日本化薬の年収【2024年最新版】(2ページ目)

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日本化薬の社長や役員の年収

2020年の有価証券報告書を確認したところ、報酬が1億円を超える役員は存在しないとのことでした。

その他の役員の報酬については、社内取締役9名に対して総額4億4300万円で1人あたり4922万円、社内監査役3名に対して総額4400万円で1人あたり1466万円が支給されていました。

業績も順調であるため、今後報酬が1億円を超える役員も徐々に出てくると考えられます。

競合他社と日本化薬の年収比較

日本化薬の競合会社として、住友化学三井化学が挙げられます。

それぞれの年収を見てみると、日本化薬は746万円、住友化学は904万円、三井化学は850万円でした。

現時点では競合会社には及びませんでしたが、各事業で新たな製品の開発等にも積極的に取り組んでいるため、今後競合の年収を超える可能性は充分あると期待できます。

日本化薬の平均年収が高い理由

日本化薬の売り上げ及び経常利益を見てみると、売り上げは2017年で994.6億円、2018年で1021.5億円、2019年で1034.4億円でした。

また、経常利益は2017年で112.1億円、2018年で162.3億円、2019年で129.9億円となっています。

経常利益が2019年に一旦下降してしまいましたが、2017年から2019年にかけて売り上げは39.8億円、経常利益は17.8億円それぞれ上昇。

収益をしっかり確保できているため、社員の年収も高くなっていると言えるでしょう。

日本化薬の事業内容

主な事業

日本化薬では、機能化学品事業・医薬事業を主に手掛けています。

それぞれの事業について詳しく見ていきましょう。

機能化学品事業

機能化学品事業は、機能性材料事業・色素材料事業・触媒事業・ポラテクノ事業から成り立ちます。

各事業で扱う製品は以下の通りです。

  • 機能性材料事業:エポキシ樹脂、カラーレジスト、ソルダーマスク、マレイミド樹脂等
  • 色素材料事業:インクジェット用色素、繊維用染料、紙パルプ用染料、感熱記録用材料等
  • 触媒事業:アクリル酸製造用触媒、メタクリル酸製造用触媒等
  • ポラテクノ事業:偏光フィルム、液晶プロジェクター用部材等

製品は情報通信や省エネ・省資源等の分野を中心に活用されています。

近年ではより環境負荷の少ない製品の開発に尽力しているため、今後益々活躍の場が広がるでしょう。

医薬事業

医薬事業では医薬品・原薬・診断薬を手掛けており、それぞれの分野で扱う製品としては以下の通りです。

  • 医薬品:抗がん薬、がん関連薬剤、バイオ後続品、循環器用薬剤、医療機器等
  • 原薬:医薬品原料、医薬中間体等
  • 診断薬:体外診断用医薬品

がん関連の製品に特化していることもあり、現在は31種類・33品目もの抗がん薬を展開。

今後は新薬の市場浸透及びラインナップの拡充に尽力していきます。

その他の事業

日本化薬では、その他にもセイフティシステムズ事業・アグロ事業を手掛けています。

それぞれ詳しく見てみましょう。

セイフティシステムズ事業

セイフティシステムズ事業では自動車用のセーフティシステムを中心に展開しており、これまでに以下の製品を開発してきました。

  • インフレータ
  • マイクロガスジェネレータ
  • スクイブ 等

これらの製品は、エアバッグを膨らませるためのガス発生装置、車両衝突時等シートベルトを引き締めるための小型ガス発生装置等に活用されており、日々私たちの安全を守っています。

今後は自動運転等にも対応可能な部品の開発に取り組んでいきます。

アグロ事業

アグロ事業では農薬の開発を中心に行っており、主に以下の製品を扱っています。

  • 殺虫剤
  • 除草剤
  • 防疫用殺虫剤
  • 動物忌避剤 等

殺虫剤ではゴキブリをはじめマダニ等の害虫にも対応できるものを展開。

現在は環境にも優しい製品の開発に取り組んでいるため、今後需要も更に高まっていくでしょう。

日本化薬の歴史

ここで、日本化薬のこれまでの歴史を見てみましょう。

1916 日本火薬製造として発足される

1922 東京取引所に上場する

1945 社名を日本化薬に変更する

1948 DDT、ペニシリンの生産をそれぞれ始める

1969 エポキシ樹脂の生産を始める

1986 創立70周年を迎える

1996 創立80周年を迎える

2016 創立100周年を迎える

日本化薬が属する日本化薬グループとは?

日本化薬グループは、ポラテクノ・モクステック・ニッカファインテクノ等が所属するグループです。

現時点で子会社35社・関係会社10社から構成されており、それぞれで無機偏光板・X線分析装置部材・液晶プロジェクタ用部材等の製造や化学製品の販売を行っています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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