島津製作所の年収【2024年最新版】(2ページ目)

業績が好調な理由は?今後の年収は更にアップする?気になる競合他社との比較&役員の報酬事情を公開!


島津製作所の社長や役員の年収

代表取締役会長の中本 晃氏の年収は約1億200万円、代表取締役社長の上田 輝久氏の年収は約1億500万円、その他の取締役の平均年収は約7200万円、監査役は約3000万円となっています。

業績が好調なことから、会長や社長以外の取締役の年収の高さにも納得です。

しっかりと従業員に還元されており、精密機器業界のランキングが変わることも期待されます。

競合他社と島津製作所の年収比較

島津製作所の競合他社というと、ニプロ東京精密などが挙げられます。

最新の有価証券報告書によると、ニプロの平均年収は約595.3万円、東京精密の平均年収は約758.2万円となっています。

島津製作所の平均年収が約821.4万円ですので、いかに高い年収であるかが分かります。

精密機器業界の上場企業51社中4位と高い順位にいますが、業績の好調さから順位も変わる可能性も充分に考えられます。

島津製作所の平均年収が高い理由

平均年収の高さには、2019年に売上高3912億円という過去最高の業績を達成したことが影響しています。

また、営業利益、経常利益、純利益においても5年連続アップ。

この好調さには、主な事業である分析・計測機器事業において、売上高が全体の60%以上、営業利益率は16.1%という驚異の数字を叩き出していることが影響しています。

また、クロマトグラフと原子・分子レベルにイオン化する装置を質量分析機器の収益も全体の約53%を占めています。

この2本柱が島津製作所の業績や従業員の年収の高さを支えられていると言っても過言ではありません。

島津製作所の事業内容

島津製作所は世界の人々の生活を支える精密機器業界でも有名な企業です。

主な事業

分析・計測機器

水質や大気汚染などの環境分析や食品・製薬産業の品質管理などを支えるクロマトグラフ、光分析装置、組成・表面分析装置をはじめとする分析機器を幅広く提供。

計測機器は機械、輸送機、都市構造物などの安全性評価に使用されています。

医用機器

デジタルX線システム、PETシステムなどの医用画像診断機器、痛みを与えない乳房専用PET装置を提供することで、病気の早期発見と治癒率の向上に貢献。

情報をデジタル管理するシステムを提供することで、外出できないお年寄りや離島の病院や診療所のIT化もサポートしています。

航空機器

航空機の姿勢や安全な離着陸を支援するフライト・コントロール・システム、機内の温度や湿度を調整するエア・マネジメント・システム、コックピット・ディスプレイ・システムなど、飛行機が安全に飛行するためには必要不可欠な装置を製造・提供しています。

その他の事業

その他には、半導体の製造装置や油圧機器、デバイス・コンポーネントなどの各種産業機器を提供。

身近なところでは、携帯電話やパソコンのキーを製造するために必要なターボ分子ポンプや、液晶パネルなどの検査機器などを開発・提供しています。

島津製作所の歴史

島津製作所の歴史を年表形式でご紹介します。

  • 1875年:初代島津源蔵 京都木屋町二条南で創業、 教育用理化学器械製造を開始
  • 1877年:日本で初めて有人軽気球の飛揚に成功
  • 1896年:X線写真の撮影に成功
  • 1909年:日本初の医療用X線装置を完成
  • 1915年:光学測定器の製造を開始
  • 1934年:日本初の分光写真器を完成
  • 1952年:日本初の光電式分光光度計を開発
  • 1956年:日本初のガスクロマトグラフを開発
  • 1961年:世界初の遠隔操作式X線テレビジョン装置を開発
  • 1978年:モジュラー構造の液体クロマトグラフを日本で初めて開発
  • 1999年:世界最高速の遺伝子解析装置を開発
  • 2002年:田中耕一がノーベル化学賞を受賞、文化勲章を受章
  • 2010年:国産初のトリプル四重極型液体クロマトグラフ質量分析計を開発
  • 2014年:日本初の乳房専用PET装置を開発
  • 2018年:血液から脳内アミロイド蓄積を推定する受託分析を開始

島津製作所が属する島津グループとは?

島津グループは島津製作所が中心核となっている企業グループのことです。

国内だけでなく海外にもグループ会社が存在し、中には医用機器の製造を行う島根島津株式会社や、真空機器、液送機器、油圧機器などの製造・販売を行う島津エミット株式会社など、30社以上が所属しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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