国内外で高いシェアを誇る製品を多数手掛ける大手メーカー！就活前に特に準備しておくことは？競合会社と比較すると？
2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員は存在しないとのことです。
またその他の役員の報酬については、社内取締役7名に対して総額2億5600万円で1人あたり3657万円、社内監査役4名に対して総額4700万円で1人あたり1175万円がそれぞれ支給されていました。
各事業で新たな製品の開発にも尽力しているので、今後役員の報酬も徐々に上昇しいずれ1憶円を超えると期待できます。
それぞれの年収を確認すると、ダイヘンは806万円、富士電機は765万円、明電舎は771万円でした。
現時点では競合会社よりも年収が高く、電気機器業界の平均年収664.7万円と比較しても約141.5万円高いことが分かりました。
国内だけでなく海外でも高いシェアを誇る製品を展開しているため、今後更に年収は伸びていくと考えられます。
ダイヘンの売り上げの推移を確認すると、2017年で937.7億円、2018年で1077.1億円、2019年で1010.3億円となっていました。
2019年に若干下降していますが、2017年から2019年にかけて約72.6憶円も上昇。
各事業で手掛ける製品の需要も高いため、社員の年収にも反映され高くなっているのでしょう。
ダイヘンでは主に電力機器事業を手掛けています。
配電システム事業部・大形変圧器事業部・産業電機事業部から成り立つ事業で、それぞれの事業部では以下の製品を展開しています。
創業以来、柱上変圧器を手掛けてきており、シェアは国内トップレベル。
大形変圧器に関しては世界44ヵ国に輸出しており、国内外で実績を積んできました。
現在は非常時のためのエネルギーマネジメントシステム関連製品等の開発にも尽力しているため、今後も様々な製品を輩出していくと予想できます。
上記の他にも、ダイヘンでは溶接メカトロ事業・半導体関連機器事業を展開しています。
それぞれの事業について詳しく見てみましょう。
メカトロ事業は、溶接機事業部及びFAロボット事業部から構成される事業です。
それぞれの事業部で扱う製品は以下の通りです。
現在アーク溶接機の国内シェアは52％、アーク溶接ロボット製品の世界シェアは26％と、製品は国内だけでなく海外でも広く活用されています。
近年では溶接や接合に関しての研究や製品の開発により一層力を入れており、今後の活躍に更に期待できます。
半導体関連機器事業は、プラズマシステム事業部・クリーンロボット事業部から成り立つ事業で、それぞれの事業部では以下の製品を扱います。
製品はスマートフォン・テレビ・パソコン等、私たちの生活の必需品に多数活用されています。
高周波電源装置の販売シェアは国内No.1、海外No.3と高いシェアを保持。
今後在宅勤務や自宅学習が主流になると共にパソコン等の需要が高まり、事業も拡大されていくと考えられます。
ここで、ダイヘンのこれまでの歴史を簡単に振り返っていきましょう。
1919 大阪変圧器を設立する
1934 大阪証券取引所に上場する
1953 電気溶接機の生産を始める
1960 福岡証券取引所第一部に上場する
1961 東京証券取引所第一部に上場する
1973 超高圧・大容量変圧器の生産を始める
1985 社名をダイヘンに変更する
1986 半導体製造装置用高周波電源装置の生産を始める
1989 半導体ウエハ搬送ロボットの出荷を始める
ダイヘンは、四変テック、キューヘン、ダイヘン産業機器、ダイヘンヒューズ等の子会社38社・関連会社6社から構成されるグループです。
グループ企業では電力機器・電子機器・照明機器用安定器等の製造販売、変圧器・温水器等の製造販売、溶接材料の製造販売等を行うことで、ダイヘンの事業を支えています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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