大日本住友製薬の年収【2022年最新版】(2ページ目)

役員の報酬は1憶円以上!?出世するためのポイントは?求められる人材像についても徹底的に解説!


大日本住友製薬の社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書を確認すると、代表取締役会長の多田正世氏の報酬は1億100万円であることが分かりました。

またその他の役員の報酬については、社内取締役6名に対して総額3憶3900万円で1人あたり5650万円、社内監査役2名に対して総額5100万円で1人あたり2550万円がそれぞれ支払われています。

業績も順調であるため、今後社内取締役・社内監査役の報酬も上昇していくでしょう。

競合他社と大日本住友製薬の年収比較

大日本住友製薬の競合会社として、協和キリン小野薬品工業等が挙げられます。

それぞれの年収を見てみると、大日本住友製薬は891万円、協和キリンは861万円、小野薬品工業は917万円でした。

小野薬品工業にはあと一歩及びませんでしたが、医薬品業界内の平均年収770.7万円よりも約120.3万円高く、平均よりも水準が高いと言えるでしょう。

徐々に事業範囲も拡大しつつあるため、今後平均年収も更に上がるかもしれません。

大日本住友製薬の平均年収が高い理由

大日本住友製薬の売り上げ及び経常利益の推移を見てみると、売り上げは2017年で2565.3億円、2018年で2511.0億円、2019年で2644.6億円でした。

また経常利益は2017年で921.0億円、2018年で713.2億円、2019年で958.3億円となっていました。

売り上げ・経常利益共に2018年にやや下降していますが、2017年から2019年にかけて売り上げは約79.3憶円、経常利益は約37.3憶円それぞれ上昇しました。

利益をきちんと確保できている分、社員にも還元することができていると考えられます。

大日本住友製薬の事業内容

主な事業

大日本住友製薬では主に医薬品事業として医療用医薬品の製造販売を行っています。

精神神経領域やがん領域、再生・細胞医薬分野を研究重点領域としており、これまでにあらゆる製品を輩出してきました。

近年では再生・細胞医薬分野での更なるグローバル展開を図って神経領域・眼疾患領域におけるプロジェクトを推進。

今後の活躍にますます期待できると言えるでしょう。

その他の事業

大日本住友製薬ではその他の事業として食品素材・化成品事業、動物用医薬品事業の二つを手掛けています。

それぞれの事業内容としては以下の通りです。

  • 食品素材・化成品事業:食品素材・食品添加物の開発・販売、医薬品・化粧品原料、工業薬品・コーティング材料、電子薬剤等の提供
  • 動物用医薬品事業:動物用医薬品・医療機器等の開発・販売

今後も顧客のニーズに合わせて製品を展開していくでしょう。

大日本住友製薬の歴史

ここで、大日本住友製薬のこれまでについて簡単に見ていきましょう。

1897 大阪製薬が設立される

1898 大日本製薬合資会社を合併し、社名を大日本製薬に変更する

2005 大日本製薬が住友製薬を合併し、社名を大日本住友製薬に変更する

2006 深在性真菌症治療剤「アムビゾーム」を発売する

2007 ファブリー病治療剤「リプレガル」を発売する

2008 非定型抗精神病薬「ロナセン」、高血圧症治療剤「アバプロ」を発売する

2009 パーキンソン病治療剤「トレリーフ」を発売する

2010 肝細胞がん治療剤「ミリプラ」、ビグアナイド系経口血糖降下剤「メトグルコ」を発売する

2011 速効型インスリン分泌促進剤「シュアポスト」を発売する

2012 高血圧症治療剤「アイミクス」を発売する

2014 神戸再生・細胞医薬センターを開設する

大日本住友製薬が属する大日本住友製薬グループとは?

大日本住友製薬グループは、DSP五協フード&ケミカル、DSファーマアニマルヘルス、DSファーマプロモ、DSPビジネスパートナーズ等をはじめとした子会社56社・関連会社6社から成り立つグループです。

グループ企業では食品素材・食品添加物・化学製品材料等の製造販売、動物用医薬品等の製造販売、グループ企業のビジネスサポート等あらゆる事業を手掛けています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2022年1月1日

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