リゾートトラストの年収【2023年最新版】(2ページ目)

会員制リゾートクラブ業界での売上No.1!ホテルから医療まで手掛ける大手企業!気になる役員の報酬は?


リゾートトラストの社長や役員の年収

2020年の有価証券報告書を見てみると、報酬が1億円を超える役員は以下の2名となっていました。

  • 代表取締役ファウンダー:伊藤與朗氏 1億8600万円
  • 代表取締役会長:伊藤勝康氏 1億7300万円

また、社内取締役12名に対して総額8億3800万円で1人あたり6983万円、社内監査役2名に対して総額1100万円で1人あたり550万円が支払われていました。

伊藤與朗氏、伊藤勝康氏と比較すると、社内取締役・社内監査役の報酬はあまり高い印象は受けません。

しかし、売り上げも順調に伸びているため、今後役員の報酬もそれに伴い上がっていくでしょう。

競合他社とリゾートトラストの年収比較

リゾートトラストの競合として、リソルホールディングス藤田観光等が挙げられるでしょう。

競合の年収を見ると、リソルホールディングスは621万円、藤田観光は562万円でした。

リゾートトラストは516万円なので、現時点では競合にはやや及びませんでした。

しかしホテルの他に医療分野等も手掛けており、今後競合を上回る年収となる可能性は充分あるでしょう。

リゾートトラストの平均年収が高い理由

リゾートトラストの売り上げを見ていくと、2017年では1064.6億円、2018年では1236.8億円、2019年では1345.4億円でした。

また、経常利益は2017年では95.7億円、2018年では136.1億円、2019年では128.7億円となっています。

経常利益はやや変動がありますが、売り上げも順調に数字を伸ばしており安定していると言えるでしょう。

そのため、社員にも還元することができ年収も高くなっていると推測できます。

リゾートトラストの事業内容

主な事業

リゾートトラストでは主に会員権事業・ホテルレストラン事業を手掛けています。

各事業の詳細を見ていきましょう。

会員権事業

会員権事業では、会員制ホテルの開発や会員権の販売等を主に行っています。

会員権は現在「ベイコート俱楽部」「エクシブ」等を中心に販売しており、会員制リゾートクラブの業界売上No.1を誇ります。

また、「グランドハイメディック倶楽部」では、がん検診・がん治療を行っており、日々の健康相談や提携先医療施設の提供等日常的なサポートも充実。

今後も様々なホテルを展開しあらゆるサービスを提供していくと考えられます。

ホテルレストラン事業

ホテルレストラン事業では各ホテル・レストランの運営や、プール・テニス・アスレチック等の施設を展開している他、挙式や披露宴等も手掛けます。

「エクシブ」ではリゾートエステ・トータルビューティも行っており、顧客に満足してもらえるよう尽力しています。

その他の事業

その他にも、リゾートトラストではメディカル事業を行っており、メディカルコンサルティング業務や居宅介護サービス等を展開しています。

あまり普及していない先進がん治療や特許技術を用いた免疫療法等、一般的には受けることの難しい医療を受けることが可能です。

介護付き有料法人ホーム・シニア向けレジデンスも手掛けており、時代のニーズに合わせて新たな医療サービス・介護サービスをこれからも提供していくと考えられます。

リゾートトラストの歴史

ここで、リゾートトラストの歴史を簡単に振り返っていきましょう。

1973 宝塚エンタープライズが設立される

1986 社名をリゾートトラストに変更する、子会社としてサンホテルエージェントを設立する

1987 子会社としてジャストファイナンスを設立する

1989 子会社としてアール・ティー開発を設立する

1992 子会社としてハイメディックを設立する

1994 子会社としてジェスを設立する

2000 東京証券取引所・名古屋証券取引所の第一部に上場する、子会社としてアール・エフ・エスが設立される

2005 子会社として東京ミッドタウン・メディスンが設立される

2006 アドバンスト・メディカル・ケアを子会社とする

2008 子会社として日本スイス・パーフェクションを設立する

2010 トラストガーデンを子会社化する

リゾートトラストが属するリゾートトラストグループとは?

リゾートトラストグループは、ジェスやコンプレックス・ビズ・インターナショナル、ハイメディック、アール・ティー開発等が所属するグループです。

グループ企業でもホテル事業・メディカル事業・ゴルフ事業等のサービス業を中心に展開している他、不動産の売買・賃貸等の事業にも携わっています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2023年1月1日

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