グローリーの年収【2022年最新版】(2ページ目)

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グローリーの社長や役員の年収

グローリー代表取締役会長の尾上広和氏と代表取締役社長の三和元純氏の年収は、公開されていません。

なお、有価証券報告書によると、役員の平均年収は下記の通りでした。

  • 取締役:3150万円
  • 監査役:1800万円
  • 社外取締役:1200万円
  • 社外監査役:700万円

競合他社とグローリーの年収比較

グローリーの競合他社としては、同じ通貨処理機などの製造を行っているOKI日本金銭機械などが挙げられます。

有価証券報告書によると、それぞれの平均年収はOKI:715万円、日本金銭機械:707万円。

グローリーの平均年収は703万円なので、競合他社とおおよそ同程度です。

グローリーの平均年収が高い理由

グローリーの平均年収はなぜ高いのでしょうか?

その背景には、安定している良好な経営状況があります。

過去3年間の売上額や営業利益額を見てみましょう。

売上額

2017年:2225億円

2018年:2273億円

2019年:2357億円

営業利益額

2017年:203億円

2018年:196億円

2019年:205億円

近年の売上状況はほぼ横ばいで、高い水準で安定して推移していると言えます。

そのため、社員の年収も高いことが考えられるでしょう。

グローリーの事業内容

主な事業

グローリーは、通貨処理機などの製造を中心に手掛けています。

出納システム、紙幣硬貨⼊出⾦機、つり銭機・両替機、ロッカーなどのシェアは国内トップクラス。

金融市場でのシェアは、70%に上るとも言われています。

なお、製品のラインナップは950以上と豊富。

海外の金融・流通・警備・カジノなどでもシェアを伸ばし、現在は2350種類以上の通貨を識別する技術を有しています。

その他の事業

その他、病院での診療費支払機、選挙市場での投票用紙分類機、外食用券売機など様々な事業を手がけています。

また、社会貢献に関しても積極的です。

「良き企業市民」を目指し、グローリー小学生育成財団を設立。

小学生向けの科学教室、こども劇場の他、テニス教室や剣道大会などを実施することで、小学生の健全な育成に寄与しています。

グローリーの歴史

およそ100年前に兵庫で創業されたグローリー。

今までの沿革を簡単にまとめてみました。

  • 1918年:グローリーの前身「国栄機械製作所」が創業
  • 1957年:国栄商事株式会社を設立
  • 1969年:国栄商事株式会社がグローリー商事に商号変更
  • 1982年:関連会社をアメリカに設立
  • 1983年:大阪証券取引所市場第二部に上場
  • 1991年:関連会社をドイツに設立
  • 1994年:関連会社をフィリピンに設立
  • 1996年:関連会社をシンガポールに設立
  • 2000年:大阪証券取引所市場第一部、東京証券取引所市場第一部に上場
  • 2001年:関連会社を香港に設立
  • 2003年:関連会社を中国に設立
  • 2008年:関連会社をフランスに設立
  • 2011年:関連会社をインドに設立
  • 2014年:関連会社をインドネシアに設立

グローリーが属するグローリーグループとは?

グローリーグループは、世界28ヵ国に拠点を有し、従業員数は約10,000人。

国・地域別の売上は、日本が54%、欧州19%、アメリカ17%、アジア7%。

国内だけでなく、海外でもシェアを伸ばしています。

研究開発拠点7ヵ国11か所にあり、開発費はのべ140億円という、グローバル企業グループです。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2022年1月1日

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