は約815.4万円となっています。

平均年収が819.8万円のホンダは、3大メーカーの中では2番手となりますが、平均的には3社とも非常に高い年収であることが分かります。

ホンダの平均年収が高い理由

年収の高さには、2014年から2019年までで約7億円以上もアップした業績の好調さが影響しています。

給与は年功序列が色濃く影響していますが、業績と連動するボーナスは年2回の支給で6ヶ月分も支給されているのです。

そのため、緩やかではありますが、毎年少しずつ上昇し、2015年の768.4万円が2019年には819.8万円と、51.4万円もアップしています。

また、平均年齢45.6歳、勤続年数24.1年と、従業員の定着率が非常に良いことも、平均年収の高さに影響していると考えられます。

ホンダの事業内容

ホンダは日本が世界に誇る、車・輸送用機器業界の大手企業です。

主な事業

ホンダの主な事業は、二輪事業、四輪事業、ライフクリエーション事業です。

中でも二輪事業は創立の翌年から始まった事業で、量産を開始したことによって二輪車の普及に大きく貢献しました。

四輪事業は、1963 年に「T360」の生産から始まり、2016年には世界生産台数累計1 億台を達成。

近年ではCO2排出量量を30%低減する目標や、2030年までに四輪車グローバル販売台数の3分の2を電動化する目標を掲げています。

ライフクリエーション事業では、耕うん機、発電機、除雪機、芝刈機などを製造しており、業務用はもちろん、家庭用でも親しまれています。

その他の事業

その他には、 主翼上面のエンジン配置などの独自技術を搭載した「HondaJet」を、日本、北米・欧州など全国9カ国で販売しています。

また、ホンダと言えばモータースポーツの世界でも有名で、幾度となくホンダの製品が優勝を飾ってきました。

ロボティクス事業では、「ASIMO」をはじめ、脚力低下の歩行をサポートする「Honda歩行アシスト」、脚にかかる体重の負担を低減する「体重支持型歩行アシスト」など、ロボティクス技術の応用製品を「Honda Robotics」と定め、研究・開発に務めています。

ホンダの歴史

ホンダの長い歴史について年表形式でご紹介します。

  • 1948年:本田技研工業株式会社 創立
  • 1953年:汎用事業開始
  • 1958年:スーパーカブ発売
  • 1960年:(株)本田技術研究所 設立
  • 1964年:F1 初出場
  • 1972年:低公害CVCCエンジン発表
  • 1981年:世界初のカーナビシステム「ホンダ・エレクトロ・ジャイロケータ」を発売。
  • 1988年:F1史上初の16戦15勝
  • 2000年:ヒューマノイドロボット ASIMO発表
  • 2016年:四輪車の世界生産が累計1億台を達成
  • 2017年:「スーパーカブ」シリーズ、世界生産累計1億台を達成

ホンダが属するHondaグループとは?

Hondaグループとは、ホンダが中心核となる企業の集団のことで、日本国内だけでなく世界各国に拠点を構えています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2022年1月1日

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