信号機以外にも手掛ける製品は多種多様!海外からの信頼も厚い大手信号機メーカー!面接で必ず訊かれる定番の質問とは?
日本信号の平均年収は、2021年で714.8万円、電気機器業界内では73位でした。日本信号は、信号機や踏切遮断器、自動車や列車の制御装置の製造販売を行う企業です。育児休職はもちろんのこと、介護休職やテレワークの制度を男女共に取得することが可能であるため、ライフワークバランスもとれ働きやすい環境です。平均勤続年数は17.3年となっており、定着率も高いです。社会インフラを支えているため、景気に左右されにくく安定しているという点も魅力的です。
目次
閉じる平均年収推移(日本信号と上場企業平均)
日本信号の平均年収推移は、下降傾向です。前期比で見ると12.3万円減少しています。
上述のように、過去5年間の平均年収は731.1万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。
日本信号の平均年収 | 年収 |
---|---|
2019年 | 715万円 |
2018年 | 727万円 |
2017年 | 746万円 |
2016年 | 749万円 |
2015年 | 718万円 |
日本信号の平均年収 | 上場企業の平均年収 | 全国の平均年収 |
---|---|---|
714.8万 | 612.5万 | 432.2万 |
日本信号の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると102.3万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると282.6万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)
上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中799位と高い順位となります。
日本信号の平均年収 | 電気機器業界の平均年収 |
---|---|
714.8万 | 664.7万 |
日本信号が属する電気機器業界の上場企業の平均年収は664.7万円です。 そのため、日本信号の年収は業界平均と比べて50.1万円高く、業界内順位を見ると244社中73位と高い順位となります。
日本信号の平均年収 | 東京都の平均年収 |
---|---|
714.8万 | 647.2万 |
日本信号の所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、日本信号の年収はエリア平均と比べて67.6万円高く、エリア内順位を見ると1979社中543位と高い順位となります。
日本信号では6月・12月の年2回、約5ヶ月分のボーナスが支給されます。
平均支給額は約110万円~235万円で、多い年には約7ヶ月分も支給されるため、その分貯金をしっかりしている社員も多いようです。
日本信号の年収を職種別に見ていきましょう。
一般職:約400万円~750万円
技術職:約490万円~735万円
総合職:約650万円~1050万円
日本信号の平均年収は715万円なので、どの職種でも平均以上の年収も望めることが分かります。
総合職に関しては1000万円以上も可能となるため、満足感を感じられるでしょう。
日本信号で役職に就いた場合の年収は以下の通りです。
係長クラス:約785万円~805万円
課長クラス:約1045万円~1065万円
部長クラス:約1175万円~1340万円
近年女性管理職も増加傾向にあり、性別に関係なく活躍できる環境であると言えます。
各種女性支援制度も充実しているので、長く勤めることができるでしょう。
2019年度の有価証券報告書によると、報酬が1億円を超える役員は存在しませんでした。
また、社内取締役6名に対して総額3億700万円で1人あたり5116万円、社内監査役2名に対して総額3300万円で1人あたり1650万円が支給されていました。
業績も順調で、手掛ける製品は国内外から高く評価されているため、今後役員の報酬が1億円を超える可能性は充分あるでしょう。
それぞれの年収を比較してみると、日本信号は715万円、大同信号は564万円、京三製作所は791万円でした。
京三製作所には現時点ではやや及びませんでしたが、大同信号よりも約151万円も高いことが分かりました。
各事業で扱う製品の販売数も伸びていることから、今後も年収は上昇していくと予想できます。
日本信号の売り上げ・経常利益を見てみると、売り上げは2017年では648.0億円、2018年では659.2億円、2019年では801.1億円でした。
また、経常利益は2017年では42.2億円、2018年では19.4億円、2019年では69.3億円となっています。
経常利益が2018年に一旦下降したものの、2019年には49.9億円も増加しV字回復しました。
このことから、収益をしっかり確保できているために社員の年収が高くなっていると考えられます。
日本信号では、主に鉄道信号事業・AFC事業・スマートモビリティ事業を手掛けています。
それぞれの事業について詳しく見ていきましょう。
鉄道信号事業では、信号機・踏切遮断機・CTC(列車集中制御装置)・ATC(自動列車制御装置)・ATS(自動列車停止装置)等の製造を行っています。
海外でも多数導入実績を持ち、国内外で鉄道の安全性を支えていると言っても過言ではないでしょう。
近年では他言語対応の自動旅客案内装置、障害物の検知装置等も開発し、更なる利便性の向上に努めています。
AFC事業では、自動改札機・自動券売機・自動精算機等の駅務自動化システム、ホームドア・センシングシステム等のホーム安全システムを提供しています。
ホームドアは可動式・昇降式・軽量型等、人々の安全性を第一に考えた種類を数々展開。
現在は新製品でもある多言語対応次世代券売機の拡販に努めている他、視覚障がい者の方向けの案内装置の開発にも積極的に取り組んでいます。
スマートモビリティ事業では、主に道路で使用される交通信号灯器・交通信号制御機・交通管制システム・非常用バックアップ電源等の製造販売を行います。
近年ではLED型信号機の開発にも成功し、消費電力90%削減にも成功しました。
環境に優しい製品の開発と並行して身障者車両への駐車案内を行う「身体障害者用駐車マス管理システム」や、突然の停電にも対応できる「無停電電源装置」等の製品も手掛けつつあります。
その他にも、日本信号はスマートシティ事業にも携わっています。
スマートシティ事業では、パーキングのトータルサポート、セキュリティシステムの提供を行っています。
パーキングで展開しているサービスとしては、大きく分けて駐車管制システム・ISP駐車場管理システム・パークロックシステム・自転車・バイク駐車場管理システムが挙げられます。
新型パーキングメーターの販売数も伸びており、今後も新たな製品を輩出していくと考えられます。
また、セキュリティシステムではセキュリティゲート・テロ対策機器・人体通信システム・空港機器等を展開。
情報漏洩を防ぐためのソリューションも多数扱っているので、今後ニーズは更に高まっていくでしょう。
ここで、日本信号のこれまでの歴史を簡単に見ていきましょう。
1928 日本信号が設立される
1937 信号保安装置の製造が始まる
1949 東京証券取引所に上場する
1961 大阪証券取引所に上場する
日本信号グループは、日信電設・日信興産・日信ソフトエンジニアリング・サーキットテクノロジー等が所属するグループです。
グループ企業では鉄道信号事業・情報制御事業等に携わると共に、ソフトウェアの開発やプリント基板の設計等を行っています。
日本信号では、現在新卒採用及び中途採用を行っています。
それぞれの募集要項について一つ一つ確認していきましょう。
新卒採用では、現在総合職と技能職の募集を行っています。
それぞれの募集職種は以下の通りです。
総合職
技術系総合職:設計・開発・研究・生産技術・品質保証・営業等
事務系総合職:営業・総務・経理・人事・経営企画・生産管理・資材調達等
技能職:生産・品質保証等
また、初任給は2019年度4月実績ではそれぞれ以下の通りでした。
総合職
大学院了:236,000円
大学卒:214,000円
高専卒:187,000円
技能職
高専卒:174,000円
総合職・技能職とでは募集職種や給与も違うので、自身がどのような働き方をしたいのかしっかり検討する必要があると言えるでしょう。
選考フローは総合職・技能職共に、エントリー→WEB適性検査→書類選考→一次面談、筆記試験(技術系のみ)→最終面談となります。
書類選考はエントリーシートによるものとなるので、丁寧に記入するようにしましょう。
日本信号では、現在設計部門(回路設計・機械設計・組込ソフトウェア)で中途採用の募集を行っています。
必須ではないものの、以下の資格や経験があると望ましいです。
上記の資格・経験の有無に関わらず、日本信号への転職を望む方は早めに応募するようにしましょう。
また、その他の職種での転職を考えている方も、なるべく業務で活かせる資格や語学関係の資格は取得しておくとアピールできます。
選考は、書類選考→WEB適性検査→人事面接→部門面接→最終面接の順で行われます。
応募する際には人事部採用担当までメールにて連絡する必要があるので、忘れずに連絡するよう気を付けましょう。
日本信号の採用ページには、求める人材像について以下のように記載されていました。
上記のことから、日本信号では粘り強さ・好奇心・意思疎通能力・語学力等を持つ人材を求めていることが分かります。
これまでに自身が何に興味を持ったのか、それに対しどのようにアプローチしてきたか等を積極的に伝えるようにしましょう。
日本信号の面接では、人柄を見るような質問が多くされます。
そのため、ある程度自然体で臨むほうが自身の良さがしっかり伝わると言えるでしょう。
過去の面接での質問内容の例も見ていきましょう。
自己紹介や家族構成についての質問は、日本信号では定番とも言える質問のようです。
しっかり答えられるように、予め内容を練っておきましょう。
従業員数推移(日本信号と上場企業平均)
日本信号 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 1,255人 | 1,035人 |
2018年 | 1,278人 | 1,071人 |
2017年 | 1,254人 | 1,042人 |
2016年 | 1,232人 | 1,055人 |
2015年 | 1,207人 | 1,055人 |
日本信号の従業員数は2019年で1,255人と、1年前と比べて23人の減少となりました。
全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。
次に日本信号と同じ電気機器業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が2,082人なので、それと比較しても少ない規模の人数というのが分かります。
平均年齢推移(日本信号と上場企業平均)
日本信号 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 42.5歳 | 41歳 |
2018年 | 41.8歳 | 41歳 |
2017年 | 41.5歳 | 40歳 |
2016年 | 41.8歳 | 40歳 |
2015年 | 41.5歳 | 40歳 |
日本信号の平均年齢は2019年で42.5歳と、上場企業の平均と比べると年齢が高い水準となっています。
平均年齢を同じ電気機器業界内で比較してみました。業界平均が43歳のため、業界内で見ても若い水準となります。
平均勤続年数推移(日本信号と上場企業平均)
日本信号 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 17.3年 | 12年 |
2018年 | 17.1年 | 13年 |
2017年 | 17.2年 | 13年 |
2016年 | 17.9年 | 13年 |
2015年 | 17.8年 | 13年 |
日本信号の平均勤続年数は2019年で17.3年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。
平均勤続年数も同じ電気機器業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が15.6年のため、業界内で見ても長い水準となります。
日本信号が、転職先・就職先として魅力的な会社かどうかを知るために、前期比の売上成長率や一人あたりの経常利益などを見ていきましょう。
※売上・従業員数は、各社の連結ではなく「単体」の数字を元に計算しています。
売上
売上成長率(前期比)
経常利益
売上 | 経常利益 | |
---|---|---|
2019年3月期 | 801.1億円 | 69.3億円 |
2018年3月期 | 659.2億円 | 19.4億円 |
2017年3月期 | 648.0億円 | 42.2億円 |
2016年3月期 | 743.0億円 | 64.8億円 |
2015年3月期 | 845.1億円 | 68.1億円 |
まず、日本信号と上場企業平均の「売上」と「成長率」を見ていきます。
2019年3月期の売上は、日本信号が801.1億円、上場企業平均が1120.3億円となっています。日本信号の売上は平均と比べて低い水準となっており、売上の前期比成長率を見ると、日本信号が21.5%の増加、上場企業平均が15.4%の増加となっているため、上場企業の中では伸びている会社と言えます。
日本信号 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年3月期 | 6383万円 | 1.1億 |
2018年3月期 | 5158万円 | 9064万 |
2017年3月期 | 5168万円 | 9022万 |
2016年3月期 | 6031万円 | 9416万 |
2015年3月期 | 7002万円 | 9870万 |
次に、日本信号と上場企業平均の「従業員一人あたり売上」を見ていきます。
2019年3月期で見ると、日本信号は6383万円、上場企業平均が1.1億円となっています。
日本信号 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年3月期 | 553万円 | 788万 |
2018年3月期 | 152万円 | 731万 |
2017年3月期 | 336万円 | 741万 |
2016年3月期 | 526万円 | 672万 |
2015年3月期 | 564万円 | 689万 |
「従業員一人あたり経常利益」についても見てみましょう。2019年3月期では、日本信号は553万円、上場企業平均が788万円となっています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2021年1月1日
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