業界トップの武田製薬を超える年収の理由は?ボーナスはいくら貰える?求める人材は理想が高い?
第一三共の平均年収は、2021年は1097.9万円で前期に比べて下降傾向です。医薬品業界内では6位、全体での順位は67位と高水準です。第一三共は国内製薬メーカー大手5社の一つの企業で、医療用医薬品に特化した製薬会社です。堅実な社風ですが、社内は和気あいあいとした雰囲気。福利厚生が優れており、住宅・家賃補助の金額が高かったり、健康診断は家族も無料で受けられたりします。オフィスも清潔感があり、働きやすい環境です。
目次
閉じる平均年収推移(第一三共と上場企業平均)
第一三共の平均年収推移は、下降傾向です。前期比で見ると6.1万円減少しています。
上述のように、過去5年間の平均年収は1107.9万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。
第一三共の平均年収 | 年収 |
---|---|
2019年 | 1098万円 |
2018年 | 1104万円 |
2017年 | 1134万円 |
2016年 | 1092万円 |
2015年 | 1112万円 |
第一三共の平均年収 | 上場企業の平均年収 | 全国の平均年収 |
---|---|---|
1097.9万 | 612.5万 | 432.2万 |
第一三共の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると485.4万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると665.7万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)
上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中67位と高い順位となります。
第一三共の平均年収 | 医薬品業界の平均年収 |
---|---|
1097.9万 | 770.7万 |
第一三共が属する医薬品業界の上場企業の平均年収は770.7万円です。 そのため、第一三共の年収は業界平均と比べて327.2万円高く、業界内順位を見ると67社中6位と高い順位となります。
第一三共の平均年収 | 東京都の平均年収 |
---|---|
1097.9万 | 647.2万 |
第一三共の所在地がある東京都の上場企業の平均年収は647.2万円です。 そのため、第一三共の年収はエリア平均と比べて450.7万円高く、エリア内順位を見ると1979社中54位と高い順位となります。
第一三共では7月と12月の年2回、ボーナスが支給されます。
平均支給額は約155万円〜390万円、男女間の差は最大で約80万円、ピークは50歳代で迎えます。
早くて20代半ばで年収800万円を得ている人もいるようで、新卒3年目にはボーナスは150万円を年2回支給される計算になります。
新入社員にも初年度の夏からボーナスが支給される上に、業績によっては春にも少額ながらボーナスが支給されることもあります。
職種別の年収を比較すると、一般職の平均年収は約660万円〜1150万円、技術職は約700万円〜1120万円、総合職は約900万円〜1600万円となっています。
どの職種においても非常に高い年収を得ることができますが、派遣従業員の給与は下がる傾向にあるため、いかに正社員が優遇されているのかが分かります。
学歴別の初任給は2020年度の実績によると、博士(4年制)294,500円、博士(3年制)288,000円、修士・学士(6年制)254,000円、学士(4年制)230,000円となっており、大手企業の中でも高い初任給であることが分かります。
出世後の年収を比較すると、係長の平均年収は約1120万円〜1260万円、課長は約1470万円〜1670万円、部長は約1830万円〜2030万円となっています。
一般職でも平均年収が高い第一三共ですが、出世をすれば更なる高年収を得るチャンスが訪れます。
仕事内容も然程キツいものではないとの声も多く聞かれるため、更なる高年収を得たいのであれば、昇級試験などのチャンスを逃さず有効に活かすようにしましょう。
代表取締役会長の中山 讓治氏の年収は約1億8300万円、代表取締役社長の眞鍋 淳氏の年収は約1億6600万円、その他の取締役の平均年収は約9800万円、監査役は約3800万円となっています。
第一三共の競合他社というと、武田薬品工業やアステラス製薬などが挙げられます。
最新の有価証券報告書によれば、武田薬品の平均年収は約1038万円、アステラス製薬の平均年収は約1079万円となっています。
第一三共の平均年収は約1103万円ですので、武田薬品とアステラス製薬よりも高い年収であることが分かりました。
武田薬品は製薬メーカーではトップの売上高を誇る企業ですが、その武田薬品よりも年収が高いのです。
平均年収が高い理由には、他の同企業よりも優秀な人材の確保に長けていることが影響していると考えられます。
従業員の平均年収を高くするためには、会社としても相応の収益を生み出す必要がありますが、同企業よりも優秀な人材を確保することで、業界の熾烈な争いに負けない基盤を作ることができているのです。
2019年の有価証券報告書によると、売上高は約9297億円、営業利益は約837億円と高い数字を叩き出し、国内の製薬会社ランキングでは4位に位置づけています。
医療用医薬品においては武田薬品を抑え、売上高は5066億円で国内第1位に輝いています。
国内の製薬会社ランキング1位の武田製薬に打ち勝つ分野を持っていることこそが、平均年収の高さに表れているのだと言えるでしょう。
第一三共は、医薬品業界に属する日本の大手企業です。
主な事業は、国内医薬品事業です。
患者さんの視点、医療関係者の立場になって、未充足の医療ニーズや治療満足度を上げる高品質な医療品などの関連情報を確実に提供しています。
中でも中核事業として注力しているのは、国産の経口抗凝固剤「リクシアナ」やアルツハイマー型認知症治療剤「メマリー」、国産の末梢性神経障害性疼痛治療剤「タリージェ」、選択的ミネラルコルチコイド受容体ブロッカー「ミネブロ」などを開発するイノベーティブ医薬品事業です。
また、CMでもおなじみのドラッグストアや薬局などで購入できる「新ルルAゴールドDX」「ガスター10」「ロキソニンS」、洗浄料の「ミノン」などのOTC医薬品も、第一三共製薬の製品です。
他には、2009年に発生した新型インフルエンザのワクチンを開発。
今後も日本でのパンデミックに備える意識の高まりに伴い、その他の感染症などの予防医療としてワクチンを開発しています。
その他には、世界中の人々の健康ニーズに応えるべく、グローバル医薬品事業を展開しています。
独自の低分子医薬開発技術のアメリカ「プレキシコン」、ヒト組織を用いた研究技術のドイツ「Tissue and Cell Research Center Munich」を拠点とし、研究・創出に注力。
独自に創製した1日1回投与の経口抗凝固剤「エドキサバン」や宇部興産と共に創製した経口抗血小板剤「プラスグレル」などの新薬を開発し、世界の医療現場に届けることで、世界の人々の健康に貢献しています。
第一三共の歴史についてご紹介します。
第一三共グループとは、第一三共が中心核となるグループ企業のことです。
所属企業には、障害者雇用促進法に定める特例子会社の第一三共ハピネス、グループのビジネスサポート業務を行う第一三共ビジネスアソシエ、医薬品の製造を行う第一三共プロファーマなどがあります。
第一三共では、新卒採用、中途採用にて募集を行っています。
新卒採用では、営業のMR職、研究職、研究開発に携わるデータサイエンス、新薬候補を医薬品に仕上げる開発職、安全性情報管理、コーポレートスタッフ職にて募集を行っています。
勤務地は、本社のある東京日本橋および全国の支店、品川・葛西(東京)・平塚(神奈川)・館林(群馬)の研究拠点のいずれかになります。
選考方法は、エントリー→エントリーシート提出→説明会→面接(複数回)→内々定です。
中途採用では、営業のMR職、研究職、研究開発に携わるデータサイエンス、新薬候補を医薬品に仕上げる開発職、安全性情報管理、コーポレートスタッフ職にて募集を行っています。
勤務地は、本社のある東京日本橋および全国の支店、品川・葛西(東京)・平塚(神奈川)・館林(群馬)の研究拠点のいずれかになります。
選考方法は、エントリー→エントリーシート提出→書類選考→面接(複数回)→内定です。
第一三共の求める人材は、常に「コンプライアンス」を意識した行動ができ、「全体最適」の視点を持った「プロフェッショナル」な人としています。
「コンプライアンスを意識した行動」とは、広い視野で組織全体を捉え、課題の本質を見極め、成果の最大化を第一に考えられること、また他の人の考えや意見を尊重し、積極的に周囲と情報共有、関係者との連携や指導・助言を図りながら業績の向上に貢献できる人物を指します。
「プロフェッショナル」とは、高い専門性によって優れた成果を出し続けられることで、そのためには高い目標への挑戦意欲と主体的にPDCAサイクルを回しながら目標を達成できる人のことを指します。
製薬会社は、人の健康と生命に関わる大切な仕事であるが故に高い理想を掲げていますが、誠実で真摯に仕事に向き合う姿勢を持っていることが第一に求められる条件ではないでしょうか。
第一三共の面接は、過去について深く掘り下げて質問される傾向にあります。
「前職で頑張ったこと」「今までやってきたこと」「なぜそれをやってきたのか」「やってきたことで得た結果にはどのようなものだったか」など、その人がどんな経験をしてきたのかに注目しているようです。
また、「高い倫理観とは?」と人間力を見極めようとする質問や、「第一三共の製品を10個挙げてください」「医師から見た第一三共の評価」など、予習をしておかなければ応えられない質問もしばしば。
自身の過去の経験や持っているスキルなど自己分析を行うと共に、業界研究や企業研究をしっかり行い、万全な状態で臨んでください。
従業員数推移(第一三共と上場企業平均)
第一三共 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 5,515人 | 1,035人 |
2018年 | 5,357人 | 1,071人 |
2017年 | 5,310人 | 1,042人 |
2016年 | 5,206人 | 1,055人 |
2015年 | 5,306人 | 1,055人 |
第一三共の従業員数は2019年で5,515人と、1年前と比べて158人の増加となりました。
全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。
次に第一三共と同じ医薬品業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が1,006人なので、それと比較しても多い規模の人数というのが分かります。
平均年齢推移(第一三共と上場企業平均)
第一三共 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 43.0歳 | 41歳 |
2018年 | 42.5歳 | 41歳 |
2017年 | 43.4歳 | 40歳 |
2016年 | 43.0歳 | 40歳 |
2015年 | 42.5歳 | 40歳 |
第一三共の平均年齢は2019年で43.0歳と、上場企業の平均と比べると年齢が高い水準となっています。
平均年齢を同じ医薬品業界内で比較してみました。業界平均が43歳のため、業界内で見ても年齢が高い水準となります。
平均勤続年数推移(第一三共と上場企業平均)
第一三共 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年 | 18.9年 | 12年 |
2018年 | 18.5年 | 13年 |
2017年 | 18.8年 | 13年 |
2016年 | 18.5年 | 13年 |
2015年 | 18.1年 | 13年 |
第一三共の平均勤続年数は2019年で18.9年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。
平均勤続年数も同じ医薬品業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が11.1年のため、業界内で見ても長い水準となります。
第一三共が、転職先・就職先として魅力的な会社かどうかを知るために、前期比の売上成長率や一人あたりの経常利益などを見ていきましょう。
※売上・従業員数は、各社の連結ではなく「単体」の数字を元に計算しています。
売上
売上成長率(前期比)
経常利益
売上 | 経常利益 | |
---|---|---|
2019年3月期 | 6250.5億円 | 507.2億円 |
2018年3月期 | 6309.5億円 | 901.4億円 |
2017年3月期 | 6291.5億円 | 409.8億円 |
2016年3月期 | 6432.2億円 | 466.6億円 |
2015年3月期 | 6224.2億円 | 306.9億円 |
まず、第一三共と上場企業平均の「売上」と「成長率」を見ていきます。
2019年3月期の売上は、第一三共が6250.5億円、上場企業平均が1120.3億円となっています。第一三共の売上は平均と比べて高い水準となっており、売上の前期比成長率を見ると、第一三共が0.9%の減少、上場企業平均が15.4%の増加となっているため、上場企業の中では成長率は平均以下な会社と言えます。
第一三共 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年3月期 | 1.1億円 | 1.1億 |
2018年3月期 | 1.2億円 | 9064万 |
2017年3月期 | 1.2億円 | 9022万 |
2016年3月期 | 1.2億円 | 9416万 |
2015年3月期 | 1.2億円 | 9870万 |
次に、第一三共と上場企業平均の「従業員一人あたり売上」を見ていきます。
2019年3月期で見ると、第一三共は1.1億円、上場企業平均が1.1億円となっています。
第一三共 | 上場企業平均 | |
---|---|---|
2019年3月期 | 920万円 | 788万 |
2018年3月期 | 1683万円 | 731万 |
2017年3月期 | 772万円 | 741万 |
2016年3月期 | 896万円 | 672万 |
2015年3月期 | 578万円 | 689万 |
「従業員一人あたり経常利益」についても見てみましょう。2019年3月期では、第一三共は920万円、上場企業平均が788万円となっています。 そのため第一三共は上場企業の中では効率的に運営できている会社と言えます。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2021年1月1日
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