パナソニックの年収【2022年最新版】(2ページ目)

出世するといくら貰える?ボーナスは?パナソニックの年収事情を徹底調査


パナソニックの社長や役員の年収

パナソニックの2018年4月1日~2019年3月31日までの有価証券報告書を参照すると、取締役社長の津賀一宏氏の年収は2億5500万円、取締役の佐藤基嗣氏の年収は1憶4100万円、同じく取締役の樋口泰行氏の年収は1憶5100万円となります。

競合他社とパナソニックの年収比較

平均年収が768.1万円と高収入が期待できるパナソニックですが、競合他社の平均年収はどのくらいなのでしょうか。

パナソニックの競合他社というと、日立製作所や東芝です。

日立製作所の平均年収は871.5万円、東芝は816万円とどちらもかなりの高年収です。

また、同じ大阪府にある電気機器メーカーである象印マホービンの平均年収は、791.2万円となります。

各社の詳細は以下のページよりご覧下さい。

日立製作所の詳細はこちら
東芝の詳細はこちら
象印マホービンの詳細はこちら

パナソニックの平均年収が高い理由

では、なぜパナソニックはこんなにも平均年収が高いのでしょうか。

パナソニックの2018年4月1日~2019年3月31日までの有価証券報告書を参照すると、2017年4月1日~2018年3月31日までの当期純利益が202,027(単位:百万円)であったのに対し、2018年4月1日~2019年3月31日までの当期純利益は302,737(単位:百万円)と大幅に増収しています。

こういった結果により、従業員の収入も高くなっているのではないでしょうか。

パナソニックの事業内容

主な事業

パナソニックはCMでもお馴染みの家電や美容、健康などのBtoC事業、業務用冷熱機器、デバイスやエネルギーなどのBtoB事業を領域として、家庭からオフィスまで幅広い空間に対応した商品やサービスを提供しています。

また、住宅設備や建材、家電から住宅そのもの、更にサービスまで手掛ける強みを活かし、住空間の価値を提供します。

ほかにも、パナソニックでは電子部品や車載用電池の開発も行っています。

その他の事業

パナソニックでは他にも、ものづくりを支えてビジネスに貢献するファクトリーソリューション事業、省エネと温室効果ガス半減を実現する店舗ソリューション事業、ディープラーニングによる世界最高水準の顔認証技術なども行っています。

パナソニックの歴史

大正7年に松下幸之助氏が松下電気器具製作所として設立したパナソニック。

ここからは、そんなパナソニックの歴史を簡単にご紹介します。

  • 大正7年3月:松下幸之助氏が大阪市に松下電気器具製作所を設立・創業する。
  • 昭和2年4月:ナショナルの商標を制定する。
  • 昭和10年8月:改組し、松下電器産業株式会社になる。
  • 昭和24年5月:東京証券取引所及び大阪証券取引所に株式を上場する。
  • 昭和60年10月:半導体基礎研究所を設立する。
  • 平成20年10月:社名が松下電器産業株式会社からパナソニック株式会社に変更される。
  • 平成24年6月:取締役社長に津賀一宏氏が就任する。

パナソニックグループについて

パナソニックは、パナソニックを中核とする企業グループを持っています。

400以上もの連結子会社を持ち、グループ全体の従業員数は20万人を超えます。

また、社内カンパニー制度を導入し、7つのカンパニーを並列経営するのが特徴です。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2022年1月1日

SNSシェア用テキスト

表示準備中