日本工営の年収【2022年最新版】

業績が好調な理由とは?気になる出世後の年収を公開!面接ではどんな質問が出される?


日本工営の平均年収

日本工営の平均年収は、2022年は729.5万円で前期に比べて下降傾向です。サービス業界内では45位の平均年収でした。日本工営は建築コンサルタント企業。コンサルティングという職業柄、自分の仕事にプライドを持って仕事をする人が多いです。規模の大きな仕事も多く、やりがいを感じながら仕事に臨めるでしょう。オフィスも綺麗で明るく、ストレスフリーな環境が整っています。ワークライフバランスは自己管理に委ねられており、有給も取りやすいです。

日本工営の平均年収概要

平均年収: 729.5万円 下降傾向
平均年齢
43.6歳
平均勤続年数
15.1年
従業員数
2,258人

日本工営の平均年収推移

平均年収推移(日本工営と上場企業平均)

日本工営の平均年収推移は、下降傾向です。前期比で見ると50.4万円減少しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は752.2万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

日本工営の平均年収推移(2015年〜2019年)

日本工営の平均年収 年収
2019年 730万円
2018年 780万円
2017年 759万円
2016年 762万円
2015年 730万円

業界内やエリア内での日本工営のランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
691位
3737社
全国の上場企業の平均年収より117.0万円高い

全国の平均年収より297.3万円高い
日本工営の平均年収 上場企業の平均年収 全国の平均年収
729.5万 612.5万 432.2万

日本工営の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると117.0万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると297.3万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中691位と高い順位となります。

サービス業界内での比較

業界内順位
45位
469社
サービス業界の平均年収より170.7万円高い
日本工営の平均年収 サービス業界の平均年収
729.5万 558.8万

日本工営が属するサービス業界の上場企業の平均年収は558.8万円です。 そのため、日本工営の年収は業界平均と比べて170.7万円高く、業界内順位を見ると469社中45位と高い順位となります。

東京都内での比較

エリア内順位
475位
1979社
東京都の平均年収より82.3万円高い
日本工営の平均年収 東京都の平均年収
729.5万 647.2万

日本工営の所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、日本工営の年収はエリア平均と比べて82.3万円高く、エリア内順位を見ると1979社中475位と高い順位となります。

日本工営ではボーナスはどれくらい貰える?

日本工営では6月と12月の年2回、ボーナスが支給されます。

平均支給額は約93万円〜280万円、男女間の差は最大で約60万円、ピークは50歳代前半で迎えます。

ボーナスは業績連動型のため、支給金額も決して低い金額ではありません。

また、近年の好調な業績によって、今後の支給額や支給月数にも更に良い影響があらわれると思われます。

日本工営の職種別の年収

職種別の年収を比較すると、一般職の平均年収は約500万円〜790万円、技術職は約600万円〜775万円、総合職は約700万円〜1110万円となっています。

若手の内は残業代が全て支払われ年収がアップしやすいのですが、副参事以上になると残業代は職務手当てとして基本給に含まれる形になるため、年収が下がりやすいという傾向にあるようです。

学歴別の初任給は2019年度の実績によると、コンサルタント・電力設備工事・事務系は高専卒208,000円、学部卒238,000円、修士了249,700円、電力機器装置製造は高専卒208,000円、学部卒226,500円、修士了237,600円となっており、他の企業と比較しても平均的な金額設定と言えます。

日本工営では出世するとどれくらいの年収が貰える?

出世後の年収を比較すると、係長の平均年収は約600万円〜870万円、課長は約800万円〜1150万円、部長は約1100万円〜1350万円となっています。

給与には査定制度が設けられていますが、査定内容は明確にされておらず、ほとんど差は生じないとのこと。

昇給が難しいとされているため、高年収を望むのであれば、昇級試験など職位を上げることに尽力しましょう。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2022年1月1日

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