タカラスタンダードの年収【2024年最新版】(2ページ目)

創業100年以上の設備機器メーカー！ホーローキッチンの先駆者って本当？面接のポイントもご紹介！

---

タカラスタンダードの社長や役員の年収

2019年の有価証券報告書によると、報酬が1億円を超える役員はいないとのことでした。

また、社内取締役6名に対して総額2億5300万円の1人あたり4216万円、社内監査役2名に対して総額3300万円の1人あたり1650万円が支払われていました。

このことから、代表取締役社長の渡辺岳夫氏、代表取締役副社長の井東洋司氏の年収は4216万円～1億円未満であると推察することができます。

競合他社とタカラスタンダードの年収比較

タカラスタンダードの競合他社としては、クリナップやLIXILグループが挙げられます。

それぞれの平均年収を見ていくと、クリナップは513万円、LIXILグループは1199万円でした。

タカラスタンダードの平均年収は564万円なので、群を抜いて高額のLIXILグループには及ばないものの、クリナップよりも約51万円高いことが分かりました。

新製品の開発等にも勤しんでいることから、今後競合他社との差をどんどん縮めていく可能性があるでしょう。

タカラスタンダードの平均年収が高い理由

タカラスタンダードの売り上げを見てみると、2017年では1808.0億円、2018年では1859.9億円、2019年では1910.0億円となっています。

独自開発した「高品位ホーロー」を使った製品が高い人気を誇っていることもあり、売り上げは年々上昇。

売り上げが安定していることから、平均年収もそれに伴い高くなっていると言えるでしょう。

タカラスタンダードの事業内容

主な事業

タカラスタンダードでは、住宅設備関連事業を中心にキッチンや浴室、洗面化粧台等の製造販売を行っています。

世界で初めてホーローキッチンの開発に成功したことでも有名で、ホーローキッチンの売り上げは業界内でもNo.1。

実際にホーローキッチンやバスを見学できるショールームを全国約170ヵ所に設置する等、更なる事業の拡大を目指しています。

その他の事業

上記の他にも、タカラスタンダードは倉庫事業や荷役作業の請負等多岐にわたって事業を手掛けています。

中でも物流事業では業務の見直しや改善を徹底し、車両拘束時間を3年間で1時間短縮させる等、サービスの向上に余念がありません。

現在物流センター数は国内に5ヵ所、倉庫数は国内に9ヵ所設置し、物流の質を更に高めるため商品開発にも注力しています。

タカラスタンダードの歴史

タカラスタンダードは創業100年以上の歴史を持ち、大手設備機器メーカーとなりました。

ここで、タカラスタンダードの歴史を振り返ってみましょう。

1912　日本エナメル創設

1945　家庭用ホーロー鉄器製造を開始

1962　世界で初めてホーローキッチンを開発

1971　タカラスタンダードに社名変更

1973　東京株式市場第一部に上場

大阪株式市場第一部に上場

1977　ホーローシステムキッチンを商品化

1982　国内初のステンレス一体成型ユニットバスを商品化

1999　業界初のフリーサイズ対応可能のシステムバスを商品化

2002　業界初のリフォーム対応マンション向けシステムバスを発売

2012　創業100周年を迎える

2015　「ホーロークリーンキッチンパネル」発売

タカラスタンダードが属するタカラスタンダードグループとは？

タカラスタンダードグループは、日本フリットやタカラ化工、タカラ物流サービス等から成り立ちます。

グループ企業では主にフリットやホーローパネル、プラスチック成型品、複合材料等の製造を行い、タカラスタンダードをサポートをしています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日