マツダの年収【2024年最新版】(2ページ目)

給与レンジあり！売上約3.5兆円企業の年収や出世方法とは？募集職種や求める人材・採用のポイントもご紹介

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マツダの社長や役員の年収

有価証券報告書によると、マツダの代表取締役社長兼CEOを務める丸本 明氏の報酬額は、約1億1600万円という結果でした。

その他の役員の平均報酬は、丸本氏を除く取締役が約6960万円、監査役が約3600万円、社外役員が約1080万円と報告されています。

17名の役員に対し、合計約9億2600万円の報酬額が支払われていることから、いかに財政状況が優良な企業であることが分かります。

競合他社とマツダの年収比較

マツダの競合他社には、トヨタ自動車やホンダの名前が挙げられます。

それぞれの平均年収はトヨタ自動車が約851万円、ホンダが約819万円です。

これらと比較すると、マツダの平均年収約676万円は一見低く見えてしまいます。

しかし、業界の中では6番目に年収の高い企業に位置しているのです。

全国の平均年収約441万円や、製造業の平均年収約520万円と比較しても、マツダの年収がいかに高いかが分かるでしょう。

マツダの平均年収が高い理由

マツダは約130の国や地域において、自動車の販売を行っています。

売上は約3.5兆円で、国内企業トップ50位以内に入る大手企業です。

2014年から2019年までの間だけでも、売上は約8700億円上昇しています。

年々成長を続け、日本トップクラスを維持する企業であるからこそ、社員の平均年収も高いと言えるでしょう。

マツダの事業内容

マツダは自動車や自動車部品を製造し、国内外で販売している大手自動車メーカーの一つです。

主な事業

マツダが行っている主な事業は、自動車や部品の製造、販売です。

取り扱っている商品には乗用車のほか、軽自動車、特別仕様車、商用車・特装車、福祉車両などがあります。

四輪自動車以外には、ガソリンレシプロエンジン、ディーゼルエンジン、自動車用手動／自動変速機などを主要製品としています。

その他の事業

マツダでは自動車の製造・販売以外に、マツダ病院やマツダ工業技術短期大学校の運営を行っています。

その他に「環境・安全」「人材育成」「地域貢献」の3つの柱を軸に、社会貢献にも取り組んでいます。

社会貢献の主な取り組みは、エネルギー・温暖化対策、「リデュース、リユース、リサイクル」を軸とした資源循環の推進、低排出ガス車の開発、使用済み自動車の部品回収・リサイクル、自然災害被災地支援、マツダミュージアムの運営、交通安全に関する講演、自動車に関する学習支援などです。

マツダの歴史

マツダの歴史を年表形式でご紹介します。

1920年：東洋コルク工業（株）として創立

1921年：マツダ初代社長となる松田重次郎が東洋コルク工業の社長に就任

1927年：東洋工業株式会社に社名変更

1931年：3輪トラック「マツダ号DA型」の生産を開始、翌年から輸出もスタート

1960年：初の乗用車「R360クーペ」を発売

1961年：ドイツのNSU社、バンケル社とロータリーエンジンに関して技術提携を行う

1963年：国内自動車の生産台数が累計100万台を達成

1979年：国内自動車の生産台数が累計1,000万台を達成、同年にフォード社と資本提携を行う

1984年：マツダ株式会社に社名を変更、同年にマツダ財団を設立

1985年：アメリカに生産会社を設立（現・AAI）、その後も様々な国で会社を設立する

1987年：国内自動車の生産台数が累計2,000万台を達成

1988年：マツダ工業技術短期大学を設立

1995年：国内自動車の生産台数が累計3,000万台を達成

1997年：現在のシンボルマークの使用を開始

2002年：新ブランドスローガン「Zoom-Zoom」を展開

2007年：国内自動車の生産台数が累計4,000万台を達成

2017年：トヨタと業務の資本提携を締結

2018年：国内自動車の生産台数が累計5,000万台を達成

マツダが属するマツダグループとは？

マツダが属するマツダグループは、マツダを中心に国内・海外の連結子会社69社、特分法適用会社18社で構成されています。

ほとんどの会社が自動車やその部品製造に関わっており、一部は人材サービスや中古自動車の販売、保険の販売、エンジニアリング事業の展開などを行っています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日