ソニーの年収【2024年最新版】(3ページ目)

役員や社長の年収は？ボーナスも高いって本当？

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ソニーの採用情報

ソニーでは、新卒採用と中途採用（経験者採用）、障がい者採用などを行っています。

ここでは、新卒採用と中途採用の情報をご紹介します。

新卒採用

ソニーの新卒採用では、ソフトウェアやハードウェア、パテント、クオリティマネジメント、メディカル・ライフサイエンスの技術系、セールス&マーケティング、プロダクト&サービスプランニング、ビジネスマネジメント&ファイナンス、コーポレートスタッフなど事務系の職種を募集しています。

また、ソニーは既卒3年までが新卒の対象となっています。

勤務地は東京都港区にある本社や、品川区、江東区、神奈川県厚木市などにあるテクノロジーセンター、そして、国内や海外にある事業所です。

中途採用

ソニーの中途採用では、セールス＆カスタマーサポートや次世代電動モビリティ研究開発エンジニア、カメラソフトエンジニア、ブランドキャンペーンの企画およびプロジェクトの推進担当者など様々な職種を募集しています。

働き方に関しては、雇用期限の定めがなく、様々な技術領域・職種領域で活躍する可能性を含めた働き方の「ジェネラル・エンプロイメント・コントラクト社員」と、専門性を活かした領域に特化して会社に貢献し、業務のアサイメントに応じて雇用期間を設定する働き方の「プロジェクト・エンプロイメント・コントラクト社員」の二種類あります。

選考のプロセスは以下の通りです。

• 応募→書類選考→一次面接→二次面接→内定→入社

ソニーで求められる人材像

ソニーでは、社員に求めることとして以下の要素を挙げています。

• 夢と好奇心で未来を開拓し、人々の心を動かす。
• 多様性を活かし、ベストなものを飽くことなく追及する。
• ソニーの持続可能性のために、倫理的で責任ある行動を提言し、ソニーブランドへの信頼に応える。
• エンタテインメント、エレクトロニクス、DTCサービスの多岐に渡る事業機会を生かすために、独自性を発揮する。

このようにソニーでは、自ら責任のある行動をして、ソニーブランドの信頼に応えられる人材を求めています。

ソニーに就職、転職するためには？

では、高収入が期待できるソニーに入社するためにはどうすれば良いのでしょうか。

ソニーでは、1日型インターンシップや2日～4日プログラムなどの短期インターン、社風や従業員の雰囲気が伝わる職場見学会、2週間～4週間の業務を体験できる職場密着インターンなど、様々なインターンシップを開催しています。

また、ソニーが主催するデザイン業務紹介とデザイン実習からなるプログラム「Student Workshop Spring2020」などのイベントもあります。

入社を検討中の方は、こういったインターンシップやイベントに積極的に参加することをおすすめします。

ソニーの従業員数・平均年齢・勤続年数の推移

従業員数の推移

従業員数推移（ソニーと上場企業平均）

	ソニー	上場企業平均
2019年	2,519人	1,035人
2018年	2,428人	1,071人
2017年	6,185人	1,042人
2016年	10,511人	1,055人
2015年	12,286人	1,055人

ソニーの従業員数は2019年で2,519人と、1年前と比べて91人の増加となりました。

全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。

次にソニーと同じ電気機器業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が2,082人なので、それと比較しても多い規模の人数というのが分かります。

平均年齢の推移

平均年齢推移（ソニーと上場企業平均）

	ソニー	上場企業平均
2019年	42.4歳	41歳
2018年	42.3歳	41歳
2017年	43.1歳	40歳
2016年	43.4歳	40歳
2015年	43.2歳	40歳

ソニーの平均年齢は2019年で42.4歳と、上場企業の平均と比べると年齢が高い水準となっています。

平均年齢を同じ電気機器業界内で比較してみました。業界平均が43歳のため、業界内で見ても若い水準となります。

平均勤続年数の推移

平均勤続年数推移（ソニーと上場企業平均）

	ソニー	上場企業平均
2019年	16.7年	12年
2018年	16.7年	13年
2017年	18.0年	13年
2016年	18.5年	13年
2015年	18.5年	13年

ソニーの平均勤続年数は2019年で16.7年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。

平均勤続年数も同じ電気機器業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が15.6年のため、業界内で見ても長い水準となります。

企業データ

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日