三菱総合研究所の年収【2024最新版】(2ページ目)

創業50年の大手シンクタンク・コンサルティング企業！競合他社と比較すると？就活では何に気を付ければ良い？

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三菱総合研究所の社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員についての記載は特にありませんでした。

また、社内取締役5名に対して総額1億8700万円で1人あたり3740万円、社内監査役3名に対して総額4500万円で1人あたり1500万円が支払われていました。

業績も上昇傾向にあるため、今後役員の報酬も徐々に伸びていくでしょう。

競合他社と三菱総合研究所の年収比較

三菱総合研究所の競合として、野村総合研究所、ＮＴＴデータが挙げられます。

それぞれの年収を見てみると、三菱総合研究所は993万円、野村総合研究所は1222万円、ＮＴＴデータは828万円でした。

野村総合研究所には及びませんでしたが、ＮＴＴデータよりも165万円程年収が高いことが分かりました。

事業の拡大にも積極的に努めているため、今後競合の年収をどんどん引き離していく可能性があるでしょう。

三菱総合研究所の平均年収が高い理由

三菱総合研究所の売り上げ・経常利益をそれぞれ見てみると、売り上げは2017年では320.0億円、2018年では320.8億円、2019年では328.6億円でした。

また、経常利益は2017年では22.7億円、2018年では35.7億円、2019年では34.0億円となっています。

経常利益が2019年にやや下降してしまいましたが、売り上げ・経常利益共に順調に数字を伸ばしていることが分かります。

そのため、それに伴い社員の年収も高くなっていると考えられます。

三菱総合研究所の事業内容

主な事業

三菱総合研究所ではシンクタンク・コンサルティングサービス事業を手掛けており、調査研究やコンサルティングサービスの提供を行います。

官公庁・一般産業・金融、カード等の業界に向けて事業を展開していて、現時点では官公庁61％、一般産業30％、金融・カード業界9％と官公庁に対するサービスが中心となっていることが分かりました。

現在は民間企業に向けたサービスを拡充させるため新たな分野での事業も手掛けつつあり、エネルギーや情報セキュリティ等のインフラ関連案件等の受注も増加傾向。

事業は好調であると言えるでしょう。

その他の事業

三菱総合研究所はその他にITサービス事業にも携わっており、ソフトウェア開発やそれらの運用・保守、情報処理、アウトソーシング等を手掛けています。

金融・カード業界や一般産業を中心にサービスを提供しており、金融・カード業界は66％、一般産業は33％と金融・カード業界へのサービスが最も多いようです。

2019年には中高大学向けサービスやカード関連システムの運用等、様々なサービスを展開し事業の拡大に努めました。

今後も新たなサービスをどんどん展開していくと予想できます。

三菱総合研究所の歴史

ここで、三菱総合研究所の歴史を簡単に振り返ってみましょう。

1970　三菱総合研究所が設立される

2000　ビジネスソリューション事業本部を新設する

2005　コンサルティング事業本部を新設する

2009　東京証券取引所市場第二部に上場する

2010　東京証券取引所市場第一部に上場する

三菱総合研究所が属する三菱総研グループとは？

三菱総研グループは、三菱総研DCS、MDビジネスパートナー、ユービーエス、アイ・ティー・ワン等約11社が所属します。

グループ企業では総務業務サービスや福利厚生サービス、リサーチ・コンサルティングサービス、数値解析サービス等あらゆる事業を展開しており、顧客の業務をサポートしています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日