創業100年以上の設備機器メーカー!ホーローキッチンの先駆者って本当?面接のポイントもご紹介!
タカラスタンダードの平均年収は、2021年で前期に比べて上昇傾向の564.3万円でした。その他製品業界内では47位の平均年収です。タカラスタンダードは、システムキッチンなどを製造する住宅設備機器メーカーです。昔ながらの社風を持ち、安定感のある企業。ここで働くことで、対応力や忍耐力など、営業として必要な力が身につきます。明確な評価制度があり、評価に応じてボーナスが上がる仕組みです。若手の内から正当な評価を得やすいので、やりがいがあるでしょう。
目次
閉じる平均年収推移(タカラスタンダードと上場企業平均)
タカラスタンダードの平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると0.4万円増加しています。
上述のように、過去5年間の平均年収は568.4万円なので、上場企業と比べると低い水準になります。
タカラスタンダードの平均年収 | 年収 |
---|---|
2019年 | 564万円 |
2018年 | 564万円 |
2017年 | 570万円 |
2016年 | 569万円 |
2015年 | 574万円 |
タカラスタンダードの平均年収 | 上場企業の平均年収 | 全国の平均年収 |
---|---|---|
564.3万 | 612.5万 | 432.2万 |
タカラスタンダードの平均年収は、日本の上場企業の平均年収と比べると48.2万円低く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると132.1万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)
上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中2213位と平均的な順位となります。
タカラスタンダードの平均年収 | その他製品業界の平均年収 |
---|---|
564.3万 | 555.6万 |
タカラスタンダードが属するその他製品業界の上場企業の平均年収は555.6万円です。 そのため、タカラスタンダードの年収は業界平均と比べて8.7万円高く、業界内順位を見ると111社中47位と平均的な順位となります。
タカラスタンダードの平均年収 | 大阪府の平均年収 |
---|---|
564.3万 | 625.8万 |
タカラスタンダードの所在地がある大阪府の上場企業の平均年収は625.8万円です。 そのため、タカラスタンダードの年収はエリア平均と比べて61.5万円低く、エリア内順位を見ると426社中257位と低い順位となります。
タカラスタンダードでは、7月と12月の年2回、合計約2ヶ月~5ヶ月分がボーナスとして支給されます。
平均支給額は約80万円~190万円となっています。
また口コミによると、業績が良い場合には3月にも決算賞与が支給されることもあるようです。
タカラスタンダードの年収を職種別に見ていくと、一般職では約400万円~585万円、技術職では約450万円~575万円、総合職では約580万円~820万円です。
またリクナビによると、職歴別の給与例は以下の通りです。
事務系総合職、技術系総合職の大卒では給与は同額の208,500円ですが、エリア総合職の大卒では192,000円と約16,500円程差があります。
年功序列制のため、長く勤めるほど給与も増加していきます。
タカラスタンダードで出世した場合の年収を見ていくと、以下の通りとなっています。
係長クラス:560万円~645万円
課長クラス:735万円~850万円
部長クラス:940万円~1045万円
近年では女性社員も管理職を目指せる体制が整い始めており、性別に関係なく出世できるチャンスを得られます。
2019年の有価証券報告書によると、報酬が1億円を超える役員はいないとのことでした。
また、社内取締役6名に対して総額2億5300万円の1人あたり4216万円、社内監査役2名に対して総額3300万円の1人あたり1650万円が支払われていました。
このことから、代表取締役社長の渡辺岳夫氏、代表取締役副社長の井東洋司氏の年収は4216万円~1億円未満であると推察することができます。
タカラスタンダードの競合他社としては、クリナップやLIXILグループが挙げられます。
それぞれの平均年収を見ていくと、クリナップは513万円、LIXILグループは1199万円でした。
タカラスタンダードの平均年収は564万円なので、群を抜いて高額のLIXILグループには及ばないものの、クリナップよりも約51万円高いことが分かりました。
新製品の開発等にも勤しんでいることから、今後競合他社との差をどんどん縮めていく可能性があるでしょう。
タカラスタンダードの売り上げを見てみると、2017年では1808.0億円、2018年では1859.9億円、2019年では1910.0億円となっています。
独自開発した「高品位ホーロー」を使った製品が高い人気を誇っていることもあり、売り上げは年々上昇。
売り上げが安定していることから、平均年収もそれに伴い高くなっていると言えるでしょう。
タカラスタンダードでは、住宅設備関連事業を中心にキッチンや浴室、洗面化粧台等の製造販売を行っています。
世界で初めてホーローキッチンの開発に成功したことでも有名で、ホーローキッチンの売り上げは業界内でもNo.1。
実際にホーローキッチンやバスを見学できるショールームを全国約170ヵ所に設置する等、更なる事業の拡大を目指しています。
上記の他にも、タカラスタンダードは倉庫事業や荷役作業の請負等多岐にわたって事業を手掛けています。
中でも物流事業では業務の見直しや改善を徹底し、車両拘束時間を3年間で1時間短縮させる等、サービスの向上に余念がありません。
現在物流センター数は国内に5ヵ所、倉庫数は国内に9ヵ所設置し、物流の質を更に高めるため商品開発にも注力しています。
タカラスタンダードは創業100年以上の歴史を持ち、大手設備機器メーカーとなりました。
ここで、タカラスタンダードの歴史を振り返ってみましょう。
1912 日本エナメル創設
1945 家庭用ホーロー鉄器製造を開始
1962 世界で初めてホーローキッチンを開発
1971 タカラスタンダードに社名変更
1973 東京株式市場第一部に上場
大阪株式市場第一部に上場
1977 ホーローシステムキッチンを商品化
1982 国内初のステンレス一体成型ユニットバスを商品化
1999 業界初のフリーサイズ対応可能のシステムバスを商品化
2002 業界初のリフォーム対応マンション向けシステムバスを発売
2012 創業100周年を迎える
2015 「ホーロークリーンキッチンパネル」発売
タカラスタンダードグループは、日本フリットやタカラ化工、タカラ物流サービス等から成り立ちます。
グループ企業では主にフリットやホーローパネル、プラスチック成型品、複合材料等の製造を行い、タカラスタンダードをサポートをしています。
タカラスタンダードでは、現在新卒採用及びキャリア採用を行っています。
新卒採用では、事務系総合職、エリア総合職、技術系総合職でそれぞれ募集しており、募集職種は以下の通りとなっています。
事務系総合職:営業(代理店営業・直需営業・特販営業)、総務、人事、経理、営業事務、社内SE
エリア総合職:ショールームアドバイザー
技術系総合職:素材研究、製品開発、生産技術、設計、施工監理、社内SE
事務系総合職、エリア総合職に関しては学部・学科を問いませんが、技術系職種に関しては機械、電気・電子、材料・化学、林産、情報、建築・住居、土木、意匠 等の学部・学科を卒業している必要があります。
また、入社までに普通自動車免許を取得しなければならないため、計画を立て取得するようにしておきましょう。
キャリア採用では、営業職、ショールームアドバイザー、施工管理の募集をしており、応募要件や基本給についてはそれぞれ以下の通りです。
営業職では、特に代理店営業、直需営業、特販営業、建材営業、海外営業の募集を行っています。
募集要件:営業経験のある方、普通自動車免許(AT可)
特に歓迎・優遇されること
基本給は207,500円~307,500円です。
選考方法はWEBエントリー→WEB選考・書類選考→1次面接→最終面接となっています。
ショールームアドバイザーは、未経験、第二新卒の方を中心に募集しています。
応募にあたり、以下に該当する方は特に歓迎されています。
基本給は首都圏区分では181,000円~219,000円、首都圏以外では175,000円~211,000円です。
選考方法はWEBエントリー→WEB選考→1次面接・適性検査→最終面接となります。
施工管理への応募では、施工管理経験(年数・資格は不問)、普通自動車免許(AT可)が必要となります。
特に歓迎されること
基本給は198,900円 ~ 307,500円となっています。
選考方法はWEBエントリー→WEB選考・書類選考→1次面接・適性検査→最終面接です。
タカラスタンダードの公式ホームページには、求める人物像について以下のように挙げています。
また、「人々の生活に役立つ仕事に喜びを感じながら、自らの飛躍、そして成長を通して、共に会社の発展に貢献していくことができる方」とも記載されています。
これらのことから、タカラスタンダードでは周囲と協力しながら何事にも挑戦できる人材を求めていると言えるでしょう。
タカラスタンダードの面接では比較的一般的な質問が多く、コミュニケーション能力を見られているという口コミが多々見られました。
実際の面接内容例としては以下の通りです。
自身のことに加え、タカラスタンダードの製品やサービス等に対して深く問われます。
公式ホームページや会社案内をしっかり読み込むと共に、自身がどのような軸で企業を選びタカラスタンダードを志望しているのか整理しておきましょう。
従業員数推移(タカラスタンダードと上場企業平均)
タカラスタンダード | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 5,876人 | 1,035人 |
2018年 | 5,853人 | 1,071人 |
2017年 | 5,800人 | 1,042人 |
2016年 | 5,718人 | 1,055人 |
2015年 | 5,650人 | 1,055人 |
タカラスタンダードの従業員数は2019年で5,876人と、1年前と比べて23人の増加となりました。
全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。
次にタカラスタンダードと同じその他製品業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が836人なので、それと比較しても多い規模の人数というのが分かります。
平均年齢推移(タカラスタンダードと上場企業平均)
タカラスタンダード | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 39.4歳 | 41歳 |
2018年 | 39.3歳 | 41歳 |
2017年 | 39.0歳 | 40歳 |
2016年 | 38.9歳 | 40歳 |
2015年 | 38.7歳 | 40歳 |
タカラスタンダードの平均年齢は2019年で39.4歳と、上場企業の平均と比べると若い水準となっています。
平均年齢を同じその他製品業界内で比較してみました。業界平均が41歳のため、業界内で見ても若い水準となります。
平均勤続年数推移(タカラスタンダードと上場企業平均)
タカラスタンダード | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 14.4年 | 12年 |
2018年 | 14.4年 | 13年 |
2017年 | 14.4年 | 13年 |
2016年 | 14.4年 | 13年 |
2015年 | 14.3年 | 13年 |
タカラスタンダードの平均勤続年数は2019年で14.4年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。
平均勤続年数も同じその他製品業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が13.5年のため、業界内で見ても長い水準となります。
タカラスタンダードが、転職先・就職先として魅力的な会社かどうかを知るために、前期比の売上成長率や一人あたりの経常利益などを見ていきましょう。
※売上・従業員数は、各社の連結ではなく「単体」の数字を元に計算しています。
売上
売上成長率(前期比)
経常利益
売上 | 経常利益 | |
---|---|---|
2019年3月期 | 1910.0億円 | 124.3億円 |
2018年3月期 | 1859.9億円 | 126.4億円 |
2017年3月期 | 1808.0億円 | 126.7億円 |
2016年3月期 | 1780.4億円 | 133.8億円 |
2015年3月期 | 1724.4億円 | 135.2億円 |
まず、タカラスタンダードと上場企業平均の「売上」と「成長率」を見ていきます。
2019年3月期の売上は、タカラスタンダードが1910.0億円、上場企業平均が1120.3億円となっています。タカラスタンダードの売上は平均と比べて高い水準となっており、売上の前期比成長率を見ると、タカラスタンダードが2.7%の増加、上場企業平均が15.4%の増加となっているため、上場企業の中では成長率は平均以下な会社と言えます。
タカラスタンダード | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年3月期 | 3250万円 | 1.1億 |
2018年3月期 | 3178万円 | 9064万 |
2017年3月期 | 3117万円 | 9022万 |
2016年3月期 | 3114万円 | 9416万 |
2015年3月期 | 3052万円 | 9870万 |
次に、タカラスタンダードと上場企業平均の「従業員一人あたり売上」を見ていきます。
2019年3月期で見ると、タカラスタンダードは3250万円、上場企業平均が1.1億円となっています。
タカラスタンダード | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年3月期 | 211万円 | 788万 |
2018年3月期 | 216万円 | 731万 |
2017年3月期 | 218万円 | 741万 |
2016年3月期 | 234万円 | 672万 |
2015年3月期 | 239万円 | 689万 |
「従業員一人あたり経常利益」についても見てみましょう。2019年3月期では、タカラスタンダードは211万円、上場企業平均が788万円となっています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2021年1月1日
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