ボーナス・初任給・職種別や役職別の年収情報、就職情報などをまとめました！
職種別の年収や、役職別の年収について分かったところで、豊田通商の社長や役員の年収についてもご紹介します。
有価証券報告書によると取締役会長の加留部 淳氏の年収は1億2000万円、取締役社長の貸谷 伊知郎氏の年収は1億900万円です。
なお、同報告書によると、社外取締役を除く取締役は6990万円、社外監査役を除く監査役は2766万円、社外役員は1077万円となっています。
さすが、大企業ということもあり、取締役会長・社長は1億円以上の年収があることが分かりました。
豊田通商を含め、「7大総合商社」に含まれる三菱商事、伊藤忠商事、三井物産などの年収と、豊田通商の年収を比較してみましょう。
各会社の有価証券報告書によると平均年収は三菱商事1607万円、伊藤忠商事1520万円、三井物産1430万円となっています。
他の競合他社と比べると豊田通商の年収は及びませんが、上場企業の平均年収ランキングでもトップ100の常連であり、日本企業の一般的な年収と比べると高水準であることが分かります。
では、なぜ豊田通商の平均年収は高いのでしょうか？
やはり、経営状況が良好なことが大きな要因と言えるでしょう。
例えば豊田通商の営業活動に係る利益を見ていくと、2017年1336億円、2018年1826億円、2019年2151億円と右肩上がりで成長していることが分かります。
このような経営状況によって、豊田通商の平均年収は高いのだと考察できます。
では、総合商社である豊田通商は、どのような事業を展開しているのでしょうか。
非常に多角的な事業展開を行っていますが、大まかにご紹介すると、下記のような事業を展開しています。
鋼や非鉄金属地金などの金属部品・加工、自動車用の部品、物流、タイヤ組付事業などのグローバル部品・ロジスティクス、世界各国への自動車の輸出や自動車の販売周辺事業、機械・エネルギー・プラントプロジェクト、化学品・エレクトロニクス、食料・生活産業などを、主な事業として展開しています。
その他の事業として、CSRの一環ではアフリカをはじめとした発展途上国での事業展開、クリーンエネルギーなどの技術革新、廃棄物の資源化、交通事故での死傷者をゼロにするモビリティ社会実現のための事業などにも取り組んでいます。
より良い社会の創造のために、企業として努めている姿が伺えます。
多角的且つ国際的に事業を展開している豊田通商ですが、その沿革はどのようなものでしょうか。
豊田通商の主な歴史をご紹介しましょう。
15社以上の企業からなるトヨタグループですが、今回ご紹介している豊田通商を始めとして、トヨタ自動車、豊田自動織機、愛知製鋼、ジェイテクト、トヨタ車体、アイシン精機などの企業が所属しています。
創業者の豊田家では、「一代一事業」がモットーとされていたようで、そういった事業を分社化してきた側面もあるようです。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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