日本光電の年収【2021年最新版】(2ページ目)

日本初11製品・世界初13製品を開発した医療機器メーカー!年収やボーナスはいくらなのか?求める人材や就職活動のポイントも!


日本光電の社長や役員の年収

有価証券報告書によると、日本光電では役員報酬が1億円を超える人はいませんでした。

そのことから、代表取締役の荻野 博一氏の報酬も、1億円以下であることが分かります。

各役員の報酬額は、取締役が約2733万円、監査役は約2100万円、社外役員が約925万円です。

業績が好調な割には、役員報酬はあまり高くない印象を受けます。

今後も成長が見込める企業であるため、将来的には役員の報酬は上がっていくでしょう。

競合他社と日本光電の年収比較

日本光電の競合他社には、テルモオリンパスといった医療機器メーカーの名前が挙げられます。

それぞれの平均年収はテルモが約753万円、オリンパスが約866万円です。

日本光電の平均年収約848万円は、オリンパスより若干低いものの、業界の中では上位企業となります。

平均年収が全国平均の倍ほどあるので、優良企業であると言えるでしょう。

日本光電の平均年収が高い理由

日本光電は日本初や世界初となる医療機器を、多く開発している企業です。

売上が安定しているため、年収も一般企業より高い水準を保っています。

脳波計やポリグラフ、除細動器、筋電図・誘発電位検査装置、生体情報モニタでは国内シェアの半分以上を日本光電の製品が占めているため、今後も企業の売上は高い水準を保てるでしょう。

海外の売上も緩やかな右肩上がりを見せており、このまま業績が好調な状態を続けられれば、更なる年収アップにも期待が寄せられそうです。

日本光電の事業内容

日本光電は医療機器の開発・製造・販売を行うトップメーカーです。

主な事業

日本光電は医用電子機器専門メーカーとして、生体情報モニタ、生体計測機器、治療機器、検体検査機器、研究用機器などの開発・製造・販売を行っています。

それぞれの分野で扱っている製品は下記の通りです。

生体計測機器

脳波計、心臓カテーテル検査装置、心電計、臨床用ポリグラフなど、疾病の早期発見や早期治療に必要な機器を製造。

生体情報モニタ

ICUや一般病棟などで使われる、ベッドサイドモニタやセントラルモニタなど、異常を知らせる機器を製造。

治療機器

日本唯一のAEDメーカーとして、病院や一般市民が使用できるAEDを提供。

その他に電気ショック用の除細動器や人工呼吸器の製造、ペースメーカの輸入を行っています。

検体検査機器

血球計数器や臨床化学分析装置などを試薬と共に提供。

研究用機器

ポリグラフや多チャンネルテレメータシステムなど、基礎医学の実験や研究に必要な機器を開発。

その他の事業

その他の事業では、院内業務のIT化をサポートするシステムの提供やコンサルティングを行っています。

提供しているのは、診断情報、重症病棟支援、手術支援システムなどです。

日本光電の歴史

日本光電の歴史について年表形式でご紹介します。

1951年:東京に日本光電工業(株)を設立、同年に全交流直記式脳波装置を開発する

1952年:電気眼底(脳内)血圧計と簡易聴力計の販売を開始(世界初)

1955年:電子管記録式心電計の販売を開始(世界初)

1958年:海外への製品輸出を開始

1960年:多用途監視記録装置の販売を開始(日本初)

1961年:東京証券取引所第二部に上場

1965年:心室細動除去装置の販売を開始(日本初)

1974年:パルスオキシメータの原理を開発し、国内特許を出願

1976年:テレメータ式患者監視装置の販売を開始(世界初)

1977年:乾電池式ロングライフ1ch心電計の販売を開始

1979年:スペースシャトル計画に参加、アメリカに日本光電アメリカ(株)を設立(以降も海外に会社を設立する)

1982年:東京証券取引所第一部に上場

1984年:オールテレメータ化分娩監視装置の販売を開始(世界初)

1985年:呼吸総合モニタの販売を開始(世界初)

1987年:液晶モニタ付心電計の販売を開始(世界初)

1989年:ファイリング機能搭載脳波計の販売を開始(世界初)

1992年:呼称を日本光電に制定

2004年:ワイヤレスモニタリング可能送信機 ZS-940Pの販売を開始(世界初)

2009年 :国内開発AEDの販売を開始

2017年:国内販売子会社11社の吸収合併を行う

日本光電が属する日本光電グループとは?

日本光電グループは日本光電を中心として、ベネフィックスや日本光電アメリカなど、国内外の子会社29社からなるグループです。

医療現場で活躍する、医用電子機器の開発・製造・販売を行っています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2021年1月1日

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