武田薬品工業の年収【2024年最新版】

役員の報酬10億円超え！？海外でも活躍する研究開発型バイオ医薬品のリーディングカンパニー！現在注力している分野とは？

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武田薬品工業の平均年収は、2024年で1094.0万円で前期に比べて上昇傾向にあります。医薬品業界内では8位、全体では70位、大阪府内では7位と高順位です。武田薬品工業は、230年以上の歴史を持つ老舗企業です。今では国内製薬会社の中でも売り上げもトップクラス。グローバルでのランクインも目指しています。社員の健康意識を高めるため、万歩計のプレゼントや医療保障等も充実。社内診療所では診察はもちろん、薬も処方されるので急な体調不良の際も安心です。従業員数5,291人、平均勤続年数は15.1年です。更に水準が伸びることが期待されます。

武田薬品工業の平均年収概要

武田薬品工業の平均年収推移

平均年収推移（武田薬品工業と上場企業平均）

武田薬品工業の平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると55.2万円増加しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は1010.6万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

武田薬品工業の平均年収推移（2015年〜2019年）

武田薬品工業の平均年収	年収
2019年	1094万円
2018年	1039万円
2017年	1015万円
2016年	960万円
2015年	946万円

業界内やエリア内での武田薬品工業のランキング順位

日本全国の企業との比較

武田薬品工業の平均年収	上場企業の平均年収	全国の平均年収
1094.0万	612.5万	432.2万

武田薬品工業の平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると481.5万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると661.8万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中70位と高い順位となります。

医薬品業界内での比較

武田薬品工業の平均年収	医薬品業界の平均年収
1094.0万	770.7万

武田薬品工業が属する医薬品業界の上場企業の平均年収は770.7万円です。 そのため、武田薬品工業の年収は業界平均と比べて323.3万円高く、業界内順位を見ると67社中8位と高い順位となります。

大阪府内での比較

武田薬品工業の平均年収	大阪府の平均年収
1094.0万	625.8万

武田薬品工業の所在地がある大阪府の上場企業の平均年収は625.8万円です。 そのため、武田薬品工業の年収はエリア平均と比べて468.2万円高く、エリア内順位を見ると426社中7位と高い順位となります。

武田薬品工業ではボーナスはどれくらい貰える？

武田薬品工業では7月と12月の年2回ボーナスが支給されます。

平均支給額は約170万円～340万円です。

基本的に前年度の業績及び自身の評価により支給額が決まるとのことです。

目標に対してどのようにアプローチしたか等も見られるので、入社後は業務にきちんと向き合い取り組む必要があります。

評価によっては高い額のボーナスが得られる可能性があるため、一気に年収を上げることができるかもしれません。

武田薬品工業の職種別の年収

武田薬品工業の年収を職種別に見てみましょう。

• 一般職：約540万円～1070万円
• 技術職：約600万円～1050万円
• 総合職：約880万円～1500万円

また2020年度実績では、学歴別の初任給は以下の通りでした。

• 博士卒：298,000円
• 修士卒：264,000円
• 学部卒：240,000円

年間休日数は約123日で、ファミリーサポート休暇・短期傷病休暇・長期傷病休暇等も取得可能。

自身の都合に合わせて柔軟に休暇を取得することができるため、急病の際にも安心です。

フレックスタイム制やテレワーク勤務制等も利用可能なので、自己研鑽に時間を割くこともでき、計画的にスキルアップを図れます。

武田薬品工業では出世するとどれくらいの年収が貰える？

武田薬品工業で役職に就いた場合の年収は以下の通りです。

• 係長クラス：約1000万円～1200万円
• 課長クラス：約1315万円～1610万円
• 部長クラス：約1680万円～2020万円

厚生労働省の女性の活躍推進企業データベースを確認すると、現時点で武田薬品工業の女性管理職比率は15％（226名）でした。

係長クラスになると女性社員の比率は23％で、432名の方が係長として活躍していることが分かりました。

産前・産後・育児休暇はもちろんのこと、育児休暇中のビジネススキル向上サポート、事業所内保育施設の開設等、制度だけでなく環境の整備にも尽力。

近年では男性社員の育児休暇の取得等も促進しており、2018年度には72.2%の男性社員が育児休暇を取得しました。

性別に関わらずライフステージの変化に柔軟に対応し、キャリアを形成できる環境が整っているため、全社員が平等に出世を目指すことができると言えます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日