日本電産の年収【2022年最新版】(2ページ目)

面接では何を訊かれる?日本電産の面接対策を徹底紹介!気になる職種別・出世による年収も比較!


日本電産の社長や役員の年収

日本電産では取締役の年収は最高10億円まで、監査役は1億円までと決められており、取締役の平均年収は約5600万円、監査役は約1100万円となっています。

社長や会長らの年収は明らかとなっていませんが、取締役の年収から見ても高額であることが伺えます。

取締役の年収は高額ですが、監査役は部長の年収とほぼ変わらない金額でした。

競合他社と日本電産の年収比較

日本電産の競合他社というと、TDK村田製作所などが思い浮かびます。

最新の有価証券報告書に基づき、年収を比較してみましょう。

TDKの平均年収は約794.4万円、村田製作所の平均年収は約743.1万円となっています。

日本電産の平均年収は約660万円なので、競合他社と比較すると決して高い年収とは言えません。

しかし、毎年着実に年収を上げてきていることを鑑みても、今後の年収の向上にも期待できるでしょう。

日本電産の平均年収が高い理由

日本電産は252社ある電気機器業界中100位と、この業界の中で飛びぬけて年収が高いとは言えません。

しかし、平成29年度の日本の平均年収が432万円とされていますので、日本電産の平均年収660万円は高いと言えます。

また、2012年には559.2万円だった平均年収は順調にアップしており、この7年間ほどで約19%もアップしています。

M&Aを繰り返し行い、自社企業グループで部品製造から製品の生産・物流まで行えるようになったことで、企業の成長と年収のアップに大きく繋がっていると考えられます。

日本電産の事業内容

日本電産は電気機器業界の中で、日本でも有名な大手企業です。

主な事業

日本電産では、主にデータ記録装置であるHDD用モータ、パソコンに使用されるファンモータ、スマートフォンなどに使用される触覚デバイスなどの精密小型モータ事業を行っています。

身近なところでは、エアコンや冷蔵庫などに使用されている家電製品向けのモータや、 エレベータ用モータなどの商業用モータなどでもお世話になっています。

また、車載に搭載される電動パワステ用モータやポンプや先進運転支援システム向けセンサー、EV用トラクションモータでは世界トップシェアを誇ります。

その他の事業

その他の事業では、産業用の電子機器に搭載されているスイッチやセンサなどの電子部品 、デジタルカメラやスマホに搭載されているカメラのシャッターや手振れ補正装置などの光学部品を製造・販売しています。

またこの他にも、懐かしいオルゴール関連商品なども手がけているのが特徴です。

電気機器以外には、人材サービスや各種保険なども取り扱っています。

日本電産の歴史

日本電産の歴史についてご紹介します。

  • 1949年:株式会社日本電子光学研究所を設立
  • 1956年:フランス原子力研究所に輸出第1号(電子顕微鏡JEM-5G納入)
  • 1961年:日本電子株式会社に社名変更
  • 1962年:東京証券取引所第2部に株式上場
  • 1966年:東京証券取引所第1部に株式上場
  • 1995年:国際品質保証規格「ISO9001」を取得
  • 2004年:「日本電子クリエイティブ(株)」を吸収合併
  • 2010年:「日本電子ファインテック(株)」、「日本電子エンジニアリング(株)」、「日本電子システムテクノロジー(株)」を吸収合併
  • 2013年:世界初、ヘリウム補充が不要なNMRを実用化
  • 2016年:ノーベル化学賞を受賞された野依良治博士が来社
  • 2017年:名古屋大学 藤吉氏と株式会社CeSPIAを共同で設立

日本電産が属する日本電子グループとは?

日本電産は大きなグループには属していないものの、日本国内だけに留まらず海外にも関連会社が多く存在します。

中には株式会社JEOL RESONANCEや株式会社CeSPIA、また海外にはJEOL USA, INC.や JEOL (ITALIA) S.p.A.があります。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2022年1月1日

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