東日本旅客鉄道の年収【2022年最新版】

顧客満足度No.1を目指す大手鉄道会社！鉄道以外の事業の取り組み内容は？面接の対策方法は？

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東日本旅客鉄道の平均年収は、2022年では715.4万円でした。陸運業界内では13位、全体では795位、東京都内では546位です。東日本旅客鉄道では、研修制度に力を入れています。社内には実際の現場に近い技能教習所を設置。鉄道車両のモックアップ、鉄道設備等、実物に触れ実践的に学ぶことができます。一人用個室の寮には家具も完備されており、部屋は明るく綺麗です。寮によっては食堂も併設しているため、栄養バランスの良い食事が摂れます。現在46,019人もの従業員がおり、平均勤続年数は16.5年と高水準です。

東日本旅客鉄道の平均年収概要

東日本旅客鉄道の平均年収推移

平均年収推移（東日本旅客鉄道と上場企業平均）

東日本旅客鉄道の平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると1.3万円増加しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は711.1万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

東日本旅客鉄道の平均年収推移（2015年〜2019年）

東日本旅客鉄道の平均年収	年収
2019年	715万円
2018年	714万円
2017年	711万円
2016年	710万円
2015年	705万円

業界内やエリア内での東日本旅客鉄道のランキング順位

日本全国の企業との比較

東日本旅客鉄道の平均年収	上場企業の平均年収	全国の平均年収
715.4万	612.5万	432.2万

東日本旅客鉄道の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると102.9万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると283.2万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中795位と高い順位となります。

陸運業界内での比較

東日本旅客鉄道の平均年収	陸運業界の平均年収
715.4万	599.2万

東日本旅客鉄道が属する陸運業界の上場企業の平均年収は599.2万円です。 そのため、東日本旅客鉄道の年収は業界平均と比べて116.2万円高く、業界内順位を見ると65社中13位と高い順位となります。

東京都内での比較

東日本旅客鉄道の平均年収	東京都の平均年収
715.4万	647.2万

東日本旅客鉄道の所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、東日本旅客鉄道の年収はエリア平均と比べて68.2万円高く、エリア内順位を見ると1979社中541位と高い順位となります。

東日本旅客鉄道ではボーナスはどれくらい貰える？

東日本旅客鉄道では夏と冬の年2回、約5.5ヶ月～6ヶ月分のボーナスが支給されます。

平均支給額は約100万円～180万円で、近年では新型コロナウイルスの影響を受け支給額がやや下降したとのことです。

しかし、コロナ禍であっても約2ヶ月～4ヶ月分のボーナスがきちんと支給されているのが嬉しい点。

新型コロナウイルスの流行前はボーナスの水準も高く、満足しているという社員が多く見られたので、収束し業績が以前と同様レベルに回復した暁には、再びボーナスもまとまった額で支給されると予想できます。

また日々の勤務態度等もボーナスに反映されるとのことなので、業務に真摯に取り組むことはもちろん、新しいことをどんどん吸収し業務で活かすようにしましょう。

東日本旅客鉄道の職種別の年収

東日本旅客鉄道の年収を職種別に見てみましょう。

• 一般職：約300万円～705万円
• 技術職：約430万円～695万円
• 総合職：約580万円～985万円
• 運転士：約500万円～730万円

昇給は年に一度行われ、一度につき約4,000円～10,000円程上昇するとのことです。

年功序列であるため、勤務年数を重ねていけば毎年順調にベースアップすることが可能。

役職によっても昇給額が変わるとのことなので、昇進試験も並行してチャレンジするようにしましょう。

東日本旅客鉄道では出世するとどれくらいの年収が貰える？

東日本旅客鉄道で役職に就いた場合の年収は以下の通りです。

• 係長クラス：約755万円～790万円
• 課長クラス：約990万円～1065万円
• 部長クラス：約1110万円～1330万円

東日本旅客鉄道では試験に合格することで昇進できます。

試験内容は、筆記試験（一般常識・業務知識・小論文等）及び面接となります。

上司の評価等も昇進に関わってくるようなので、普段から良好な関係性を築いておくと良いかもしれません。

新卒入社者の場合は2年目から、中途入社者の場合は1年目から試験を受けることができるようなので、仕事の合間を縫って勉強し、昇進試験に備えましょう。

また、2019年時点で女性管理職比率は5％となっていました。

現在は10％以上を達成するため、両立支援制度の拡充・働き方の多様性の実現・女性社員用設備の整備等に努めています。

女性社員の管理職登用を推進するだけでなく、定着という点にも重きを置いているので、今後更に働きやすい環境になっていくと期待できます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2022年1月1日