キヤノンの年収【2021年最新版】

気になる平均年収とボーナスを徹底調査!出世や年齢に応じて収入はどのくらい変わるの?


キヤノンの平均年収

キヤノンの最新の平均年収は760.6万円です。業界内順位は49位、全企業の順位は546位です。プリンターやカメラなどの電気機器を販売する企業で、従業員数は25,740人を誇ります。女性従業員数は少なめですが、近年では女性管理職も増えてきており、育児休暇などを取得しやすくすることで女性も対等に働きやすい環境が整えられ始めています。宇宙業界への参入も話題となり、今後の活躍にも期待が膨らみます。

キヤノンの平均年収概要

平均年収: 760.6万円 下降傾向
平均年齢
44.2歳
平均勤続年数
19.5年
従業員数
25,740人

キヤノンの平均年収推移

平均年収推移(キヤノンと上場企業平均)

キヤノンの平均年収推移は、下降傾向です。前期比で見ると18.2万円減少しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は774.4万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

キヤノンの平均年収推移(2015年〜2019年)

キヤノンの平均年収 年収
2019年 761万円
2018年 779万円
2017年 782万円
2016年 763万円
2015年 787万円

業界内やエリア内でのキヤノンのランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
546位
3737社
全国の上場企業の平均年収より148.1万円高い

全国の平均年収より328.4万円高い
キヤノンの平均年収 上場企業の平均年収 全国の平均年収
760.6万 612.5万 432.2万

キヤノンの平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると148.1万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると328.4万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中546位と高い順位となります。

電気機器業界内での比較

業界内順位
49位
244社
電気機器業界の平均年収より95.9万円高い
キヤノンの平均年収 電気機器業界の平均年収
760.6万 664.7万

キヤノンが属する電気機器業界の上場企業の平均年収は664.7万円です。 そのため、キヤノンの年収は業界平均と比べて95.9万円高く、業界内順位を見ると244社中49位と高い順位となります。

東京都内での比較

エリア内順位
380位
1979社
東京都の平均年収より113.4万円高い
キヤノンの平均年収 東京都の平均年収
760.6万 647.2万

キヤノンの所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、キヤノンの年収はエリア平均と比べて113.4万円高く、エリア内順位を見ると1979社中380位と高い順位となります。

キヤノンではボーナスはどれくらい貰える?

キヤノンでは年2回ボーナスが支給されます。

勤続年数や年齢、役職などに応じて支給金額は変動しますが、2回のトータルで約90万円〜250万円、もしくは5ヶ月分〜6ヶ月分とも言われています。

40歳代半ばから50歳代でピークを迎える傾向にあるようです。

ボーナスには一部、業績によって連動している部分もあるようですが、業績が悪かったとしても固定金額は確実に支給されているようです。

キヤノンの職種別の年収

職種別の年収を比較してみましょう。

有価証券報告書や口コミサイトなどから予測される金額は、総合職が約1020万円〜1200万円、一般職は約680万円〜820万円、技術職は約700万円〜880万円となっています。

男女での差が少しあるようですが、他社と比較しても一般職は良い数字だと言えます。

また、学歴別の初任給の実績は、高専本科卒が19万4,300円、大学卒・高専専攻科卒は22万1,000円、修士は24万4,200円、博士は29万7,000円となっています。

こちらは初任給の実績を記載しましたが、その後の年収の差額にも反映されますので、参考になさってください。

キヤノンでは出世するとどれくらいの年収が貰える?

キヤノンでは出世後、つまり役職などに就くと年収はどのように変化するのか見てみましょう。

係長は約750万円〜880万円、課長は約990万円〜1150万円、部長は約1250万円〜1440万円となっています。

係長では平均年収とあまり大差ないですが、課長以上の役職に就けば高額な年収が見込めます。

キヤノンの社長や役員の年収

有価証券報告書の記載内容によると、代表取締役会長の御手洗 冨士夫氏の年収は3億7200万円にも及びます。

また、取締役の平均年収は約1億2300万円、監査役は平均1700万円となっています。

取締役と監査役の平均年収には大きな差が生じていることが分かります。

競合他社とキヤノンの年収比較

キヤノンの平均年収は778.7万円です。同じ電気機器業界の上場企業の平均年収は660万円程ですから、他社と比較しても年収が高いことが分かります。

キヤノンの競合相手と言えば、特にカメラに力を入れている企業として富士フイルムニコンが思い浮かびます。

富士フイルムの平均年収は971.2万円、ニコンは767.2万円です。

この2社と比べると平均的のように感じますが、電気機器業界の252社中では33位なので、高い年収であることが分かります。

キヤノンの平均年収が高い理由

キヤノンの年収が高い理由の一つとしては、 純利益の安定です。

2017年12月の決算では225,029(百万円)、2018年12月の決算は208.921(百万円)と2億円以上の当期純利益をあげています。

良い業績であれば、固定金額にプラスアルファでボーナスが支給されますので、平均年収が高くなっているのです。

キヤノンの事業内容

キヤノンは、映像機器や事務機器などを製造する大手電気機器メーカーです。

主な事業

キヤノンの主な事業は、カメラやビデオなどの映像機器、プリンタや複写機などの事務機器、デジタルマルチメディア機器、半導体露光装置などを製造です。

キャノンは日本企業でありながら、その製品の品質の高さでは海外でも人気を博しています。

これらで培った技術をもとに、今後はネットワークカメラや監視カメラのインテリジェント化、広域監視など、産業用カメラシステムの実用化に力を入れていきます。

また、商業印刷市場の領域に入り込み、多品種少量デジタル印刷を拡大する目標を明確にしています。

カメラやプリンタ事業だけでは他にも強豪のライバル会社が多数存在しているため、更なる展開と発展を常に見据えて事業化しているようです。

その他の事業

日頃あまり意識していないところでも、キャノンの進出は進んでいます。

それは医療分野です。

今までにも主な事業である映像技術やセンサー、通信技術などを使用して、眼底カメラとX線センサーの事業を展開。

今後はキャノンメディカルシステムズをグループに加え、CTやMRI、超音波診断装置、診断機器など、医療現場には欠かせない医療機器の新たな分野に参入していく模様です。

また、キヤノンが保有する超高精度な半導体露光装置を利用し、有機ELディスプレイ製造装置、MRAM製造装置、ボンディング装置など開発に注力することで、産業機器分野への進出も目指しています。

キヤノンの歴史

キヤノンの歴史を簡単にご紹介します。

  • 1933年:東京麻布六本木に高級小型写真機の研究を行う精機光学研究所を開設
  • 1936年:国産初の35mmフォーカルプレーンシャッターカメラ「ハンザキヤノン」を発売
  • 1947年:キヤノンカメラ株式会社に社名変更
  • 1955年:ニューヨーク支店開設
  • 1969年:キヤノン株式会社に社名変更
  • 1973年:キヤノンドイツを設立
  • 1975年:キヤノンフランスを設立
  • 1992年:世界初の偽造防止技術搭載の「カラーレーザーコピア550」発売
  • 2000年:ニューヨーク証券取引所に上場
  • 2004年:キヤノン株式会社の1単元の株式数を1,000株から100株に変更
  • 2012年:レンズ交換式デジタルカメラが2003年から10年連続世界シェアNo.1を達成
  • 2016年:ヘルスケア事業の成長に向けて東芝メディカルシステムズを完全子会社化
  • 2018年:キヤノンメディカルシステムズが東芝メディカルシステムズから社名変更

キヤノンが属する芙蓉グループとは?

芙蓉グループとは、安田財閥、浅野財閥、大倉財閥や富士銀行の融資系列からなる企業集団です。

グループ企業がお互いに対等な関係で、業種を超えた交流を目的としています。

キヤノンの採用情報

キヤノンでは、新卒採用、中途採用(キャリア採用)、障がい者採用を行っています。

採用の上で必要となる情報を簡単にご紹介していきます。

新卒採用

新卒採用では、機械系、電気・電子系、情報系、物理系、化学系、経営工学系、調達エンジニア、特許技術、ファシリティ技術、Manufacturing Management職などの技術系、事務系を募集しています。

勤務地は東京大田区にある本社、神奈川、静岡、栃木、茨城、大分の国内を始め、海外ではアメリカ、ブラジル、フランス、ドイツ、スウェーデン、中国、台湾、マレーシアがあります。

選考例は、WEBプレエントリー→未定エントリーシート→説明会→面接→内々定となっています。

中途採用

中途採用では、精密機器コンピュータ、通信機器、OA機器、半導体・電子部品、家電AV機器、総合電機の技術職、事務系を募集しています。

勤務地は新卒採用と同様に、本社のある東京大田区などの国内を始め、アメリカ、フランス、ドイツなどの海外があります。

選考例は、WEBエントリー→書類選考→一次選考→最終選考→内定となります。

障がい者採用

障がい者採用では、事業企画、ロジスティクス、資材調達、生産管理、法務、経理、人事、総務などの事務職、製品の開発・設計、品質管理、生産技術、知的財産、資材調達、製造技術、ITエンジニアなどの技術職を募集しています。

勤務地は、東京都大田区にある本社、神奈川、静岡、茨城、栃木です。

選考例は、WEBエントリー→書類選考→一次選考→最終選考→内定となります。

キヤノンで求められる人材像

キャノンでは「IMAGINGをAMAZINGに」をキャッチコピーに、常に新しいことに挑戦することを大切にしています。

豊かなイマジネーションを持ち、常に新しいものを創造し続けるモチベーションの高い人材を求めています。

また、困難に直面しても折れることなく、粘り強く何度も挑戦し続ける姿勢が大切です。

会社と自分のの成長を重ね合わせて、高い目標に向かって仲間たちと前進する志を持っている方に向いていると言えます。

キヤノンに就職、転職するためには?

キャノンでは、定期的にキャリアマッチンフェア(説明会・面接会)を開催。

同じ会場内に、ソフト開発エンジニア、電気・制御設計エンジニア、機械設計エンジニア、マニュアル製作者、環境マネジメント・設備管理、ITエンジニアのブースを設けられています。

WEBエントリーからの応募も可能ですが、就職や転職を考えている方は、実際にキヤノンで活躍する従業員の話や、仕事内容などを肌で感じることをおすすめします。

フェア参加後には、マッチング成否のご連絡→一次面接→最終面接→内定と、直接応募することも可能となっています。

キヤノンの従業員数・平均年齢・勤続年数の推移

従業員数の推移

従業員数推移(キヤノンと上場企業平均)

キヤノン 上場企業平均
2019年 25,740人 1,035人
2018年 25,891人 1,071人
2017年 26,075人 1,042人
2016年 26,246人 1,055人
2015年 26,360人 1,055人

キヤノンの従業員数は2019年で25,740人と、1年前と比べて151人の減少となりました。

全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。

次にキヤノンと同じ電気機器業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が2,082人なので、それと比較しても多い規模の人数というのが分かります。

平均年齢の推移

平均年齢推移(キヤノンと上場企業平均)

キヤノン 上場企業平均
2019年 44.2歳 41歳
2018年 43.8歳 41歳
2017年 43.5歳 40歳
2016年 43.1歳 40歳
2015年 42.5歳 40歳

キヤノンの平均年齢は2019年で44.2歳と、上場企業の平均と比べると年齢が高い水準となっています。

平均年齢を同じ電気機器業界内で比較してみました。業界平均が43歳のため、業界内で見ても年齢が高い水準となります。

平均勤続年数の推移

平均勤続年数推移(キヤノンと上場企業平均)

キヤノン 上場企業平均
2019年 19.5年 12年
2018年 19.2年 13年
2017年 18.9年 13年
2016年 18.3年 13年
2015年 17.7年 13年

キヤノンの平均勤続年数は2019年で19.5年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。

平均勤続年数も同じ電気機器業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が15.6年のため、業界内で見ても長い水準となります。

キヤノンの業績推移

キヤノンが、転職先・就職先として魅力的な会社かどうかを知るために、前期比の売上成長率や一人あたりの経常利益などを見ていきましょう。

※売上・従業員数は、各社の連結ではなく「単体」の数字を元に計算しています。

売上・経常利益と成長率

売上

売上成長率(前期比)

経常利益

売上 経常利益
2019年12月期 1兆5392.7億円 1020.0億円
2018年12月期 1兆8227.8億円 2486.3億円
2017年12月期 1兆9300.6億円 2613.6億円
2016年12月期 1兆7639.9億円 1583.6億円
2015年12月期 2兆911.4億円 2698.2億円

まず、キヤノンと上場企業平均の「売上」と「成長率」を見ていきます。

2019年12月期の売上は、キヤノンが1兆5392.7億円、上場企業平均が1120.3億円となっています。キヤノンの売上は平均と比べて高い水準となっており、売上の前期比成長率を見ると、キヤノンが15.6%の減少、上場企業平均が15.4%の増加となっているため、上場企業の中では成長率は平均以下な会社と言えます。

従業員一人あたり売上の推移

キヤノン 上場企業平均
2019年12月期 5980万円 1.1億
2018年12月期 7040万円 9064万
2017年12月期 7402万円 9022万
2016年12月期 6721万円 9416万
2015年12月期 7933万円 9870万

次に、キヤノンと上場企業平均の「従業員一人あたり売上」を見ていきます。

2019年12月期で見ると、キヤノンは5980万円、上場企業平均が1.1億円となっています。

従業員一人あたり経常利益の推移

キヤノン 上場企業平均
2019年12月期 396万円 788万
2018年12月期 960万円 731万
2017年12月期 1002万円 741万
2016年12月期 603万円 672万
2015年12月期 1024万円 689万

「従業員一人あたり経常利益」についても見てみましょう。2019年12月期では、キヤノンは396万円、上場企業平均が788万円となっています。

企業データ

会社名
キヤノン株式会社
設立年月日
1937年8月10日
所在地
東京都大田区下丸子3−30−2
エリア
東京 
公式サイト
業界・業種
代表者名
御手洗 冨士夫
上場市場
東証1部、名証1部、札幌、福岡
上場年月日
1949年5月

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2021年1月1日

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