積水化学工業の年収【2021年最新版】(2ページ目)

手掛ける製品は高機能材料から医薬品まで!?グローバルに事業を展開する大手メーカー!気になる女性管理職の割合の推移や面接での質問内容まで解説!


積水化学工業の社長や役員の年収

2019年の有価証券報告書を見ると、代表取締役会長の髙下貞二氏の報酬は1億2400万円であることが分かりました。

またその他の役員の報酬については、社内取締役9名に対して総額4憶6100万円で1人あたり5122万円、社内監査役2名に対して総額5900万円で1人あたり2950万円がそれぞれ支給されていました。

髙下貞二氏の報酬と比較するとあまり高い印象は受けませんが、業績も順調であることから、今後役員の報酬も更に上昇していくと考えられるでしょう。

競合他社と積水化学工業の年収比較

積水化学工業の競合会社として、住友化学クラレが挙げられます。

それぞれの年収を確認すると積水化学工業は912万円、住友化学は904万円、クラレは699万円と、現時点では競合会社よりも年収が高いことが分かりました。

現在新規事業も複数手掛けつつあるため、今後更に年収が伸びる可能性があると言えるでしょう。

積水化学工業の平均年収が高い理由

直近3年間の積水化学工業の売り上げ・経常利益の推移をそれぞれ見ると、売り上げは2017年で3474.8億円、2018年で3567.9億円、2019年で3599.9億円でした。

また経常利益は2017年で339.8億円、2018年で431.9億円、2019年で424.0億円となっています。

経常利益が2019年に若干下降していますが、2017年から2019年にかけて売り上げは125.1億円、経常利益は84.2億円も上昇しました。

化学業界の平均年収655.5万円と比較すると約256.3万円も高いことからも、給与の水準が高いことが分かります。

各事業で収益をきちんと確保できているだけでなく、給与水準の高さも影響して社員の年収が高くなっていると考えられます。

積水化学工業の事業内容

主な事業

積水化学工業では住宅事業、環境・ライフライン事業、高機能プラスチックス事業の三つを中心に展開しており、それぞれで以下のサービスを展開しています。

  • 住宅事業:住宅の製造・施工・販売、改装リフォーム、賃貸住宅管理・不動産仲介、サービス付高齢者向け住宅の運営等
  • 環境・ライフライン事業:配管材(給排水管・空調配管・バルブ・高機能管等)、防災製品(インフラ老朽化対策の補修・更生・更新工法用資材、災害用マンホールトイレ等)の製造販売
  • 高機能プラスチックス事業:高機能材料(液晶用微粒子・感光性材料、半導体材料、光学フィルム、工業用テープ等)の製造販売

これらの製品は住宅やビル、病院、工場等、私達の身のまわりのあらゆる場所や物に活用されています。

今後も各事業で新たなサービスや商品を提供することによって、事業をどんどん拡大していくでしょう。

その他の事業

積水化学工業では上記以外にメディカル事業にも携わっており、体外診断用医薬品や各種分析装置等を手掛けています。

主に扱っている製品は以下の通りです。

  • 脂質分析技術
  • ラテックス免疫比濁測定技術
  • 糖鎖測定技術
  • 分析装置
  • 真空採血管 等

その他にも創薬の支援や組換タンパク質等の製造、医薬用アミノ酸の受託製造等も行っています。

今後も様々な技術を駆使して医療に貢献していくでしょう。

積水化学工業の歴史

ここで、積水化学工業のこれまでの歴史を簡単に見てみましょう。

1947 積水産業が発足される

1948 社名を積水化学工業に変更する

1953 大阪証券取引所に上場する

1954 東京証券取引所に上場する

1960 ハウス事業部を分社化し積水ハウス産業を設立する

1979 デミング賞実施賞を受賞する

1985 世界で初となる割れないプラスチック製真空採血管「インセパック」の販売を始める

1995 日本で初となるポリエチレン配水管を開発する

1996 住宅リフォーム事業に進出する

2009 住宅事業で海外に進出する

2017 世界で初となる「ごみをエタノールに変換する」生産技術の開発に成功する

積水化学工業が属する積水化学グループとは?

積水化学グループはセキスイユニディア、積水アクアシステム、清流メンテナンス、積水テクノ成型、積水フーラー等が所属するグループです。

グループ企業では主に「環境・ライフライン」「高機能プラスチックス」「住宅」の三つの分野で事業を展開しており、ユニット住宅セキスイハイムの設計や販売、賃貸入居者の保証受託業務、各種産業プラントの建設、排水処理施設の運転管理、接着剤や化学工業薬品の製造販売等、様々な事業に携わっています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2021年1月1日

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