日立造船の年収【2021年最新版】

2030年の売上目標は1兆円!現在のボーナスはいくら?職種別・役職別の給与額や採用情報をまとめてご紹介!


日立造船の平均年収

日立造船の平均年収は2021年で672.2万円でした。機械業界内順位は70位、全体での順位は1095位です。社内には食堂や売店が設置されており、食堂では給食のように1週間分のメニューが提示され、その種類も豊富で飽きることがありません。大切な従業員の健康面について考えられています。主に公共事業に携わるため、社会貢献の実感を強く感じます。試験や単位が設定されているので自分でも昇級が確認しやすく、モチベーションのアップに繋がっています。従業員数4,072人、平均年齢41.7歳、勤続年数16.2年です。

日立造船の平均年収概要

平均年収: 672.2万円 上昇傾向
平均年齢
41.7歳
平均勤続年数
16.2年
従業員数
4,072人

日立造船の平均年収推移

平均年収推移(日立造船と上場企業平均)

日立造船の平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると5.4万円増加しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は667.5万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

日立造船の平均年収推移(2015年〜2019年)

日立造船の平均年収 年収
2019年 672万円
2018年 667万円
2017年 666万円
2016年 663万円
2015年 670万円

業界内やエリア内での日立造船のランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
1095位
3737社
全国の上場企業の平均年収より59.7万円高い

全国の平均年収より240.0万円高い
日立造船の平均年収 上場企業の平均年収 全国の平均年収
672.2万 612.5万 432.2万

日立造船の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると59.7万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると240.0万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中1095位と高い順位となります。

機械業界内での比較

業界内順位
70位
231社
機械業界の平均年収より40.2万円高い
日立造船の平均年収 機械業界の平均年収
672.2万 632.0万

日立造船が属する機械業界の上場企業の平均年収は632.0万円です。 そのため、日立造船の年収は業界平均と比べて40.2万円高く、業界内順位を見ると231社中70位と高い順位となります。

大阪府内での比較

エリア内順位
131位
426社
大阪府の平均年収より46.4万円高い
日立造船の平均年収 大阪府の平均年収
672.2万 625.8万

日立造船の所在地がある大阪府の上場企業の平均年収は625.8万円です。 そのため、日立造船の年収はエリア平均と比べて46.4万円高く、エリア内順位を見ると426社中131位と高い順位となります。

日立造船ではボーナスはどれくらい貰える?

日立造船では6月と12月の年2回、ボーナスが支給されます。

平均支給額は約90万円~240万円、ピークは50代前半で迎えるようです。

部署によってボーナス額に大きな差があるという口コミもありますが、いずれの部署でも、全国の平均ボーナス額約70万円よりは高い金額の支給が期待できるでしょう。

日立造船の職種別の年収

日立造船の職種別の年収を比較すると、一般職の平均年収は約520万円~630万円、技術職は約490万円~600万円、総合職は約600万円~900万円となっています。

1000万円を超える職種はありませんが、どの職種も業界の中では平均的な年収です。

年収は年功序列で緩やかに上がっていきますが、大きく昇給するには上級試験に受からないといけないそうです。

また職種によっては、20代後半から裁量労働制が適用されるそうなので、労働時間よりも実績が大きく年収に関わるようになってきます。

日立造船では出世するとどれくらいの年収が貰える?

出世後の年収を比較したところ、係長クラスで約700万円~770万円、課長クラスで約880万円~995万円、部長クラスで約1020万円~1245万円という結果でした。

部長クラスまで出世すれば、1000万円以上の年収が見込めます。

部署によっても役職の年収は異なり、海外を担当する部署で出世すると、より高い年収が見込めるでしょう。

日立造船の社長や役員の年収

有価証券報告書によると日立造船の役員の年収は、取締役が約3842万円、監査役が約2033万円、社外役員が約1020万円でした。

報酬額が1億円を超える役員の記載がなかったことから、取締役社長兼COOの三野 禎男氏の年収も1億円以内であることが分かります。

他の企業と比較すると、役員の報酬はあまり高いとは言えません。

ただし2030年の売上目標を1兆円に掲げており、実現に向け様々な取り組みも行っているため、順調に進めば役員報酬も上がると考えられます。

競合他社と日立造船の年収比較

日立造船の競合他社には、三井E&Sホールディングス住友重機械工業などが挙げられます。

それぞれの平均年収は三井E&Sホールディングスが約647万円、住友重機械工業が約785万円です。

競合他社と日立造船の平均年収672万円を比較すると、同程度もしくは少し低いことが分かります。

業界の中ではそこまで高い年収ではないものの、ここ数年の年収が670万円前後で推移していることから、比較的安定した収入が得られる企業だと言えます。

日立造船の平均年収が高い理由

日立造船は国内外で幅広い事業を展開しており、現在最も力を入れているのは環境プラントです。

取引先は対国家にまで及ぶため、安定した経営を保つことができ、その結果社員への給料も高い水準で維持できています。

現在売上1兆円を目指して、海外企業のM&Aを積極的に行っているため、事業拡大と共に今後の年収アップにも期待が寄せられます。

日立造船の事業内容

日立グループから離脱し、造船事業も他社に譲渡した日立造船が現在行っている事業は、下記の通りです。

主な事業

日立造船は環境・プラントを主な事業としています。

事業内容は、ごみ焼却発電・リサイクル施設、水・汚泥処理施設、エネルギーシステム(発電設備)、バイオマス利用システム、海水淡水化プラント等各種プラント、電力卸売などに携わるものです。

ごみからエネルギーをつくる、再生可能エネルギーを生産・活用する、海水から真水をつくるなど、環境に配慮した取り組みで、世界の抱えるエネルギー不足や水不足の問題に取り組んでいます。

ごみ焼却発電プラントでは、900件以上の焼却施設の建設に携わり、世界トップクラスのリーディングカンパニーとされています。

その他の事業

その他の事業では、機械や社会インフラ・防災の分野に携わっています。

機械分野の主な事業内容は、舶用原動機、舶用甲板機械、自動車用プレス機械、ボイラ、脱硝触媒、圧力容器等各種プロセス機器、原子力関連設備機器、プラスチック機械、食品機械、医薬機械、精密機器、エレクトロニクス・制御システムなどに携わるものです。

舶用のディーゼルエンジン、スマートフォンや食品業界などの幅広い業界で使用される精密機器、次世代エネルギー資源を供給する装置などの製造を行っています。

社会インフラ・防災での主な事業内容は、橋梁、水門扉、煙突、海洋土木、シールド掘進機、防災システムなどに携わるものです。

東京ゲートブリッジや、自然災害から人々を守るための防潮堤建設、地下道を掘るためのシールド掘進機の製造まで幅広く手がけています。

上記以外にも、運輸・倉庫・港湾荷役に携わる事業も行っています。

日立造船の歴史

日立造船の歴史を年表形式でご紹介します。

1881年:英国人のE.H.ハンター氏が大阪鉄工所を創立し、船の建造を始める

1924年:初のB&Wディーゼル搭載客船を建造

1934年:日本産業(株)が大阪鉄工所の全株式を取得し、社名を(株)大阪鉄工所と改称

1936年:株式が日本産業(株)から(株)日立製作所に譲渡され、経営系列下に入る

1943年:社名を日立造船(株)と改称

1948年:第二次世界大戦後に日立財閥が解体されたことで、全株式を一般に放出・公開

1949年:大阪・東京証券取引所に上場

1963年:海外向けダムゲートの完成

1964年:福井機械(株)を設立(現:(株)エイチアンドエフ)

1965年:日本初のデ・ロール式ごみ焼却施設が完成

1983年:世界最大径の泥水加圧シールド1号機が完成

1989年:全額出資子会社6社を吸収合併

2002年:造船事業をユニバーサル造船(株)に営業譲渡(現:ジャパン マリンユナイテッド(株))

2003年:アラブ首長国向け海水淡水化プラントを受注

2009年:全額出資子会社10社を吸収合併

2010年:ごみ焼却発電装置トップメーカーであるINOVA社を買収、ユニチカの環境事業の譲渡を受ける

2017年:海水淡水化プラント、産業用水処理システムを手がけるOsmoflo Holdings Pty Ltdを子会社化

2018年:Hitz先端情報技術センターの運用が開始する

日立造船が属するHitz日立造船グループとは?

Hitz日立造船グループは日立造船を中心として、連結子会社120社、持分法適用会社13社で構成されるグループです。

環境装置・プラントを中心に、機械装置、インフラ設備等の設計、製作、据付、販売、修理、保守・保全及び運営などの事業をグローバル展開しています。

日立造船の採用情報

日立造船では、新卒採用とキャリア(中途)採用を行っています。

新卒採用

新卒採用では、事務系と技術系の2職種で募集を行っています。

事務系職種の募集は営業、資材調達、事業企画、経理・財務、人事などです。

技術系職種の募集は技術営業、資材調達、研究・開発、設計、工事担当、アフターサービスなどです。

勤務地は大阪府、東京都、熊本県、京都府、千葉県、広島県、茨城県、福井県の中から配属先が決まります。

選考方法は、エントリー⇒説明会⇒書類選考⇒一次面接⇒SPI3テスト⇒二次面接⇒最終面接の流れです。

中途採用

中途採用では、技術職の募集を行っています。

募集内容は国内外の現地工事管理、技術営業業務、監督業務、アフターサービス、架設計画業務、現地工事監督など様々です。

募集職種は都度異なるので、公式ページや求人サイトよりご確認ください。

勤務地は、職種によって海外の場合もあります。

選考方法は公表していませんが、口コミによると応募⇒書類選考⇒試験・面接複数回の流れで行われるようです。

日立造船で求められる人材像

日立造船が求める人材像は「コミュニケーション能力が高い」「創造力が豊か」「チャレンジ精神と行動力がある」「フェアに仕事を行う」「社会・地球環境への貢献意欲がある人」です。

企業理念である「技術と誠意で社会に役立つ価値を創造し、豊かな未来に貢献」に共感し、より良い社会環境づくりに向けて、努力を怠らない人物を募集しています。

日立造船に就職、転職するためには?

中途採用では募集人数が1名の職種も多いので、競争率は高いと考えられます。

募集要項には、保有資格や経験基準が詳しく記載されており、その職種での実績は必須となるでしょう。

自分が入社後どのように即戦力として活躍できるかを、今までの経験を踏まえて語れると良いです。

新卒の場合は、グローバルな視点を持って、自分がどのように会社に貢献していきたいかを語れると評価も上がります。

英語力は必須ではありませんが、採用実績に東京外国語大学や神戸市外国語大学などの名前があることから、外国語はできた方が有利です。

日立造船の取引先は国内外のBtoBに限らず、Bto国家と幅広いので、企業分析をしっかりと行い、多方面から自分が思い描く会社の未来を語れると良いでしょう。

日立造船の従業員数・平均年齢・勤続年数の推移

従業員数の推移

従業員数推移(日立造船と上場企業平均)

日立造船 上場企業平均
2019年 4,072人 1,035人
2018年 4,034人 1,071人
2017年 3,979人 1,042人
2016年 3,887人 1,055人
2015年 3,808人 1,055人

日立造船の従業員数は2019年で4,072人と、1年前と比べて38人の増加となりました。

全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。

次に日立造船と同じ機械業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が1,054人なので、それと比較しても多い規模の人数というのが分かります。

平均年齢の推移

平均年齢推移(日立造船と上場企業平均)

日立造船 上場企業平均
2019年 41.7歳 41歳
2018年 41.8歳 41歳
2017年 41.9歳 40歳
2016年 42.3歳 40歳
2015年 42.6歳 40歳

日立造船の平均年齢は2019年で41.7歳と、上場企業の平均と比べると年齢が高い水準となっています。

平均年齢を同じ機械業界内で比較してみました。業界平均が42歳のため、業界内で見ても年齢が高い水準となります。

平均勤続年数の推移

平均勤続年数推移(日立造船と上場企業平均)

日立造船 上場企業平均
2019年 16.2年 12年
2018年 16.5年 13年
2017年 16.6年 13年
2016年 17.1年 13年
2015年 17.5年 13年

日立造船の平均勤続年数は2019年で16.2年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。

平均勤続年数も同じ機械業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が15.1年のため、業界内で見ても長い水準となります。

日立造船の業績推移

日立造船が、転職先・就職先として魅力的な会社かどうかを知るために、前期比の売上成長率や一人あたりの経常利益などを見ていきましょう。

※売上・従業員数は、各社の連結ではなく「単体」の数字を元に計算しています。

売上・経常利益と成長率

売上

売上成長率(前期比)

経常利益

売上 経常利益
2019年3月期 2255.4億円 130.2億円
2018年3月期 2250.8億円 78.3億円
2017年3月期 2594.1億円 89.6億円
2016年3月期 2244.5億円 74.3億円
2015年3月期 1962.0億円 37.7億円

まず、日立造船と上場企業平均の「売上」と「成長率」を見ていきます。

2019年3月期の売上は、日立造船が2255.4億円、上場企業平均が1120.3億円となっています。日立造船の売上は平均と比べて高い水準となっており、売上の前期比成長率を見ると、日立造船が0.2%の減少、上場企業平均が15.4%の増加となっているため、上場企業の中では成長率は平均以下な会社と言えます。

従業員一人あたり売上の推移

日立造船 上場企業平均
2019年3月期 5539万円 1.1億
2018年3月期 5580万円 9064万
2017年3月期 6519万円 9022万
2016年3月期 5774万円 9416万
2015年3月期 5152万円 9870万

次に、日立造船と上場企業平均の「従業員一人あたり売上」を見ていきます。

2019年3月期で見ると、日立造船は5539万円、上場企業平均が1.1億円となっています。

従業員一人あたり経常利益の推移

日立造船 上場企業平均
2019年3月期 320万円 788万
2018年3月期 194万円 731万
2017年3月期 225万円 741万
2016年3月期 191万円 672万
2015年3月期 99万円 689万

「従業員一人あたり経常利益」についても見てみましょう。2019年3月期では、日立造船は320万円、上場企業平均が788万円となっています。

企業データ

会社名
日立造船株式会社
設立年月日
1934年5月29日
所在地
大阪市住之江区南港北1−7−89
エリア
大阪 
業界・業種
機械 
代表者名
三野 禎男
上場市場
東証1部
上場年月日
1949年5月

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2021年1月1日

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