トヨタ自動車の年収【2020年最新版】(2ページ目)

世界で大活躍!気になる平均年収は?競合他社との比較も徹底公開!就職・転職するために必要なこととは?


トヨタ自動車の社長や役員の年収

最新の有価証券報告書によると、トヨタ自動車の代表取締役会長の内山田 竹志氏の年収は1億8900万円、代表取締役副会長の早川 茂氏の年収は1億1600万円、代表取締役社長の豊田 章男氏の年収は3億8600万円です。

その他の取締役の平均年収は約1億4900万円、監査役は約2500万円となっています。

取締役の平均年収は非常に高額なのにも関わらず、監査役は部長の年収少し上回った金額という結果に。

社長の4億円近い年収を考えると、出世した場合の年収を非常に低く思えてしまいますが、とても夢のある企業と言えるでしょう。

競合他社とトヨタ自動車の年収比較

トヨタ自動車は自動車を製造する企業ですので、競合他社と言えば日産自動車本田技研工業(ホンダ)が思い浮かびます。

日産自動車と本田技研工業(ホンダ)との平均年収を比較してみると、最新の有価証券報告書によると日産自動車の平均年収は815.4万円、本田技研工業(ホンダ)の平均年収は819.8万円となっています。

トヨタ自動車の平均年収が851.5万円ですので、約30万円ほど高いことが分かります。

飛び抜けて高いというわけではありませんが、販売台数も世界トップレベルのトヨタ自動車は競合他社よりも平均年収が高いという結果に納得です。

トヨタ自動車の平均年収が高い理由

競合他社と比較しても平均年収が高いと判明したトヨタ自動車ですが、では何故こんなにも平均年収が高いのでしょうか。

その理由の一つとしては、何と言っても製造・販売台数が世界トップレベルであるということです。

業績も好調で、トップレベルの位置をキープしながらも、結果に満足することなく、毎年収益を上げてきています。

有価証券報告書を見ても、売上高が2015年には11.209.414(百万円)でしたが、2019年には12.634.439(百万円)と、着実に上げています。

純利益の面を見ても、2015年に1.690.679(百万円)だったものを2019年には1.896.824(百万円)まで伸ばしています。

純利益は諸経費や人件費を除外した純粋な利益ですので、「好調さ=平均年収の高さ」のモデルとも言える企業です。

トヨタ自動車の事業内容

トヨタ自動車の事業内容についてご紹介します。

主な事業

主な事業内容は、自動車の生産・販売・輸出です。

国内だけでなく海外でも生産・販売が行われており、今や生産台数は約7倍、販売台数も約3倍となっています。

モーターショーや展示会なども盛んに行われており、社会のニーズに応える自動車づくりを実施。

自動運転、環境問題に対応した電気自動車や水素で走る燃料電池自動車、自動車福祉車両などの開発・製造にも力を入れています。

「トヨタ環境チャレンジ2050」を公表し、車の環境負荷をゼロに近づけるとして、排気ガスだけでなく生産工場のCO2削減に努めるなど、世界基準での環境配慮が注目されています。

その他の事業

その他の事業としては、金融事業と住宅事業が挙げられます。

金融事業については、自動車販売を促進するツールの一つとして販売金融を中心として行っています。

住宅事業については、自動車づくりで培った環境に対する技術を住宅にも応用し、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の普及に努めています。

壁や窓などの断熱、高効率エアコンや給湯器の省エネ対策、太陽光発電やエネファームによる発電ができる住宅など、テクノロジーを結集した次世代住宅研究施設にて日々研究に取り組んでいます。

トヨタ自動車の歴史

トヨタ自動車の歴史は非常に長く、その一部を簡潔にご紹介します。

  • 1937年:トヨタ自動車工場設立
  • 1955年:トヨタ中古自動車販売(株)を設立
  • 1958年:米国トヨタ営業開始
  • 1965年:デミング賞実施賞を受賞
  • 1973年:国内販売累計1,000万台を達成
  • 1990年:トヨタソーラーカー「RaRaⅡ」普通乗用車ナンバー取得
  • 1996年:燃料電池搭載の近未来電気自動車FCEV(Fuel Cell EV)の新開発を発表
  • 2001年:新型ハイブリッド型燃料電池車を開発
  • 2009年:F1からの撤退を発表
  • 2012年:創立75周年

トヨタ自動車が属するトヨタグループとは?

トヨタグループとは、トヨタ自動車を中核とした企業グループです。

所属する企業には、東和不動産株式会社、株式会社デンソー、株式会社ジェイテクトなど、13社が集結しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2021年1月1日

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