カシオ計算機の年収【2021年最新版】

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カシオ計算機の平均年収

カシオ計算機の平均年収は、2021年で812.3万円でした。電気機器業界内では27位、全体で364位、東京都内では266位と非常に高順位です。カシオという社名は、創業者の樫尾忠雄氏の名字が由来となっています。仕事は自分の裁量に任せられるので、日によって業務量の微調整等ができます。時間有給休暇制度では、1時間単位で休暇を取得することが可能。運転免許の更新や、保護者会に活用する社員が多いです。業務に支障が出ない程度に動けるのは嬉しいポイント。平均勤続年数18.9年と定着率も良好です。

カシオ計算機の平均年収概要

平均年収: 812.3万円 下降傾向
平均年齢
46.8歳
平均勤続年数
18.9年
従業員数
2,842人

カシオ計算機の平均年収推移

平均年収推移(カシオ計算機と上場企業平均)

カシオ計算機の平均年収推移は、下降傾向です。前期比で見ると2.9万円減少しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は820.0万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

カシオ計算機の平均年収推移(2015年〜2019年)

カシオ計算機の平均年収 年収
2019年 812万円
2018年 815万円
2017年 831万円
2016年 831万円
2015年 811万円

業界内やエリア内でのカシオ計算機のランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
364位
3737社
全国の上場企業の平均年収より199.8万円高い

全国の平均年収より380.1万円高い
カシオ計算機の平均年収 上場企業の平均年収 全国の平均年収
812.3万 612.5万 432.2万

カシオ計算機の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると199.8万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると380.1万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中364位と高い順位となります。

電気機器業界内での比較

業界内順位
27位
244社
電気機器業界の平均年収より147.6万円高い
カシオ計算機の平均年収 電気機器業界の平均年収
812.3万 664.7万

カシオ計算機が属する電気機器業界の上場企業の平均年収は664.7万円です。 そのため、カシオ計算機の年収は業界平均と比べて147.6万円高く、業界内順位を見ると244社中27位と高い順位となります。

東京都内での比較

エリア内順位
262位
1979社
東京都の平均年収より165.1万円高い
カシオ計算機の平均年収 東京都の平均年収
812.3万 647.2万

カシオ計算機の所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、カシオ計算機の年収はエリア平均と比べて165.1万円高く、エリア内順位を見ると1979社中262位と高い順位となります。

カシオ計算機ではボーナスはどれくらい貰える?

カシオ計算機では6月と12月の年2回、約4ヶ月~5ヶ月分のボーナスが支給されます。

平均支給額は約120万円~265万円です。

業績により若干支給額に変動はあるものの、基本的には安定しているとのこと。

半期ごとの評価がボーナスに反映されるようなので、業務にきちんと取り組み成果を出すことで、満足のできる額が支給されると考えられます。

契約社員の方にもきちんとボーナスが出るのも嬉しい点です。

カシオ計算機の職種別の年収

カシオ計算機の年収を職種別に見てみましょう。

  • 一般職:約320万円~845万円
  • 技術職:約400万円~830万円
  • 総合職:約630万円~1185万円

また、2020年4月実績では学歴別の初任給は以下の通りでした。

  • 院卒:239,500円
  • 大卒:215,500円

福利厚生の一環として独身寮が用意されているだけでなく、転勤時には住居貸与もあるとのこと。

生活支援・資産形成支援等、社員がより豊かな暮らしを送れるよう制度が充実しているので、働きやすい環境であると言えます。

カシオ計算機では出世するとどれくらいの年収が貰える?

カシオ計算機で役職に就いた場合の年収は以下の通りです。

  • 係長クラス:約885万円~930万円
  • 課長クラス:約1160万円~1230万円
  • 部長クラス:約1355万円~1505万円

カシオ計算機では、成果をきちんと出していてハキハキと自分の意見を主張することのできる社員が出世しやすい傾向にあるようです。

入社後は会議等でも積極的に発言し、知識・スキルの研鑽に励み業務に活かすようにしましょう。

また厚生労働省の女性の活躍推進企業データベースを確認すると、現時点での女性管理職比率は4.1%であることが分かりました。

仕事と育児・介護を両立できるよう、産前・産後休暇や母性保護休暇等の各種支援制度も充実しており、女性社員だけでなく男性社員にも育児休業や短時間勤務等が用意されています。

今後も継続して労働環境が整備されていくことで、性別に関わらず社員全員が出世を目指すことのできる環境になると期待できます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2021年7月15日

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